【就活の業界研究】エンターテイメント業界の上位企業の概況を把握しておこう

就活初期にできるだけ幅広い業界・業種を理解するために、業界研究コンテンツを作りました。何故それが大事かに関しては以下の記事を参考にしてください。

「就活の答え」ではエンターテイメント業界を、以下の項目に沿って簡潔に情報をまとめていますので活用してください。

エンターテイメント業界の７つのポイントを押さえよう

エンターテイメント業界には多くの業種、業態、企業が存在しますが、それでも売上上位企業の業績や概況を把握することでその業界、業態のリアルな現状がみえてきます。

この記事では上場企業を中心に、エンターテイメント企業主要各社の概況を有価証券報告書や中期経営計画からまとめています。

個別の企業研究に進む前に、上位企業の現状を把握してエンターテイメント業界への理解を深めて下さい。

またこの業界を志望する方は、規模の大きさや上場の有無より、好きな道に進みたいという方も多いでしょう。事実上場している企業はごく一部であり、中規模、小規模の企業が多数存在している裾野が広い業界です。

その場合は志望したい分野を定めて、その分野の業界情報をリサーチした後に、個別企業のWebサイトをチェックしてみてください。

採用を行っている場合は中途採用の経験者がほとんどですが、新卒を受け入れてくれる可能性があるかを直接問い合わせてみる手はあります。

エンターテイメント業界は、新型コロナウイルスの影響を最も受けている業界の一つです。緊急事態宣言時は殆ど事業を行えない状況が続き、その後も一進一退を繰り返し、2022年になってようやく会場を有観客の入場数制限の大幅緩和や撤廃が常態化しています。

しかしながら完全には、コロナ以前のような状況には回復していません。

2020年度の決算では当然業績にも甚大な影響を与えました。2021年度の決算では、業績を回復・改善できた企は増え、先行きに希望がみえはじめていますが、この業界を志望している就活生の皆さんは注意が必要です。

下記の直近年度の決算だけではなく、順次発表されている今期(2022年度)の業績や、ニュースにも注目していきましょう。

2021年1月~12月の業界全体の概況は以下の通りです。

以下は企業別の業績概況です。

以下の目次のチェックしたい企業をクリックすることで、その企業の業績概要に移動できます。

エンターテイメント業界主要各社の概況

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株式会社オリエンタルランド

2022年3月期連結決算　(2021年度)

オリエンタルランドの2022年3月期(2021年4月1日から2022年3月31日)の連結業績は、前期に続き「遊園地・テーマパークにおける新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドライン」や政府・自治体からの要請に基づいて、オリエンタルランドグループの運営する東京ディズニーランド・東京ディズニーシーの入園者数を制限して営業した年度となっています。

自治体との協議により2022年3月1日以降は、入園者数の制限を緩和することが認められ、入園者数を段階的に引き上げた運営を行なっています。

その結果、2022年3月期の連結売上高は275,728百万円(完全休園期間を設ける等の厳しい規制下にあった前年同期比では61.6%増)という結果でした。

利益面では、営業利益は7,733百万円(前年同期は営業損失45,989百万円)、経常利益は11,278百万円(前年同期は経常損失49,205百万円)、親会社株主に帰属する当期純利益は8,067百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失54,190百万円)となり、黒字を回復するまで、業績は改善した結果となっています。

セグメント別の業績は次のとおりです。

オリエンタルランドの事業セグメントはテーマパーク、ホテル、その他（イクスピアリ事業、モノレール事業）に分かれ、主軸は売上の8割以上を占めるテーマパーク事業です。

2022年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2022年3月連結決算　セグメント別業績概要

中期的な経営戦略

オリエンタルランドが行っている事業では、少子高齢化による将来的な顧客人口や労働人口の減少、設備投資に必要な費用の高騰、気候変動・自然災害、更には新型コロナウイルス感染症の流行などの諸課題による事業への影響度が拡大し、そのスピードが加速しています。

このような変化に柔軟に対応するため、よりサステナブルな事業構造へ転換し、持続的に発展することが重要であると捉え、2030年に目指姿を掲げ、それを実現するための中長期の取り組みを策定しています。

