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【就活の業界研究】エンターテイメント業界の上位企業の概況を把握しておこう

就活初期にできるだけ幅広い業界・業種を理解するために、業界研究コンテンツを作りました。何故それが大事かに関しては以下の記事を参考にしてください。

「就活の答え」ではエンターテイメント業界を、以下の項目に沿って簡潔に情報をまとめていますので活用してください。

エンターテイメント業界の7つのポイントを押さえよう

  • エンターテイメント業界のビジネスモデルを理解しよう
  • エンターテイメント業界の現状と課題・未来
  • エンターテイメント業界にはどんな仕事があるのか、職種の情報
  • エンターテイメント企業に働く人のモチベ―ション、「やりがい」は何か
  • エンターテイメント企業に向く人、向かない人はどういう人か
  • エンターテイメント業界の構造
  • エンターテイメント業主要各社の概況

エンターテイメント業界には多くの業種、業態、企業が存在しますが、それでも売上上位企業の業績や概況を把握することでその業界、業態のリアルな現状がみえてきます。

この記事では上場企業を中心に、エンターテイメント企業主要各社の概況を有価証券報告書や中期経営計画からまとめています。個別の企業研究に進む前に、上位企業の現状を把握してエンターテイメント業界への理解を深めて下さい。

またこの業界を志望する方は、規模の大きさや上場の有無より、好きな道に進みたいという方も多いでしょう。

事実上場している企業はごく一部であり、中規模、小規模の企業が多数存在している裾野が広い業界です。その場合は志望したい分野を定めて、その分野の情報を徹底的にリサーチして、個別企業のWebサイトをチェックしてみてください。採用を行っている場合は中途採用の経験者がほとんどですが、新卒を受け入れてくれる可能性があるかを直接問い合わせてみる手はあります。

エンターテイメント業界は、新型コロナウイルスの影響を最も受けている業界の一つです。緊急事態宣言時は殆ど事業を行えない状況が続いてしました。

解除後は段階的に事業を再開していますが、コロナ以前のような状況には回復していません。

2020年10月末の段階でも、規制下にあり集客施設の入場キャパシティを実験的に上げている状況です。

当然業績にも甚大な影響を与えているため、この業界を志望している就活生の皆さんは注意が必要です。下記の直近年度の決算だけではなく、順次発表されている今期(2020年度)の業績や、ニュースにも注目していきましょう。

エンターテイメント業界主要各社の概況

株式会社オリエンタルランド

売上高 (百万円)464,450
経常利益(百万円)98,062
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)62,217
包括利益(百万円)51,649
従業員数(人)8,034
外、平均臨時雇用者数(人)17,815
連結子会社14社
関連会社5社

オリエンタルランドの事業セグメントはテーマパーク、ホテル、その他(イクスピアリ事業、モノレール事業)に分かれています。

2020年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2020年3月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(百万円)売上構成比セグメント利益/損失(百万円)利益構成比
テーマパーク390,70882.2%79,66082.5%
ホテル64,93413.7%14,76915.3%
その他19,9484.2%2,1612.2%
合計475,591100.0%96,591100.0%
セグメント間取引調整他-11,140271
連結合計464,45096,862

現在オリエンタルランドグループでは、2017年度から2020年度に渡る中期経営計画を実行中です。

オリエンタルランドではコア事業である東京ディズニーリゾートのより一層の進化に向け、長期持続的なテーマパークの成長に取り組んでいます。

「新鮮さ」と「快適さ」を兼ね備えたテーマパークを目指し2パーク開園以来最大規模となる東京ディズニーランドの大規模開発をはじめ、幅広い世代が一緒になって楽しむことのできる魅力的なエリアやアトラクションを両テーマパークに導入、更に複数のアトラクションのリニューアルも行っています。

アトラクション体験人数の増加を実現するほか、全天候型のライブエンターテイメントシアター、屋内レストランの導入などにより、ゲストへ快適なパーク体験の提供を図り、ゲストの滞留バランスの改善による混雑感の緩和にも取り組んできました。

