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【就活の業界研究】エンターテイメント業界の上位企業の概況を把握しておこう

就活初期にできるだけ幅広い業界・業種を理解するために、業界研究コンテンツを作りました。何故それが大事かに関しては以下の記事を参考にしてください。

「就活の答え」ではエンターテイメント業界を、以下の項目に沿って簡潔に情報をまとめていますので活用してください。

エンターテイメント業界の7つのポイントを押さえよう

  • エンターテイメント業界のビジネスモデルを理解しよう
  • エンターテイメント業界の現状と課題・未来
  • エンターテイメント業界にはどんな仕事があるのか、職種の情報
  • エンターテイメント企業に働く人のモチベ―ション、「やりがい」は何か
  • エンターテイメント企業に向く人、向かない人はどういう人か
  • エンターテイメント業界の構造
  • エンターテイメント業主要各社の概況

エンターテイメント業界には多くの業種、業態、企業が存在しますが、それでも売上上位企業の業績や概況を把握することでその業界、業態のリアルな現状がみえてきます。この記事では上場企業を中心に、エンターテイメント企業主要各社の概況を有価証券報告書や中期経営計画からまとめています。個別の企業研究に進む前に、上位企業の現状を把握してエンターテイメント業界への理解を深めて下さい。

またこの業界を志望する方は、規模の大きさや上場の有無より、好きな道に進みたいという方も多いでしょう。事実上場している企業はごく一部であり、中規模、小規模の企業が多数存在している裾野が広い業界です。その場合は志望したい分野を定めて、その分野の情報を徹底的にリサーチして、個別企業のWebサイトをチェックしてみてください。採用を行っている場合は中途採用の経験者がほとんどですが、新卒を受け入れてくれる可能性があるかを直接問い合わせてみる手はあります。

エンターテイメント業界主要各社の概況

株式会社オリエンタルランド

2019年3月期連結決算

売上高 (百万円)525,622
経常利益(百万円)129,439
当期純利益(百万円)90,286
包括利益(百万円)93,754
従業員数(人)6,007
外、平均臨時雇用者数(人)19,624
連結子会社14社
関連会社5社

オリエンタルランドの事業セグメントはテーマパーク、ホテル、その他(イクスピアリ事業、モノレール事業)に分かれています。

2019年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2019年3月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(百万円)売上構成比セグメント利益/損失(百万円)利益構成比
テーマパーク444,48782.7%107,27883.1%
ホテル73,06813.6%19,21814.9%
その他19,6483.7%2,5272.0%
合計537,204100.0%129,024100.0%
セグメント間取引調整他-11,581253
連結合計525,622129,278

現在オリエンタルランドグループでは、2017年度から2020年度に渡る中期経営計画を実行中です。

オリエンタルランドではコア事業である東京ディズニーリゾートのより一層の進化に向け、長期持続的なテーマパークの成長に取り組んでいます。

「新鮮さ」と「快適さ」を兼ね備えたテーマパークを目指し2パーク開園以来最大規模となる東京ディズニーランドの大規模開発をはじめ、幅広い世代が一緒になって楽しむことのできる魅力的なエリアやアトラクションを両テーマパークに導入、更に複数のアトラクションのリニューアルも行っています。

アトラクション体験人数の増加を実現するほか、全天候型のライブエンターテイメントシアター、屋内レストランの導入などにより、ゲストへ快適なパーク体験の提供を図り、ゲストの滞留バランスの改善による混雑感の緩和にも取り組んでいます。

株式会社ソニー・ミュージックエンタテイメント

2019年3月期決算(単体)

売上高 (百万円)40,350
営業利益(百万円)13,525
当期純利益(百万円)14,945
グループ従業員数(人)2,700
グループ会社21社

ソニー・ミュージックエンタテイメントは非上場企業であり、親会社であるソニー株式会社の100%子会社です。親会社の音楽事業セグメント(音楽制作、音楽出版、映像メディア・プラットフォーム)の中核を担っています。