上記の目標を達成するために、テーマパークの事業戦略、ホテル事業戦略、投資戦略、財務方針や今後の開発計画を策定し、事業を展開しています。

就活でオリエンタルランドグループを志望する皆さんは、中長期のビジョン、戦略や具体的な計画を把握して、自分自身のビジョンと重ねて深く考えて選考に臨んで下さい。

2022年年央になっても海外からの観光客の受け入れ、渡航制限の解除の方法や時期も未だ不透明な状況です。

これらがある程度読み込めないと、テーマパーク企業への新卒採用は厳しい状況が続くことは明らかです。

2024年卒以降でエンタメ業界、オリエンタルランドへの就活を目指す皆さんは、近接業界・企業や自分が活かせる他の業界や他の企業へも、枠を広げて就活に取り組むことを強くお勧めします。

株式会社ソニー・ミュージックエンタテイメント

2022年3月期決算 (2021年度）

ソニー・ミュージックエンタテイメントは非上場企業であり、親会社であるソニーグループ株式会社の100％子会社です。親会社の音楽事業セグメント（音楽制作、音楽出版、映像メディア・プラットフォーム）の中核を担っています。

ソニーミュージックグループのヘッドクォーターとしてグループ全社の経営・管理を行うとともに、総合エンタテインメントカンパニーとして多角的にビジネスを展開しています。

マーケティング、タイアップ、アーティストやタレント・クリエイター等の発掘・育成、海外事業推進や、VRやAIなどの新技術を駆使したデジタルコンテンツ事業、ライブエンタテインメント事業、音楽ストリーミング事業、スポーツエンタテインメント事業等々、グループ全体およびグループ各社の事業との連携を図り、新たなエンタテインメントビジネスの創出を行っています。

連結子会社（親会社のソニーグループ株式会社から見れば孫会社）を通じてコンテンツを核にしたデジタル、リアル、ライブでのシナジー創出に積極的に取り組んでいます。

中でも（株）アニプレックスによるスマートフォン向けRPG（ロールプレイングゲーム）の｢Fate/Grand Order｣が大ヒットし、ここ数年ソニーの連結決算に貢献してきました。

アニプレックスはソニー・ミュージックエンタテイメントの子会社で、アニメーションを主とした映像および音楽作品の企画製作を中心に、パッケージ商品等の発売や配信といった流通や、ゲームアプリやグッズ等派生商品の開発、ミュージカルやイベント等の興行を全世界規模で手がけています。ビジュアル&キャラクタービジネスグループの中核という位置づけの企業です。

2021年3月期は『鬼滅の刃』の大ヒットで、ソニーグループの連結決算に大きな貢献をしていますが、2022年3月期の決算では、その反動やモバイルゲーム事業が減収となり、前年同期比としては減収・減益の決算となっています。

グループ企業　アニプレックスの業績

アニプレックスの2022年3月期にける業績は以下の通りです。

2022年3月期決算 (2020年度）

エイベックス株式会社

2022年3月期連結決算 (2021年度）

エイベックスの事業セグメントは音楽事業、アニメ・映像事業、デジタル・プラットフォーム事業、海外事業及びテクノロジー事業となっており、連結子会社、関連会社とともに通じて事業を展開しています。

2022年3月期（2021年度）連結業績の概要

エイベックスの2022年3月期のグループ連結業績は、売上高が984億37百万円(前年度比20.7%増)、営業利益は25億82百万円(前年度は営業損失62億78百万円)、親会社株主に帰属する当期純利益は9億19百万円(前年度比92.8%減)という結果でした。

2022年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2022年3月連結決算　セグメント別業績概要

中長期戦略

エイベックスはグループの企業理念として、「Really! Mad+Pure」を掲げ、常識にとらわれない発想で新たなチャレンジを続けることにより、世の中に驚きと感動を与え続ける企業を目指しています。

中期的な経営戦略としては、未来志向型エンタテインメント企業を目指し、音楽、アニメ・映像、デジタル・プラットフォームを中心とした各領域での事業強化を図るとともに、事業間シナジーを促進するための全社最適を徹底、新たなヒットやビジネスの創出に積極的に取り組むことで、事業拡大と企業価値向上を実現していく方針を掲げています。

現在は、2022年5月12日に公表した中期経営計画「avex vision 2027」にて企業理念「エンタテインメントの可能性に挑みつづける。人が持つ無限のクリエイティビティを信じ、多様な才能とともに世界に感動を届ける。そして、豊かな未来を創造する。」を新たに掲げ、その実現を目指して事業を展開しています。

就活でエイベックスグループを目指す皆さんは、この企業のユニークな企業文化や社風、求める人材像を理解すると共に、中長期の課題や戦略の方向性も理解して選考に臨んで下さい。

東宝株式会社

2022年2月期連結決算 (2021年度）

2021年における映画業界全体の興行収入は1,618億93百万円となり、全国の劇場が一斉休業するなど新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けた前年の1,432億85百万円からは回復がみられたものの、13.0%の増加にとどまりました。