2020年3月期の決算は、新型コロナウイルス感染拡大前までは、入園者数は好調に推移していましたが、2月に勃発したコロナの感染拡大防止のため、両パークを臨時休園したことから通年では入園者数が減少した結果になってしまいました。

この臨時休園に伴い、特別損失として臨時休園による損失9,270百万円を計上した結果、売上高は464,450百万円(前年同期比11.6%減)、営業利益は96,862百万円(同25.1%減)、経常利益は98,062百万円(同24.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は62,217百万円(同31.1%減)となってしまいました。

22年卒の就活生が最も気になる2021年3月期(2020年度)の業績予想では、511億円の純損失になる見込みを発表しています。(2020年10月末段階)

これは1966年に東証1部に橋上して以来、初の赤字決算となる見込みです。

2020年4月から9月の入園者数は269万人と、前年同期比の2割以下という状況の中、チケット価格の三直井sも含めた客単価の引き上げ策で収益改善が図れるかが課題となっています。

株式会社ソニー・ミュージックエンタテイメント

2020年3月期単体決算 (2019年度)

売上高 (百万円)40,044
営業利益(百万円)9,561
経常利益(百万円)9,471
当期純利益(百万円)11,784
グループ従業員数(人)2,000
グループ会社21社

ソニー・ミュージックエンタテイメントは非上場企業であり、親会社であるソニー株式会社の100%子会社です。親会社の音楽事業セグメント(音楽制作、音楽出版、映像メディア・プラットフォーム)の中核を担っています。

ソニーミュージックグループのヘッドクォーターとしてグループ全社の経営・管理を行うとともに、総合エンタテインメントカンパニーとして多角的にビジネスを展開しています。

マーケティング、タイアップ、アーティストやタレント・クリエイター等の発掘・育成、海外事業推進や、VRやAIなどの新技術を駆使したデジタルコンテンツ事業、電子書籍事業、エキシビション事業、エデュケーション事業、スポーツエンタテインメント事業等々、グループ全体およびグループ各社の事業との連携を図り、新たなエンタテインメントビジネスの創出を行っています。

連結子会社(親会社のソニー株式会社から見れば孫会社)を通じてコンテンツを核にしたデジタル、リアル、ライブでのシナジー創出に積極的に取り組んでいます。

中でも(株)アニプレックスによるスマートフォン向けRPG(ロールプレイングゲーム)の「Fate/Grand Order」が大ヒットし、ここ数年ソニーの連結決算に貢献してきました。

アニプレックスはソニー・ミュージックエンタテイメントの子会社で、アニメーションを主とした映像および音楽作品の企画製作を中心に、パッケージ商品等の発売や配信といった流通や、ゲームアプリやグッズ等派生商品の開発、ミュージカルやイベント等の興行を全世界規模で手がけています。2021年3月期は『鬼滅の刃』の大ヒットで、ソニー・ミュージックグループの連結決算に貢献することが期待されています。

エイベックス株式会社

2020年3月期連結決算 (2019年度)

売上高 (百万円)135,469
経常利益(百万円)3,017
親会社株主に帰属する当期純利益又は純損失(百万円)-1,102
包括利益(百万円)-36
従業員数(人)1,556
外、平均臨時雇用者数(人)534
連結子会社22 社
関連会社5社

エイベックスの事業セグメントは音楽事業、アニメ事業、デジタル事業、海外事業及びテクノロジー事業となっており、連結子会社を通じて事業を展開しています。

2019年度より、映像・音楽、ゲーム及びVRに関する制作及び販売並びにブロックチェーンに関するシステムの企画及び販売を行うテクノロジー事業を新たな事業セグメントに加えており、連結子会社のエイベックス・テクノロジーズ株式会社が事業を推進しています。

2020年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2020年3月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(百万円)売上構成比セグメント営業利益/損失(百万円):利益構成比
音楽事業106,62575.7%2,65465.9%
アニメ事業14,24610.1%82420.5%
デジタル事業14,19310.1%1,95648.6%
海外事業2,3311.7%-673-16.7%
テクノロジー事業1,7291.2%-950-23.6%
その他1,6331.2%2145.3%
合計140,760100.0%4,026100.0%
セグメント間取引調整他-5,2917
連結合計135,4694,033

