【就活の業界研究】エンターテイメント業界の上位企業の概況を把握しておこう

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就活初期にできるだけ幅広い業界・業種を理解するために、業界研究コンテンツを作りました。何故それが大事かに関しては以下の記事を参考にしてください。

「就活の答え」ではエンターテイメント業界を、以下の項目に沿って簡潔に情報をまとめていますので活用してください。

エンターテイメント業界の７つのポイントを押さえよう

エンターテイメント業界には多くの業種、業態、企業が存在しますが、それでも売上上位企業の業績や概況を把握することでその業界、業態のリアルな現状がみえてきます。

この記事では上場企業を中心に、エンターテイメント企業主要各社の概況を有価証券報告書や中期経営計画からまとめています。個別の企業研究に進む前に、上位企業の現状を把握してエンターテイメント業界への理解を深めて下さい。

またこの業界を志望する方は、規模の大きさや上場の有無より、好きな道に進みたいという方も多いでしょう。事実上場している企業はごく一部であり、中規模、小規模の企業が多数存在している裾野が広い業界です。

その場合は志望したい分野を定めて、その分野の情報を徹底的にリサーチして、個別企業のWebサイトをチェックしてみてください。採用を行っている場合は中途採用の経験者がほとんどですが、新卒を受け入れてくれる可能性があるかを直接問い合わせてみる手はあります。

エンターテイメント業界は、新型コロナウイルスの影響を最も受けている業界の一つです。緊急事態宣言時は殆ど事業を行えない状況が続き、その後も一進一退を繰り返しており、2021年の年央を過ぎても先が見通せない状況が続いています。

緊急事態宣言が解除される度に、段階的に事業を再開していますが、コロナ以前のような状況には回復していません。

2021年に入りワクチン接種率があがっても、未だ完全に収束が見通せない状況で、エンタメ業界は規制下にあり、集客施設の入場キャパシティを制限しています。

今後は入場・観戦・観劇の条件を設定して規制をどのタイミングで、どう緩和してそれを実行するのかが大きな課題になっています。

当然業績にも甚大な影響を与えているため、この業界を志望している就活生の皆さんは注意が必要です。下記の直近年度の決算だけではなく、順次発表されている今期(2021年度)の業績や、ニュースにも注目していきましょう。

2020年1月~12月の業界全体の概況は以下の通りです。

新型コロナウイルスの感染状況は、エンターテイメント産業の業績にも甚大な影響を与えているため、この業界を志望している就活生の皆さんは注意が必要です。

下記の直近年度の決算だけではなく、順次発表されている今期(2020年度)の業績や、ニュースにも注目していきましょう。

エンターテイメント業界主要各社の概況

株式会社オリエンタルランド

2021年3月期連結決算　(2020年度)

オリエンタルランドの2021年3月期(2020年4月1日から2021年3月31日)の連結業績は、新型コロナウイルスの感染症拡大によって大きな影響を受けています。

2つのテーマパークは、2020年2月29日から2020年6月30日まで臨時休園を実施、7月1日に営業を再開したものの、「遊園地・テーマパークにおける新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドライン」等に沿った運営体制のもと、政府・地方自治体からの自粛要請に沿って入園者数を制限した運営を続けてきました。

その結果、入場者数が激減したことや、臨時休園に伴い、特別損失として臨時休園による損失12,965百万円を計上した結果、売上高が170,581百万円(前年同期比63.3%減)、営業損失は45,989百万円(前年同期は営業利益96,862百万円)、経常損失は49,205百万円(前年同期は経常利益98,062百万円)、親会社株主に帰属する当期純損失は54,190百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純利益62,217百万円)となり、上場以来初の赤字決算となっています。

オリエンタルランドの事業セグメントはテーマパーク、ホテル、その他（イクスピアリ事業、モノレール事業）に分かれています

2021年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2021年3月連結決算　セグメント別業績概要

オリエンタルランドグループでは、2017年度から2020年度に渡る中期経営計画を実行し、その基本方針としてコア事業である東京ディズニーリゾートのより一層の進化に向け、長期持続的なテーマパークの成長に取り組んできました。

「新鮮さ」と「快適さ」を兼ね備えたテーマパークを目指し、２パーク開園以来最大規模となる東京ディズニーランドの大規模開発をはじめ、幅広い世代が一緒になって楽しむことのできる魅力的なエリアやアトラクションを両テーマパークに導入、更に複数のアトラクションのリニューアルも行ってきました。

しかしながら2021年の現状では、なお新型コロナウイルス感染症流行により先々の経営環境が不透明な状況であるため、2021年度は新たな視点や考え方に向けて検証する準備期間とし、それを踏まえての次期中期経営計画を策定しています。（2022年春に発表を予定）