このような環境下での2022年2月期(2021年度)の東宝グループの連結業績は、東宝配給作品「劇場版 呪術廻戦 0」等の大ヒットやTOHO animationレーベルの作品が業績に寄与し、緊急事態宣言解除後も適切な感染予防の取り組みを講じたうえで、営業を継続した結果、営業収入は2283億6千7百万円(前年度比19.0%増)、営業利益は399億4千8百万円(同78.0%増)、経常利益は427億9千万円(同76.9%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は295億6千8百万円(同101.3%増)という結果で、回復を示した年度でした。

東宝の事業セグメントは、以下の通りです。

2022年2月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2022年2月連結決算　セグメント別業績概要

中長期の戦略

東宝グループは2022年4月に、創立100周年に向けた「長期ビジョン 2032」と、今後3カ年の具体的な施策である「中期経営計画 2025」とから構成される「TOHO VISION 2032 東宝グループ 経営戦略」を策定しました。

でまいります。その体系と骨子は、以下の通りです。

上記の長期ビジョンを実現に向けて、中期経営計画2025をスタートし、個別事業戦略における取組みや方向性、数値目標、人材と組織の戦略、サステナビリティの方針を定めています。

就活で東宝グループを志望する皆さんは、これらの中長期戦略や、中期経営計画の概要・方向性を理解して、自分自身のビジョンや自分にとっての意味を、自らの言葉で話せるようにして選考に臨みましょう。

東映株式会社

東映の事業セグメントは以下の通りです。これらの事業をグループ企業とともに展開しています。

東映の2022年3月期におけるグループ連結業績は、売上高が1,175億3千9百万円となり、前連結会計年度比 (以下、前年度比)で、9.2%増という結果でした。

利益面では、営業利が178億1千万円（前年度比37.0%増）、経常利益は233億3百万円（前年度比24.5%増）となり、また、親会社株主に帰属する当期純利益は89億7千7百万円（前年度比23.2%増）となりました。

2022年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2022年3月連結決算　セグメント別業績概要

東映の強みは何と言っても豊富な映像コンテンツです。

特にテレビ、ビデオ、アニメーションの各映像作品の製作・営業に関しては業界トップクラスであり、『相棒』、『科捜研の女』などの人気テレビドラマシリーズ、『ワンピース』や『プリキュア』などのテレビアニメ、『仮面ライダー』や『スーパー戦隊』シリーズなどの有力コンテンツを映画、ビデオ、テレビ等への多面的なメディアへの利用、海外への販売、商品化権の輸出等に取り組んでいます。

企業理念としては、映像を中心に明日への糧となるエンターテイメントの創造発信、キャラクターの創出と育成による日常への癒しの提供、くつろぎと感動をもたらす非日常の場とサービスの提供を三位一体として、「全世界で人々に愛されるエンタテイメントの創造発信」を標榜しています。

2018年に発表した「東映グループ経営ビジョン2020」では、グループとして、2020年のその先も質高く健全なエンターテインメントを創造発信していく『総合コンテンツ企業』を確立するために、グループ各人が「創造力」「実現力」「行動力」の三位一体の力を発揮し、結集できる体制の構築を目指す、としています。

松竹株式会社

2022年2月期連結決算 (2021年度）

松竹は以下の事業を自社または連結子会社、関連会社を通じて行っています。事業セグメントは以下の通りです。

松竹の2022年2月期（2021年3月1日から2022年2月28日）におけるグループ連結業績は、売上高が71,835百万円(前連結会計年度比37.0%増)となりました。

損益面では、営業損失4,005百万円(前年同期は営業損失5,483百万円)、経常損失2,801百万円(前年同期は経常損失5,610百万円)となり、特別利益593百万円及び特別損失1,026百万円を計上し、親会社株主に帰属する当期純損失は1,762百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失11,407百万円)となり、改善はしているものの、二期連続での赤字決算という結果でした。

2022年2月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2022年2月連結決算　セグメント別業績概要

松竹グループのミッションの一つが「日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する」であり、歌舞伎座や新橋演舞場、大阪松竹座の劇場を所有するともに製作・興行も行っています。

劇場用映画やテレビドラマも「HiGH&LOW THE MOVIE」シリーズや「釣りバカ日誌」、「必殺仕事人」などの人気シリーズも数多く製作しています。

中長期的には中核部門である映像関連事業及び演劇事業において、伝統をいかしつつ、変化するお客様の嗜好を取り込みながら質の高いコンテンツを継続的に製作し、多様な形で水平展開していくことに注力しています。「シネマ歌舞伎」やメトロポリタン・オペラを高画質・高音質で配信する「ＭＥＴライブビューイング」の取り組みがその一例です。