エイベックスはグループとして「avex group 成長戦略2020~未来志向型エンタテインメント企業へ~」に掲げる戦略を推進しており、2024年3月期に営業利益200億円の達成を目標を掲げています。

新たな企業理念として「Really! Mad+Pure」をタグラインに定め、注力する事業ドメインを音楽・アニメ・デジタルの3つに再定義するとともに、グループ横断及び有望なスタートアップ企業・プレーヤーとの連携による事業開発などに取り組んでいます。

具体的には以下の6つ重点課題に取り組む計画です。

  • ヒットコンテンツの創出
  • 新たな技術を活用したIPの創造
  • ビジネスインフラの進化
  • グローバル展開の促進
  • 人材育成の強化
  • 企業風土の醸成

2020年3月期の決算は、音楽事業においてパッケージ作品の販売が減少したこと等により、売上高は前会計年度に比し246億57百万円減少し、1,354億69百万円(前年度比15.4%減)となっています。

また利益面では、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止に伴い、ライヴ・イベントの開催を自粛したこと等による損失等を計上しています。

エイベックスだけではないですが、エンターテイメント業界を志望する就活生は、新型コロナウイルスの動向とともに、2020年度の業績の推移をチェックしつつ、リスクヘッジできる他の業界・業種への志望も併せて検討していきましょう。

東宝株式会社

2020年2月期連結決算 (2019年度)

営業収入 (百万円)262,766
経常利益(百万円)55,068
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)36,609
包括利益(百万円)30,601
従業員数(人)3,257
外、平均臨時雇用者数(人)3,349
子会社(内連結子会社)46 社(34社)
関連会社(内、持分法適用関連会社)12社(4社)

東宝の事業セグメントは、以下の通りです。

  • 映画事業:映画の製作・配給、映画の興行、映像ソフトの製作・販売
  • 演劇事業:演劇の製作及び興行、芸能プロダクション経営
  • 不動産事業:不動産の賃貸等、道路の維持管理・清掃・補修、不動産の保守・管理
  • その他事業:物販、飲食業、娯楽施設等の経営、その他の事業

2020年2月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2020年2月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(百万円)売上構成比セグメント利益/損失(百万円)利益構成比
映画事業174,83864.7%33,98959.8%
演劇事業17,5836.5%4,0827.2%
不動産事業73,11327.1%18,67032.9%
その他4,6011.7%780.1%
合計270,137100.0%56,821100.0%
セグメント間取引調整他-7,371-3,964
連結合計262,76652,857

東宝では現在中期経営計画「TOHO VISION 2021」を掲げ以下の三点を基本戦略に事業を展開しています。

  1. 映画・演劇・アニメなどのコンテンツビジネス、TOHOシネマズや帝国劇場、シアタークリエ等のプラットフォーム、全国各地で展開する不動産事業の3領域を「主軸戦略」と定義しグループの強みを生かして更なる事業の深耕・拡充を図る
  2. ゴジラを軸としたキャラクタービジネス、日本のIP及び企画の海外展開を成長分野と位置付け、ブレークスルー戦略として積極投資を行う
  3. デジタル技術の革新による経営環境の変化を見越して、新規事業の開発・育成による進野の拡大に取り組む

中長期では少子高齢化やデジタルによる市場の構造変化は不可避であるため、東宝の伝統や強みを活かしつつ新たなアプローチが必要なフェーズになっています。

2020年2月期の東宝の連結業績は、主力の映画事業で邦画・洋画の大ヒット作品に恵まれた結果、2019年の映画興行収入が歴代最高を記録、また演劇事業においてもミュージカルを中心に多様な公演が人気を博し、不動産事業では都心部を中心にオフィス空室率が低く推移するなどの好環境と東宝による積極的な事業展開によって、2018年4月に策定した3カ年の中期経営戦略「TOHO VISION 2021」において掲げた「過去最高益の更新」という数値目標を、2年度目にして達成しています。