ソニーミュージックグループのヘッドクォーターとしてグループ全社の経営・管理を行うとともに、総合エンタテインメントカンパニーとして多角的にビジネスを展開しています。

マーケティング、タイアップ、アーティストやタレント・クリエイター等の発掘・育成、海外事業推進や、VRやAIなどの新技術を駆使したデジタルコンテンツ事業、電子書籍事業、エキシビション事業、エデュケーション事業、スポーツエンタテインメント事業等々、グループ全体およびグループ各社の事業との連携を図り、新たなエンタテインメントビジネスの創出を行っています。

連結子会社(親会社のソニー株式会社から見れば孫会社)を通じてコンテンツを核にしたデジタル、リアル、ライブでのシナジー創出に積極的に取り組んでいます。

中でも(株)アニプレックスによるスマートフォン向けRPG(ロールプレイングゲーム)の「Fate/Grand Order」が大ヒットし、ここ数年ソニーの連結決算に貢献してきました。

アニプレックスはソニー・ミュージックエンタテイメントの子会社で、アニメーションを主とした映像および音楽作品の企画製作を中心に、パッケージ商品等の発売や配信といった流通や、ゲームアプリやグッズ等派生商品の開発、ミュージカルやイベント等の興行を全世界規模で手がけています。Fate/Grand Orderは2015年サービス開始の為、さすがに減収減益となっていますが、アニプレックスは2019年3月期、1950億1900万円の売り上げを計上し、営業利益は443億4400万円、当期純利益が298億5000万円という立派な業績を上げています。

エイベックス株式会社

2019年3月期連結決算

売上高 (百万円)160,126
経常利益(百万円)6,529
当期純利益(百万円)2,354
包括利益(百万円)2,829
従業員数(人)1,461
外、平均臨時雇用者数(人)444
連結子会社19 社
関連会社6社

エイベックスの事業セグメントは音楽事業、アニメ事業、デジタル事業及び海外事業となっており、連結子会社を通じて事業を展開しています。

2019年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2019年3月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(百万円)売上構成比セグメント営業利益/損失(百万円):利益構成比
音楽事業130,08278.9%6,74995.2%
アニメ事業14,1248.6%-195-2.8%
デジタル事業17,53310.6%1,62522.9%
海外事業1,8101.1%-1,510-21.3%
その他1,2620.8%4226.0%
合計164,812100.0%7,090100.0%
セグメント間取引調整他-4,686
連結合計160,1267,089

エイベックスグループとして「avex group 成長戦略2020~未来志向型エンタテインメント企業へ~」に掲げる戦略を推進しており、2024年3月期に営業利益200億円の達成を目標を掲げています。

新たな企業理念として「Really! Mad+Pure」をタグラインに定め、注力する事業ドメインを音楽・アニメ・デジタルの3つに再定義するとともに、グループ横断及び有望なスタートアップ企業・プレーヤーとの連携による事業開発などに取り組んでいます。

具体的には以下の6つ重点課題に取り組む計画です。

 

  • ヒットコンテンツの創出
  • 新たな技術を活用したIPの創造
  • ビジネスインフラの進化
  • グローバル展開の促進
  • 人材育成の強化
  • 企業風土の醸成

東宝株式会社

2019年2月期連結決算

営業収入 (百万円)246,274
経常利益(百万円)46,568
当期純利益(百万円)30,197
包括利益(百万円)26,236
従業員数(人)3,179
外、平均臨時雇用者数(人)3,363
子会社(内連結子会社)47 社(34社)
関連会社(内、持分法適用関連会社)12社(4社)

東宝の事業セグメントは、以下の通りです。

  • 映画事業:映画の製作・配給、映画の興行、映像ソフトの製作・販売
  • 演劇事業:演劇の製作及び興行、芸能プロダクション経営
  • 不動産事業:不動産の賃貸等、道路の維持管理・清掃・補修、不動産の保守・管理
  • その他事業:物販、飲食業、娯楽施設等の経営、その他の事業