株式会社KADOKAWA

2022年3月期連結決算 (2021年度）

KADOKAWAでは以下の事業を自社やグループ企業を通じて展開しています。

KADOKAWAの2022年3月期におけるグループ連結業績は、売上高が2,212億8百万円となり、前年同期比5.4%増という結果でした。

利益面では、営業利益185億19百万円(前年同期比35.9%増)、経常利益202億13百万円(前年同期比40.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益140億78百万円(前年同期比46.9%増)となり、二期連続で増益を達成しています。

2022年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2022年3月連結決算　セグメント別業績概要

KADIKAWAは2014年に角川書店を母体として富士見書房やアスキー・メディアワーク、大映や日本ヘラルド映画をM&Aで取り込み、多数のコンテンツを保有していたKADOKAWAグループと、インターネットでコンテンツとプラットフォーム事業やゲーム事業を展開していたドワンゴが経営統合してできた企業です。

従ってWeb領域はドワンゴ及びその子会社、書籍出版及び映像・ゲーム事業では、出版は主にKADOKAWA及び子会社、ゲーム事業はドワンゴ側、一部KADOKAWA側の子会社、その他事業は統合後買収した子会社及び統合前に保有していたそれぞれの子会社が中心となって事業を展開しています。就活生の皆さんに馴染みのあるniconico（ニコニコ動画）はドワンゴによって展開されています。

2014年の統合以来経営の主導権はドワンゴ側がとるかたちで事業が行われてきましたが、2019年2月にドワンゴ出身の代表取締役社長が取締役に降格する人事と、KADOKAWAがドワンゴなどの事業会社を“孫会社”として従える形に変更するグループの再編が行われました。

現在はIP事業力の強化、ガバナンスの強化、経営の一層の効率化のため、吸収分割により2019年７月１日をもって㈱KADOKAWAの全ての事業をカドカワに移管し、カドカワを事業持株会社化することを決定、その後社名を株式会社KADOKAWAに変更しています。

DX戦略本部とシステムエンジニアリング子会社の㈱KADOKAWA Connectedを中心に、コンテンツやサービだけでなく、ユーザー基盤、組織コミュニケーション基盤、製造・物流基盤においてもデジタルトランスフォーメーションを進め、経営スピードを高めていく計画です。

中長期では書籍、映画、アニメ、ゲーム、及びUGC (User Generated Content)プラットフォーム等を通じて多彩なポートフォリオから成るIP (Intellectual Property)を安定的に創出し、それらを世界に広く展開することを中核とする「グローバル・メディアミックス」の推進が基本戦略となっています。

新たに2023年3月期より始まる3か年の中期経営方針を策定し、2025年3月期に売上高2,500億円 (うち、海外売上500億円)、営業利益250億円、EBITDA＊311億円を達成あわせて中長期的な目標として、ROE(自己資本利益率)10%を目指して事業を展開しています。

＊EBITDA=営業利益+減価償却費+のれん償却費

新たな経営体制の下、クリエイティビティ、テクノロジー、モチベーションをテーマに従業員一人ひとりが好きなことに全力で向き合いながら創造性を最大限発揮できる社内基盤を整備し、イノベーション創出に挑戦する方針を打ち出しています。

就活でKADOKAWAを志望する皆さんは、企業文化を理解するのは当然として、中長期の成長戦略や、現実に各事業の基で行われている戦略や施策、具体例を体験・実感して自分自身の言葉で語れるように内面化して選考に臨んで下さい。

東映アニメーション株式会社

2022年3月期連結決算 (2021年度）

東映アニメーションは2022年３月31日現在でテレビアニメ作品231タイトル、劇場アニメ作品258タイトル、その他にTVSP等を合わせ、総コンテンツ数にして約13,300本を保有しているアニメ界の巨大企業です。

東映アニメーションの事業セグメントは以下のようになっています。

東映アニメーションの2022年3月期におけるグループ連結業績は、売上高が570億20百万円となり前連結会計年度比(以下、前年度比)10.5%増の増収となっています。

利益面では、営業利益は181億7百万円(前年度比16.8%増)、経常利益は188億22百万円(同17.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は128億20百万円(同15.8%増)となり、コロナ以前の水準を超えた増収・増益の決算となっています。