しかし2月下旬以降の新型コロナウイルスの感染拡大は、東宝グループの主要事業にかつてない深刻な影響を与えています。

大規模イベントの自粛要請を受け、演劇公演の休演、映画館も有力作品が続々と公開延期となったことに加え、緊急事態宣言に基づく休館や外出自粛によって、極めて大きな打撃を受けています。

2020年度の半期決算(2020年3月~8月の6ヵ月間の累計)の業績は、営業収入739億9千1百万円(前年同四半期比48.6%減)、営業利益は70億9千8百万円(同78.8%減)、経常利益は78億9千7百万円(同77.2%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は37億9千5百万円(同83.4%減)という厳しい状況です。

東映株式会社

2020年3月期連結決算 (2019年度)

営業収入 (百万円)141,376
経常利益(百万円)25,360
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)11,357
包括利益(百万円)13,954
従業員数(人)1,023
外、平均臨時雇用者数(人)631
子会社32 社
関連会社4社

東映の事業セグメントは以下の通りです。

  • 映像関連事業:映画事業、ビデオ事業、テレビ事業。アニメーションを除く劇場用映画、テレビ映画の製作は東映が行っており、それ以外は連結子会社を通じた製作
  • コンテンツ事業:連結子会社である東映アニメーションが所有するコンテンツの映像版権に関する許諾
  • 興行関連事業:連結子会社の(株)ティ・ジョイによるシネコンの経営
  • 催事関連事業:「東映大秦映画村」施設を所有、経営は連結加害者の(株)東映京都スタジオによる
  • 観光不動産事業:不動産事業、ホテル事業、ゴルフ場の経営
  • 建築内装事業:
  • その他事業:物品の販売

2020年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2020年3月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(百万円)売上構成比セグメント利益/損失(百万円)利益構成比
映像関連事業96,31865.8%19,25077.1%
興行関連事業21,82914.9%1,8017.2%
催事関連事業8,7586.0%1,0574.2%
観光不動産事業7,4065.1%2,72710.9%
建築内装事業12,0098.2%1240.5%
合計146,322100.0%24,960100.0%
セグメント間取引調整他-4,946-2,956
連結合計141,37622,003

東映の強みは何と言っても豊富な映像コンテンツです。

特にテレビ、ビデオ、アニメーションの各映像作品の製作・営業に関しては業界トップクラスであり、『相棒』、『科捜研の女』などの人気テレビドラマシリーズ、『ワンピース』や『プリキュア』などのテレビアニメ、『仮面ライダー』や『スーパー戦隊』シリーズなどの有力コンテンツを映画、ビデオ、テレビ等への多面的なメディアへの利用、海外への販売、商品化権の輸出等に取り組んでいます。

2018年に発表した「東映グループ経営ビジョン2020」では、グループとして、2020年のその先も質高く健全なエンタテインメントを創造発信していく『総合コンテンツ企業』を確立するために、グループ各人が「創造力」「実現力」「行動力」の三位一体の力を発揮し、結集できる体制の構築を目指す、としています。

  • 創造力:コンテンツ(映像やイベント企画、キャラクター創出、顧客サービス向上のアイディアなど)を生み出す
    ための源泉となる力
  • 実現力:グループで培われたノウハウやインフラを最大限に活用して、創造の種を大きく実らせる力
  • 行動力:生まれたコンテンツをあらゆるシーンで有効活用し、全世界へ発信していく力

東映グループの2020年3月期の決算は、期末に新型コロナウイルス感染症による影響があったものの、全体としては映像4部門(映画事業・ビデオ事業・テレビ事業・コンテンツ事業)の連携強化や興行関連事業・催事関連事業の積極展開等による収益の拡大や、観光不動産事業・建築内装事業の各部門の堅実な営業施策の遂行により、売上高は1,413億7千6百万円、営業利益は220億3百万円、経常利益は253億6千万円、親会社株主に帰属する当期純利益は113億5千7百万円と堅調でした。

2021年3月期(2020年度)は、新型コロナウイルスの影響を受け、第1四半期(2020年4月~6月)の連結累計期間の売上高は210億1千9百万円(前年同四半期比36.0%減)、経常利益は33億1千1百万円(前年同四半期比52.5%減)という厳しい状況です。