2019年2月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2019年2月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(百万円)売上構成比セグメント利益/損失(百万円)利益構成比
映画事業161,10563.5%27,89957.3%
演劇事業17,1146.7%3,1876.5%
不動産事業71,03728.0%17,53536.0%
その他4,6021.8%870.2%
合計253,859100.0%48,710100.0%
セグメント間取引調整他-7,585-3,728
連結合計246,27444,982

東宝では現在中期経営計画「TOHO VISION 2021」を掲げ以下の三点を基本戦略に事業を展開しています。

  1. 映画・演劇・アニメなどのコンテンツビジネス、TOHOシネマズや帝国劇場、シアタークリエ等のプラットフォーム、全国各地で展開する不動産事業の3領域を「主軸戦略」と定義しグループの強みを生かして更なる事業の深耕・拡充を図る
  2. ゴジラを軸としたキャラクタービジネス、日本のIP及び企画の海外展開を成長分野と位置付け、ブレークスルー戦略として積極投資を行う
  3. デジタル技術の革新による経営環境の変化を見越して、新規事業の開発・育成による進野の拡大に取り組む
2019年2月期決算では主力の映画事業において定番のアニメーション作品他、話題作を配給し、演劇事業においても様々な話題作を提供した結果、営業収入は2462億7千4百万円(前年度比1.5%増)、と増収でしたが、営業利益は449億8千2百万円(同5.5%減)、経常利益は465億6千8百万円(同4.3%減)、当期純利益は301億9千7百万円(同10.0%減)という結果でした。

中長期では少子高齢化やデジタルによる市場の構造変化は不可避であるため、東宝の伝統や強みを活かしつつ新たなアプローチが必要なフェーズになっています。

東映株式会社

2019年3月期連結決算

営業収入 (百万円)137,038
経常利益(百万円)25,983
当期純利益(百万円)10,816
包括利益(百万円)20,265
従業員数(人)1,026
外、平均臨時雇用者数(人)662
子会社31 社
関連会社6社

東映の事業セグメントは以下の通りです。

  • 映像関連事業:映画事業、ビデオ事業、テレビ事業。アニメーションを除く劇場用映画、テレビ映画の製作は東映が行っており、それ以外は連結子会社を通じた製作
  • コンテンツ事業:連結子会社である東映アニメーションが所有するコンテンツの映像版権に関する許諾
  • 興行関連事業:連結子会社の(株)ティ・ジョイによるシネコンの経営
  • 催事関連事業:「東映大秦映画村」施設を所有、経営は連結加害者の(株)東映京都スタジオによる
  • 観光不動産事業:不動産事業、ホテル事業、ゴルフ場の経営
  • 建築内装事業:
  • その他事業:物品の販売

2019年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2019年3月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(百万円)売上構成比セグメント利益/損失(百万円)利益構成比
映像関連事業95,99567.7%19,29875.5%
興行関連事業21,67715.3%1,8767.3%
催事関連事業8,6666.1%1,1794.6%
観光不動産事業7,4385.2%2,90011.3%
建築内装事業7,9815.6%3131.2%
合計141,759100.0%25,567100.0%
セグメント間取引調整他-4,720-2,596
連結合計137,03822,970

東映の強みは何と言っても豊富な映像コンテンツです。

特にテレビ、ビデオ、アニメーションの各映像作品の製作・営業に関しては業界トップクラスであり、『相棒』、『科捜研の女』などの人気テレビドラマシリーズ、『ワンピース』や『プリキュア』などのテレビアニメ、『仮面ライダー』や『スーパー戦隊』シリーズなどの有力コンテンツを映画、ビデオ、テレビ等への多面的なメディアへの利用、海外への販売、商品化権の輸出等に取り組んでいます。