版権事業の大幅な増収増益や、映像製作・販売事業全体では、収益性の高い配信事業の売上が増加したことによる増収・増益が貢献要因となっています。

2022年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2022年3月連結決算　セグメント別業績概要

東映アニメーションの経営方針は以下の3つの柱から成り立っています。

東映アニメーションは作品の企画立案から作画、彩色、編集、撮影、録音といった、アニメーション製作の全工程をグループ内で行える体制に特徴があります。

コンテンツやIPのメディア横断的な展開に加え、海外進出にも積極的に取り組んでおり、国際的に通用する高品質のコンテンツ作りと、蓄積されたコンテンツを活用したビジネスを展開する力を更に強化することによって、真のグローバルアニメーションカンパニーを目指しています。

「IPを戦略の軸に据えたグローバル事業展開」をより一層強化し、持続的成長と中長期的な企業価値向上を目指す戦略です。

具体的には以下の4項目を重点課題として事業を展開しています。

職業としてアニメに関わりたいと考えている皆さんには、どれもワクワクする挑戦し甲斐のある内容なので、是非深く研究して、自分の言葉で語れるほど内面化してみて下さい。

株式会社アミューズ

2022年3月期連結決算 (2021年度）

アミューズはアーティストマネージメント事業を中心とした芸能プロダクション事業が中核事業になりますが、単なるプロダクションの枠組みを超えて、グループ全体の事業の核を「コンテンツビジネス」におき、文化を創造する総合エンターテインメント集団としての企業基盤の強化を図っています。

アミューズはアーティストとの間でそれぞれ個別にマネージメント専属契約を締結し、この専属契約に基づいてアーティストの創作活動を支え、出演業務等全般的な活動等の全般的なマネージメントを行っています。

コンテンツを生み出すアーティストを発掘・育成し、創作活動を行う機会と場所を提供し、支援することでコンテンツを創出するとともに、外部の優良なコンテンツを探し出して保有し、有効に活用して事業展開する経営方針をとっています。

展開している事業セグメントは以下の通りです。

アミューズの2022年3月期におけるグループ連結業績は、営業収入が387億4千4百万円（前連結会計年度比10億9千5百万円減）という結果でした。

利益面では、営業利益28億7千9百万円（同6億9千5百万円減）、経常利益28億円、（同5億1千9百万円減）、親会社の株主に帰属する当期純利益15億6千4百万円（同1億1百万円減）となり、減収・減益の年度となっています。

新型コロナウイルス感染症拡大の状況は続いたものの、政府・自治体が定めるガイドラインに基づき、コンサートや舞台・公演等を実施したことにより、前年同期に比べ、イベント収入が大きく増加した一方で、音楽パッケージ作品の発売が減少したことや収益認識会計基準等の適用に伴う前受分に相当するファンクラブ収入の繰り延べなどの影響が出た結果となっています。

2022年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2022年3月連結決算　セグメント別業績概要

中期的にはアミューズグループの持つ特徴及び強みを最大限発揮することにより、エンターテインメント企業として、国内外で確固たる地位を築くことに注力していく計画です。

現在は以下の経営方針を掲げて事業を展開しています。

アミューズの特徴として収益がトップアーティストに偏る傾向が強い為、アーティストのポートフォリオの拡充は更なる成長のためにも実用不可欠です。

アミューズだけではありませんが、エンタメ業界への就活を検討している方は、主力の事業や業態によっても業績に差が出るため、今期(2022年度）の各社の業績推移をチェックしていきましょう。

各社とも最悪期は脱して、改善傾向が鮮明になってはいるものの、未だ不透明感は拭えません。

伝統的に就活人気が非常に高い業界であるため、リスクヘッジできる他の業界・業種への志望や、将来的にキャリア採用でエンタメ業界への就職につながるルートも併せて検討していきましょう。

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まとめ

以上、アウトラインのみですがエンターテイメント業界の売上上位企業の概況を解説しました。

エンターテイメント業界全体は非常に裾野が広く業際はどんどん広がり、かつ融合しています。

またデジタル環境の急速な変化によって業界の収益構造やビジネスモデルも変化し続けています。上位企業だけでもその成り立ちや成長の過程も異なり、特徴も大きき違うため、同じ視点での比較や評価が難しい業界です。

従ってこの業界を目指す就活生は大枠のあたりをつけたあと、企業毎の詳細な研究が不可欠になります。

説得力のある志望動機をつくるためには個別の深い企業研究は避けては通れません。真剣に研究すればするほど理解も深まり、その企業に対する志望意欲も高まっていくものです。

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