今後の業績の推移や、採用方針を注意深くモニターしてしていきましょう。

松竹株式会社

2020年2月期連結決算 (2019年度)

売上高 (百万円)97,479
経常利益(百万円)4,462
親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)2,420
包括利益(百万円)-1,006
従業員数(人)1,363
外、平均臨時雇用者数(人)315
連結子会社16社
持分法適用関連会社8社

松竹は以下の事業を自社または連結子会社、関連会社を通じて行っています。事業セグメントは以下の通りです。

  • 映像関連事業:劇場用映画の製作・売買・配給・興行、映画劇場・売店の運営、テレビ映画の制作・販売、CMの企画・製作、BS・CS・CATVのソフト製作・編集、衛星基幹放送、一般放送、ビデオソフトの製作・買付・販売、宣伝の企画・制作・代理等
  • 演劇事業:演劇の企画・製作・興行、俳優・タレントの斡旋等
  • 不動産事業:所有不動産の賃貸等
  • その他事業:舞台衣裳の製作・売買・賃貸、プログラムの製作・販売、キャラクター商品の企画・販売、演劇舞台の大道具・小道具・音響の製作・販売、音楽著作権の利用開発・許諾、不動産の管理、演劇劇場内サービス、食堂・飲食店舗・売店の経営等

2020年2月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2020年2月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(百万円)売上構成比セグメント利益/損失(百万円)利益構成比
映像関連事業55,10353.3%2,17927.7%
演劇事業26,66025.8%6818.6%
不動産事業13,40213.0%4,99163.4%
その他8,2348.0%220.3%
合計103,401100.0%7,875100.0%
セグメント間取引調整他-5,922-3,270
連結合計97,4794,604

松竹グループのミッションの一つが「日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する」であり、歌舞伎座や新橋演舞場、大阪松竹座の劇場を所有するともに製作・興行も行っています。

劇場用映画やテレビドラマも「HiGH&LOW THE MOVIE」シリーズや「釣りバカ日誌」、「必殺仕事人」などの人気シリーズも数多く製作しています。

中長期的には中核部門である映像関連事業及び演劇事業において、伝統をいかしつつ、変化するお客様の嗜好を取り込みながら質の高いコンテンツを継続的に製作し、多様な形で水平展開していくことに注力しています。「シネマ歌舞伎」の取り組みがその一例です。

2020年2月期の業績は、売上高97,479百万円(前連結会計年度比7.3%増)、営業利益4,604百万円(同0.9%増)、経常利益4,462百万円(同10.0%増)と好調でしたが、年度末の新型コロナウイルスの影響による公演中止の特別損失660百万円を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は2,420百万円(同6.8%減)という結果でした。

尚、2021年2月期(2020年度)の半期決算(2020年3月~8月の6ヵ月間)の累計業績は、売上高19,713百万円(前年同期比60.8%減)、営業損失3,622百万円(前年同期は営業利益3,326百万円)、経常損失3,865百万円(前年同期は経常利益3,175百万円)でした。

また特別損失5,449百万円を計上し、親会社株主に帰属する第2四半期累計純損失は9,486百万円(前年同期純利益2,047百万円)という厳しい状況で推移しています。

株式会社KADOKAWA

(旧社名:カドカワ株式会社)

2020年3月期連結決算 (2019年度)

売上高 (百万円)204,653
経常利益(百万円)8,787
親会社株主に帰属する当期純利益・損出(百万円)8,098
包括利益(百万円)7,878
従業員数(人)4,492
外、平均臨時雇用者数(人)2,097
連結子会社55社
持分法適用関連会社16社

カドカワでは以下の事業を自社や連結子会社を通じて展開しています。

  • Webサービス事業:動画コミュニティサービスの運営、各種イベントの企画・運営、イベント会場の賃貸等、モバイルコンテンツの配信等
  • 出版事業:書籍の出版・販売、電子書籍・電子雑誌の出版・販売、雑誌の出版、雑誌及びWeb広告の販売等
  • 映像・ゲーム事業:映像パッケージソフトの販売、映画の企画・製作・配給、 映像配信権の許諾、ゲームソフトウエア及びネットワークゲームの企画、開発・販売等
  • その他事業:デジタルコンテンツに関する音楽等の制作業務・販売等、声優・歌手の発掘・育成のスクール運営、キャラクターグッズの企画・販売、アイドルCDの販売、教育事業の企画・運営、インバウンド関連事業の企画・運営等