2018年に発表した「東映グループ経営ビジョン2020」では、グループとして、2020年のその先も質高く健全なエンタテインメントを創造発信していく『総合コンテンツ企業』を確立するために、グループ各人が「創造力」「実現力」「行動力」の三位一体の力を発揮し、結集できる体制の構築を目指す、としています。

  • 創造力:コンテンツ(映像やイベント企画、キャラクター創出、顧客サービス向上のアイディアなど)を生み出す
    ための源泉となる力
  • 実現力:グループで培われたノウハウやインフラを最大限に活用して、創造の種を大きく実らせる力
  • 行動力:生まれたコンテンツをあらゆるシーンで有効活用し、全世界へ発信していく力

松竹株式会社

2019年2月期連結決算

売上高 (百万円)90,827
経常利益(百万円)4,054
当期純利益(百万円)2,596
包括利益(百万円)340
従業員数(人)1,309
外、平均臨時雇用者数(人)317
連結子会社16社
持分法適用関連会社7社

松竹は以下の事業を自社または連結子会社、関連会社を通じて行っています。事業セグメントは以下の通りです。

  • 映像関連事業:劇場用映画の製作・売買・配給・興行、映画劇場・売店の運営、テレビ映画の制作・販売、CMの企画・製作、BS・CS・CATVのソフト製作・編集、衛星基幹放送、一般放送、ビデオソフトの製作・買付・販売、宣伝の企画・制作・代理等
  • 演劇事業:演劇の企画・製作・興行、俳優・タレントの斡旋等
  • 不動産事業:所有不動産の賃貸等
  • その他事業:舞台衣裳の製作・売買・賃貸、プログラムの製作・販売、キャラクター商品の企画・販売、演劇舞台の大道具・小道具・音響の製作・販売、音楽著作権の利用開発・許諾、不動産の管理、演劇劇場内サービス、食堂・飲食店舗・売店の経営等

2019年2月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2019年2月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(百万円)売上構成比セグメント利益/損失(百万円)利益構成比
映像関連事業48,39950.0%7639.9%
演劇事業26,51927.4%1,95025.2%
不動産事業12,26112.7%4,59459.4%
その他9,66410.0%4295.5%
合計96,844100.0%7,736100.0%
セグメント間取引調整他-6,017-3,171
連結合計90,8274,565

松竹グループのミッションの一つが「日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する」であり、歌舞伎座や新橋演舞場、大阪松竹座の劇場を所有するともに製作・興行も行っています。

劇場用映画やテレビドラマも「HiGH&LOW THE MOVIE」シリーズや「釣りバカ日誌」、「必殺仕事人」などの人気シリーズも数多く製作しています。

中長期的には中核部門である映像関連事業及び演劇事業において、伝統をいかしつつ、変化するお客様の嗜好を取り込みながら質の高いコンテンツを継続的に製作し、多様な形で水平展開していくことに注力しています。「シネマ歌舞伎」の取り組みがその一例です。

カドカワ株式会社

2019年3月期連結決算

売上高 (百万円)208,605
経常利益(百万円)4,205
当期純利益・損出(百万円)-4,085
包括利益(百万円)-1,604
従業員数(人)4,546
外、平均臨時雇用者数(人)2,141
連結子会社55社
持分法適用関連会社6社

カドカワでは以下の事業を自社や連結子会社を通じて展開しています。

  • Webサービス事業:動画コミュニティサービスの運営、各種イベントの企画・運営、イベント会場の賃貸等、モバイルコンテンツの配信等
  • 出版事業:書籍の出版・販売、電子書籍・電子雑誌の出版・販売、雑誌の出版、雑誌及びWeb広告の販売等
  • 映像・ゲーム事業:映像パッケージソフトの販売、映画の企画・製作・配給、 映像配信権の許諾、ゲームソフトウエア及びネットワークゲームの企画、開発・販売等
  • その他事業:デジタルコンテンツに関する音楽等の制作業務・販売等、声優・歌手の発掘・育成のスクール運営、キャラクターグッズの企画・販売、アイドルCDの販売、教育事業の企画・運営、インバウンド関連事業の企画・運営等