新型コロナウイルス感染症については、ワクチン接種が進み、治療薬の開発が進んではいるものの、新型株によってその収束の仕方やレベルが未だに読み込めない状況です。

そして海外からの観光客の受け入れ、渡航制限の解除の方法や時期も未だ見通せない状況です。

これらがある程度読み込めないと、テーマパーク企業への新卒採用は非常に厳しい状況が続くことは明らかです。

2023年卒でエンタメ業界、オリエンタルランドへの就活を目指す皆さんは、自分が活かせる他の業界や他の企業へも枠を広げて就活に取り組むことを強くお勧めします。

株式会社ソニー・ミュージックエンタテイメント

2021年3月期単体決算 (2020年度）

ソニー・ミュージックエンタテイメントは非上場企業であり、親会社であるソニー株式会社の100％子会社です。親会社の音楽事業セグメント（音楽制作、音楽出版、映像メディア・プラットフォーム）の中核を担っています。

ソニーミュージックグループのヘッドクォーターとしてグループ全社の経営・管理を行うとともに、総合エンタテインメントカンパニーとして多角的にビジネスを展開しています。

マーケティング、タイアップ、アーティストやタレント・クリエイター等の発掘・育成、海外事業推進や、VRやAIなどの新技術を駆使したデジタルコンテンツ事業、電子書籍事業、エキシビション事業、エデュケーション事業、スポーツエンタテインメント事業等々、グループ全体およびグループ各社の事業との連携を図り、新たなエンタテインメントビジネスの創出を行っています。

連結子会社（親会社のソニー株式会社から見れば孫会社）を通じてコンテンツを核にしたデジタル、リアル、ライブでのシナジー創出に積極的に取り組んでいます。

中でも（株）アニプレックスによるスマートフォン向けRPG（ロールプレイングゲーム）の｢Fate/Grand Order｣が大ヒットし、ここ数年ソニーの連結決算に貢献してきました。

アニプレックスはソニー・ミュージックエンタテイメントの子会社で、アニメーションを主とした映像および音楽作品の企画製作を中心に、パッケージ商品等の発売や配信といった流通や、ゲームアプリやグッズ等派生商品の開発、ミュージカルやイベント等の興行を全世界規模で手がけています。

2021年3月期は『鬼滅の刃』の大ヒットで、ソニーグループの連結決算に大きな貢献をしています。

アニプレックスの2021年3月期にける業績は以下の通りです。

2021年3月期決算 (2020年度）

エイベックス株式会社

2021年3月期連結決算 (2020年度）

エイベックスの事業セグメントは音楽事業、アニメ・映像事業、デジタル・プラットフォーム事業、海外事業及びテクノロジー事業となっており、連結子会社、関連会社とともに通じて事業を展開しています。

2021年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2021年3月連結決算　セグメント別業績概要

エイベックスの2021年3月期のグループ連結業績は、売上高が815億27百万円(前年度比39.8%減)、営業損失は62億78百万円(前年度は営業利益40億33百万円)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は、特別利益として固定資産売却益等を計上したことにより128億31百万円(前年度は親会社株主に帰属する当期純損失11億2百万円)という結果でした。

エイベックスはグループの企業理念として、「Really! Mad+Pure」を掲げ、常識にとらわれない発想で新たなチャレンジを続けることにより、世の中に驚きと感動を与え続ける企業を目指しています。

中期的な経営戦略としては、未来志向型エンタテインメント企業を目指し、音楽、アニメ・映像、デジタル・プラットフォームを中心とした各領域での事業強化を図るとともに、事業間シナジーを促進するための全社最適を徹底、新たなヒットやビジネスの創出に積極的に取り組むことで、事業拡大と企業価値向上を実現していく方針を掲げています。

現在は「avex group 成長戦略2020～未来志向型エンタテインメント企業へ～」に掲げる戦略を推進しており、2024年３月期に営業利益200億円の達成を目標を掲げています。

エイベックスが掲げる7つの重点課題

1. ヒットコンテンツの創出
2. 新たな技術を活用したIPの創造
3. デジタル・ネットワークの構築による収益の最大化
4. グローバル展開の促進
5. 人材育成の強化
6. 企業風土の醸成
7. ガバナンス体制の強化

東宝株式会社

2021年2月期連結決算 (2020年度）

2020年における映画業界の興行収入は1432億8千5百万円と前年から45.1%減となり、前年の歴代最高記録から一転し大幅な減少を記録しています。

東宝の2021年2月期におけるグループ連結業績は、10月公開の「劇場版『鬼滅の刃』無限列車編」が、社会現象を巻き起こすほどの歴史的な大ヒットとなり、業績に寄与しています。

しかしながら営業収入は1919億4千8百万円(前年度比27.0%減)、営業利益は224億4千7百万円(同57.5%減)、経常利益は241億9千5百万円(同56.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は146億8千8百万円(同59.9%減)となり減収減益の結果となっています。

東宝の事業セグメントは、以下の通りです。

2021年2月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2021年2月連結決算　セグメント別業績概要

東宝では中期経営計画「TOHO　VISION　2021」を掲げ以下の三点を基本戦略に事業を展開してきました。戦略の骨子は以下の通りです。

尚、東宝ではコロナウイルス感染の収束時期の見通しが不透明であり、新たな経営戦略の前提となる中長期的な事業環境は依然不確実性が高いことから、次期中期経営戦略の公表を延期しています。