2020年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2020年3月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(百万円)売上構成比セグメント利益/損失(百万円)利益構成比
出版事業117,30355.9%6,24863.4%
映像・ゲーム事業48,31423.0%3,40134.5%
Webサービス事業24,73911.8%2,78828.3%
その他19,4979.3%-2,583-26.2%
合計209,853100.0%9,855100.0%
セグメント間取引調整他-5,200-1,768
連結合計204,6538,087

カドカワは2014年に角川書店を母体として富士見書房やアスキー・メディアワーク、大映や日本ヘラルド映画をM&Aで取り込み、多数のコンテンツを保有していたKADOKAWAグループと、インターネットでコンテンツとプラットフォーム事業やゲーム事業を展開していたドワンゴが経営統合してできた企業です。

従ってWeb領域はドワンゴ及びその子会社、書籍出版及び映像・ゲーム事業では、出版は主にKADOKAWA及び子会社、ゲーム事業はドワンゴ側、一部KADOKAWA側の子会社、その他事業は統合後買収した子会社及び統合前に保有していたそれぞれの子会社が中心となって事業を展開しています。就活生に馴染みのあるniconico(ニコニコ動画)はドワンゴによって展開されています。

2014年の統合以来経営の主導権はドワンゴ側がとるかたちで事業が行われてきましたが、2019年2月にドワンゴ出身の代表取締役社長が取締役に降格する人事と、KADOKAWAがドワンゴなどの事業会社を“孫会社”として従える形に変更するグループの再編が発表されています。

現在はIP事業力の強化、ガバナンスの強化、経営の一層の効率化のため、吸収分割により2019年7月1日をもって㈱KADOKAWAの全ての事業をカドカワに移管し、カドカワを事業持株会社化することを決定、その後社名を株式会社KADOKAWAに変更しています。

今後、新設本部であるDX戦略本部とエンジニアリング子会社の㈱KADOKAWA Connectedを中心に、コンテンツやサービだけでなく、ユーザー基盤、組織コミュニケーション基盤、製造・物流基盤においてもデジタルトランスフォーメーションを進め、経営スピードを高めていく計画です。

中長期では書籍、映画、アニメ、ゲーム、及びUGC(User Generated Content)プラットフォーム等を通じて多彩なポートフォリオから成るIP(Intellectual Property)を安定的に創出し、それらを世界に広く展開することを中核とする「グローバル・メディアミックス」の推進が基本戦略です。

2020年3月期の業績は、売上高2,046億53百万円(前年同期比1.9%減)、営業利益80億87百万円(前年同期比198.7%増)、経常利益87億87百万円(前年同期比108.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益80億98百万円(前年同期 親会社株主に帰属する当期純損失40億85百万円)という結果でした。

年度末にいずれのセグメントにおいても、新型コロナウイルス感染症拡大による売上減・利益減の影響がありましたが、Webサービス事業における構造改革を実施したことでグループ全体の収益性は大きく改善しています。

東映アニメーション株式会社

2020年3月期連結決算 (2019年度)

売上高 (百万円)54,819
経常利益(百万円)16,455
親会社株主に帰属する当期純利益・損出(百万円)11,437
包括利益(百万円)10,503
従業員数(人)769
連結子会社6社
関連会社3社

東映アニメーションは主に劇場・テレビ向けの各種アニメ作品等の企画・製作及び放映権等の販売を行う映像製作・販売事業、製作した作品の商品化権等に基づき作品のキャラクターの使用をライセンス許諾しロイヤリティを得る版権事業、キャラクター商品等を販売する商品販売事業を主な事業としています。