2019年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2019年3月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(百万円)売上構成比セグメント利益/損失(百万円)利益構成比
出版事業115,95854.6%7,253121.2%
映像・ゲーム事業48,29522.8%3,91965.5%
Webサービス事業25,84812.2%-2,576-43.1%
その他22,14310.4%-2,613-43.7%
合計212,246100.0%5,982100.0%
セグメント間取引調整他-3,640-3,274
連結合計208,6052,707

カドカワは2014年に角川書店を母体として富士見書房やアスキー・メディアワーク、大映や日本ヘラルド映画をM&Aで取り込み、多数のコンテンツを保有していたKADOKAWAグループと、インターネットでコンテンツとプラットフォーム事業やゲーム事業を展開していたドワンゴが経営統合してできた企業です。

従ってWeb領域はドワンゴ及びその子会社、書籍出版及び映像・ゲーム事業では、出版は主にKADOKAWA及び子会社、ゲーム事業はドワンゴ側、一部KADOKAWA側の子会社、その他事業は統合後買収した子会社及び統合前に保有していたそれぞれの子会社が中心となって事業を展開しています。就活生に馴染みのあるniconico(ニコニコ動画)はドワンゴによって展開されています。

2014年の統合以来経営の主導権はドワンゴ側がとるかたちで事業が行われてきましたが、2019年2月にドワンゴ出身の代表取締役社長が取締役に降格する人事と、KADOKAWAがドワンゴなどの事業会社を“孫会社”として従える形に変更するグループの再編が発表されています。

現在はIP事業力の強化、ガバナンスの強化、経営の一層の効率化のため、吸収分割により2019年7月1日をもって㈱KADOKAWAの全ての事業をカドカワに移管し、カドカワを事業持株会社化することを決定しています。

今後、新設本部であるDX戦略本部とエンジニアリング子会社の㈱KADOKAWA Connectedを中心に、コンテンツやサービだけでなく、ユーザー基盤、組織コミュニケーション基盤、製造・物流基盤においてもデジタルトランスフォーメーションを進め、経営スピードを高めていく計画です。

東映アニメーション株式会社

2019年3月期連結決算

売上高 (百万円)55,701
経常利益(百万円)16,265
当期純利益・損出(百万円)11,375
包括利益(百万円)11,147
従業員数(人)755
連結子会社6社
関連会社3社

東映アニメーションは主に劇場・テレビ向けの各種アニメ作品等の企画・製作及び放映権等の販売を行う映像製作・販売事業、製作した作品の商品化権等に基づき作品のキャラクターの使用をライセンス許諾しロイヤリティを得る版権事業、キャラクター商品等を販売する商品販売事業を主な事業としています。

2019年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2019年3月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(百万円)売上構成比セグメント利益/損失(百万円)利益構成比
映像製作・販売事業19,53135.0%4,14722.3%
版権事業30,21054.1%14,36077.2%
商品販売事業5,1669.2%1290.7%
その他事業9701.7%-42-0.2%
合計55,878100.0%18,595100.0%
セグメント間取引調整他-177-2,853
連結合計55,70115,741

東映アニメーションは2019年3月31日現在でテレビアニメ作品222タイトル、劇場アニメ作品242タイトル、その他にTVSP等を合わせ、総コンテンツ数にして約12,600本を保有しているアニメ界の巨大企業です。

作品の企画立案から作画、彩色、編集、撮影、録音といった、アニメーション製作の全工程をグループ内で行える体制に特徴があります。

コンテンツやIPのメディア横断的な展開に加え、海外進出にも積極的に取り組んでおり、国際的に通用する高品質のコンテンツ作りと、蓄積されたコンテンツを活用したビジネスを展開する力を更に強化することによって、真のグローバルアニメーションカンパニーを目指しています。