2020年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2020年3月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(百万円)売上構成比セグメント利益/損失(百万円)利益構成比
映像製作・販売事業19,92536.2%4,53323.9%
版権事業29,75154.1%14,50376.3%
商品販売事業4,4018.0%-70.0%
その他事業9111.7%-26-0.1%
合計54,990100.0%19,003100.0%
セグメント間取引調整他-170-2,909
連結合計54,81916,094

東映アニメーションは2020年3月31日現在でテレビアニメ作品223タイトル、劇場アニメ作品246タイトル、その他にTVSP等を合わせ、総コンテンツ数にして約12,800本を保有しているアニメ界の巨大企業です。

経営方針は以下の3つ柱です。

  • 世界の子どもたちと人々に「夢」と「希望」を与える“創発企業”となることを、目指す
  • 21世紀映像世界の主軸としてのアニメーション業界でNo.1となることを、目指す
  • デジタル画像表現のデファクト・スタンダードの位置づけとなることを、目指す

作品の企画立案から作画、彩色、編集、撮影、録音といった、アニメーション製作の全工程をグループ内で行える体制に特徴があります。

コンテンツやIPのメディア横断的な展開に加え、海外進出にも積極的に取り組んでおり、国際的に通用する高品質のコンテンツ作りと、蓄積されたコンテンツを活用したビジネスを展開する力を更に強化することによって、真のグローバルアニメーションカンパニーを目指しています。

2020年3月期の業績は、「ドラゴンボール」シリーズ、「ワンピース」、「プリキュア」シリーズといった主力作品群からの安定的な収益の確保・拡大を図ってきました。

海外事業では特に北米・中南米での劇場上映権販売や中国を中心とした映像配信権の販売に引き続き注力したものの、国内でのアプリゲーム等ゲーム化権の販売が前年同期ほどの勢いには至らなかったことや、新型コロナウイルスの感染拡大で劇場作品の公開が延期になったこと等が響き、売上高は548億19百万円(前連結会計年度比1.6%減)と微減になりました。

利益については、収益性の高い海外での映像販売事業や商品化権販売事業が増収となったこと等から、営業利益は160億94百万円(同
2.2%増)、経常利益は164億55百万円(同1.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は114億37百万円(同0.5%増)と増益しています。

2021年3月期(2020年度)の第1四半期(2020年4月~6月)の業績は、新型コロナウイルスの感染拡大による劇場作品の公開延期、テレビアニメの新作話放送休止、商品販売店舗の営業自粛、イベント・催事の延期・中止等があり、売上高は126億76百万円(前年同期比9.0%減)と減収になりました。

利益については、営業利益は39億86百万円(同11.0%減)、経常利益は41億63百万円(同11.1%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は31億92百万円(同5.5%減)という結果でした。

売上・利益とも減少はしていますが、他のエンターテイメント企業と比較すると悪影響は甚大というほどではなく推移しています。

今後の業績の推移にも注目していきましょう。

株式会社アミューズ

2020年3月期連結決算 (2019年度)

売上高 (百万円)55,806
経常利益(百万円)5,160
親会社株主に帰属する当期純利益・損出(百万円)3,010
包括利益(百万円)3,649
従業員数(人)499
外、平均臨時雇用者数(人)391
子会社30 社
関連会社12 社

アミューズはアーティストマネージメント事業を中心とした芸能プロダクション事業が中核事業になりますが、単なるプロダクションの枠組みを超えて、グループ全体の事業の核を「コンテンツビジネス」におき、文化を創造する総合エンターテインメント集団としての企業基盤の強化を図っています。

コンテンツを生み出すアーティストを発掘・育成し、創作活動を行う機会と場所を提供し、支援することでコンテンツを創出するとともに、外部の優良なコンテンツを探し出して保有し、有効に活用して事業展開する経営方針をとっています。

展開している事業セグメントは以下の通りです。

  • アーティストマネージメント事業:アーティストとの間でそれぞれ個別にマネージメント専属契約を締結し、この専属契約に基づいてアーティストの創作活動を支え、出演業務等全般的な活動をマネージメントを行う事業。アーティストによるイベント収入、ファンクラブ・商品売上収入、出演・CM収入、印税収入(新譜リリース後初回収益計上日より1年)を収益としています
  • メディアビジュアル事業:アミューズが製作・買い付けした作品からの映像作品販売収入、映像製作収入、番組制作収入を収益としています。映像作品販売収入は、劇場配給権、ビデオ化権、テレビ放映権、商品化権、その他保有する権利に基づいて映画の興行収入、DVD等の映像作品の製造・販売による収入又はテレビ放映権の販売、映画関連のグッズ販売による収入になります。映像製作収入については初回収益計上日より2年以内に計上される収入、番組制作収入では、放送局から制作依頼を受けた番組の制作及び番組の企画制作による収入です
  • コンテンツ事業:2020年3月現在、アミューズグループが権利保有する楽曲は約13,000曲超、映像作品は約350タイトル超となっています。楽曲については、旧譜の原盤権や音楽著作権の再利用(楽曲販売、レンタル、カラオケ、放送等)から得られる収入をコンテンツ事業の収入としています。映像作品は、製作・買付をした作品に関して獲得した権利(劇場配給権・ビデオ化権・テレビ放映権・商品化権・その他権利)を活用することによる収益です
  • プレイスマネージメント事業:テーマパークの運営や、各種グッズの企画・制作・販売、飲食店経営等を事業としています

2020年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2020年3月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(千円)売上構成比セグメント営業利益/損失(千円):利益構成比
アーティストマネージメント事業51,12685.9%5,71890.5%
メディアビジュアル事業2,8164.7%-191-3.0%
コンテンツ事業3,3145.6%1,09417.3%
プレイスマネージメント事業2,2893.8%-301-4.8%
合計59,545100.0%6,319100.0%
セグメント間取引調整他-739-1,163
連結合計58,8065,155

中期的にはアミューズグループの持つ特徴及び強みを最大限発揮することにより、エンターテインメント企業として、国内外で確固たる地位を築くことに注力していく計画です。

2020年3月期の連結業績は、営業収入588億6百万円(前年同期比6.6%増)、営業利益51億5千5百万円(前年同期比15.1%増)、経常利益51億6千万円(前年同期比11.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益30億1千万円(前年同期比32.2%減)という結果でした。

大型コンサートツアーや関連グッズ収入の増加、コマーシャル収入の増加により増収、営業利益、経常利益は増益となりましたが、第4四半期途中において新型コロナウイルス感染症拡大による政府及び自治体からの自粛要請等によるライブイベントや舞台公演等の中止及び延期等の対応を実施、それに伴いグッズ等の販売も減少したことにより、第4四半期の営業利益、経常利益は急減となってしまいました。

親会社株主に帰属する当期純利益は投資有価証券の評価損や公演等の中止による損失などの計上により減益となっています。

2021年3月期(2020年度)の第1四半期(2020年4月~6月)の業績は、営業収入78億2千5百万円(前年同四半期比55.9%減)、営業利益9億5千7百万円(前年同四半期比68.0%減)、経常利益8億9千2百万円(前年同四半期比70.4%減)、親会社株主に帰属する四半期純利益2億9千9百万円(前年同四半期比83.0%減)という厳しい状況です。

アミューズだけではありませんが、エンタメ業界への就活を検討している方は、今期(2020年度)のぎ各社の業績推移をチェックしていきましょう。

そしてリスクヘッジできる他の業界・業種への志望や、将来的にキャリア採用でエンタメ業界への就職につながるルートも併せて検討していきましょう。

まとめ

以上、アウトラインのみですがエンターテイメント業界の売上上位企業の概況を解説しました。

エンターテイメント業界全体は非常に裾野が広く業際はどんどん広がり、かつ融合しています。またデジタル環境の急速な変化によって業界の収益構造やビジネスモデルも変化し続けています。上位企業だけでもその成り立ちや成長の過程も異なり、特徴も大きき違うため、同じ視点での比較や評価が難しい業界です。

従ってこの業界を目指す就活生は大枠のあたりをつけたあと、企業毎の詳細な研究が不可欠になります。

説得力のある志望動機をつくるためには個別の深い企業研究は避けては通れません。真剣に研究すればするほど理解も深まり、その企業に対する志望意欲も高まっていくものです。

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