株式会社アミューズ

2019年3月期連結決算

売上高 (千円)55,166,276
経常利益(千円)4,611,019
当期純利益(千円)4,442,880
包括利益(千円)4,410,534
従業員数(人)477
外、平均臨時雇用者数(人)387
子会社28 社
関連会社11社

アミューズはアーティストマネージメント事業を中心とした芸能プロダクション事業が中核事業になりますが、単なるプロダクションの枠組みを超えて、グループ全体の事業の核を「コンテンツビジネス」におき、文化を創造する総合エンターテインメント集団としての企業基盤の強化を図っています。

コンテンツを生み出すアーティストを発掘・育成し、創作活動を行う機会と場所を提供し、支援することでコンテンツを創出するとともに、外部の優良なコンテンツを探し出して保有し、有効に活用して事業展開する経営方針をとっています。

展開している事業セグメントは以下の通りです。

  • アーティストマネージメント事業:アーティストとの間でそれぞれ個別にマネージメント専属契約を締結し、この専属契約に基づいてアーティストの創作活動を支え、出演業務等全般的な活動をマネージメントを行う事業。アーティストによるイベント収入、ファンクラブ・商品売上収入、出演・CM収入、印税収入(新譜リリース後初回収益計上日より1年)を収益としています
  • メディアビジュアル事業:アミューズが製作・買い付けした作品からの映像作品販売収入、映像製作収入、番組制作収入を収益としています。映像作品販売収入は、劇場配給権、ビデオ化権、テレビ放映権、商品化権、その他保有する権利に基づいて映画の興行収入、DVD等の映像作品の製造・販売による収入又はテレビ放映権の販売、映画関連のグッズ販売による収入になります。映像製作収入については初回収益計上日より2年以内に計上される収入、番組制作収入では、放送局から制作依頼を受けた番組の制作及び番組の企画制作による収入です
  • コンテンツ事業:2019年3月現在、アミューズグループが権利保有する楽曲は約12,000曲超、映像作品は約350タイトル超となっています。楽曲については、旧譜の原盤権や音楽著作権の再利用(楽曲販売、レンタル、カラオケ、放送等)から得られる収入をコンテンツ事業の収入としています。映像作品は、製作・買付をした作品に関して獲得した権利(劇場配給権・ビデオ化権・テレビ放映権・商品化権・その他権利)を活用することによる収益です
  • プレイスマネージメント事業:テーマパークの運営や、各種グッズの企画・制作・販売、飲食店経営等を事業としています

2019年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2019年3月連結決算 セグメント別業績概要

セグメント名セグメント売上高(千円)売上構成比セグメント営業利益/損失(千円):利益構成比
アーティストマネージメント事業48,917,05187.4%4,440,63483.5%
メディアビジュアル事業1,411,3872.5%-23,964-0.5%
コンテンツ事業3,338,6956.0%1,086,57620.4%
プレイスマネージメント事業2,280,2714.1%-185,785-3.5%
合計55,947,406100.0%5,317,479100.0%
セグメント間取引調整他-781,130-837,489
連結合計55,166,2764,479,989

中期的にはアミューズグループの持つ特徴及び強みを最大限発揮することにより、エンターテインメント企業として、国内外で確固たる地位を築くことに注力していく計画です。

まとめ

以上、アウトラインのみですがエンターテイメント業界の売上上位企業の概況を解説しました。

エンターテイメント業界全体は非常に裾野が広く業際はどんどん広がり、かつ融合しています。またデジタル環境の急速な変化によって業界の収益構造やビジネスモデルも変化し続けています。上位企業だけでもその成り立ちや成長の過程も異なり、特徴も大きき違うため、同じ視点での比較や評価が難しい業界です。

従ってこの業界を目指す就活生は大枠のあたりをつけたあと、企業毎の詳細な研究が不可欠になります。

説得力のある志望動機をつくるためには個別の深い企業研究は避けては通れません。真剣に研究すればするほど理解も深まり、その企業に対する志望意欲も高まっていくものです。

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