東映株式会社

2021年3月期連結決算 (2020年度）

東映の事業セグメントは以下の通りです。これらの事業をグループ企業とともに展開しています。

東映の2021年3月期におけるグループ連結業績は、売上高が1,076億4千8百万円（前会計年度比23.9%減）、営業利益は129億9千7百万円(同、40.9%減)、経常利益は187億1千6百万円(同 26.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は72億8千4百万円（同　35.3%減）という結果(減収減益）になっています。

2021年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2021年3月連結決算　セグメント別業績概要

東映の強みは何と言っても豊富な映像コンテンツです。

特にテレビ、ビデオ、アニメーションの各映像作品の製作・営業に関しては業界トップクラスであり、『相棒』、『科捜研の女』などの人気テレビドラマシリーズ、『ワンピース』や『プリキュア』などのテレビアニメ、『仮面ライダー』や『スーパー戦隊』シリーズなどの有力コンテンツを映画、ビデオ、テレビ等への多面的なメディアへの利用、海外への販売、商品化権の輸出等に取り組んでいます。

企業理念としては、映像を中心に明日への糧となるエンタテイメントの創造発信、キャラクターの創出と育成による日常への癒しの提供、くつろぎと感動をもたらす非日常の場とサービスの提供を三位一体として、全世界で人々に愛されるエンタテイメントの創造発信を標榜しています。

2018年に発表した「東映グループ経営ビジョン2020」では、グループとして、2020年のその先も質高く健全なエンタテインメントを創造発信していく『総合コンテンツ企業』を確立するために、グループ各人が「創造力」「実現力」「行動力」の三位一体の力を発揮し、結集できる体制の構築を目指す、としています。

松竹株式会社

2021年2月期連結決算 (2020年度）

松竹は以下の事業を自社または連結子会社、関連会社を通じて行っています。事業セグメントは以下の通りです。

松竹の2021年2月期（2020年3月1日から2021年2月28日）におけるグループ連結業績は、売上高が52,434百万円(前年同期比46.2%減)、営業損失5,483百万円(前年同期は営業利益4,604百万円)、経常損失5,610百万円(前年同期は経常利益4,462百万円)となり、特別損失5,810百万円を計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純損失は11,407百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純利益2,420百万円)となり、赤字の決算という結果でした。

2021年2月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2021年2月連結決算　セグメント別業績概要

松竹グループのミッションの一つが「日本文化の伝統を継承、発展させ、世界文化に貢献する」であり、歌舞伎座や新橋演舞場、大阪松竹座の劇場を所有するともに製作・興行も行っています。

劇場用映画やテレビドラマも「HiGH&LOW THE MOVIE」シリーズや「釣りバカ日誌」、「必殺仕事人」などの人気シリーズも数多く製作しています。

中長期的には中核部門である映像関連事業及び演劇事業において、伝統をいかしつつ、変化するお客様の嗜好を取り込みながら質の高いコンテンツを継続的に製作し、多様な形で水平展開していくことに注力しています。「シネマ歌舞伎」やメトロポリタン・オペラを高画質・高音質で配信する「ＭＥＴライブビューイング」の取り組みがその一例です。

株式会社KADOKAWA

(旧社名：カドカワ株式会社）

2021年3月期連結決算 (2020年度）

KADOKAWAでは以下の事業を自社やグループ企業を通じて展開しています。

KADOKAWAの2021年3月期におけるグループ連結業績は、売上高が2,099億47百万円(前年同期比2.6%増)、営業利益136億25百万円(前年同期比68.5%増)、経常利益143億69百万円(前年同期比63.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益95億84百万円(前年同期比18.4%増)となり、コロナ禍のなかでも増収増益を達成した結果となっています。

2021年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2021年3月連結決算　セグメント別業績概要

KADIKAWAは2014年に角川書店を母体として富士見書房やアスキー・メディアワーク、大映や日本ヘラルド映画をM&Aで取り込み、多数のコンテンツを保有していたKADOKAWAグループと、インターネットでコンテンツとプラットフォーム事業やゲーム事業を展開していたドワンゴが経営統合してできた企業です。

従ってWeb領域はドワンゴ及びその子会社、書籍出版及び映像・ゲーム事業では、出版は主にKADOKAWA及び子会社、ゲーム事業はドワンゴ側、一部KADOKAWA側の子会社、その他事業は統合後買収した子会社及び統合前に保有していたそれぞれの子会社が中心となって事業を展開しています。就活生の皆さんに馴染みのあるniconico（ニコニコ動画）はドワンゴによって展開されています。

2014年の統合以来経営の主導権はドワンゴ側がとるかたちで事業が行われてきましたが、2019年2月にドワンゴ出身の代表取締役社長が取締役に降格する人事と、KADOKAWAがドワンゴなどの事業会社を“孫会社”として従える形に変更するグループの再編が発表されています。

現在はIP事業力の強化、ガバナンスの強化、経営の一層の効率化のため、吸収分割により2019年７月１日をもって㈱KADOKAWAの全ての事業をカドカワに移管し、カドカワを事業持株会社化することを決定、その後社名を株式会社KADOKAWAに変更しています。

DX戦略本部とシステムエンジニアリング子会社の㈱KADOKAWA Connectedを中心に、コンテンツやサービだけでなく、ユーザー基盤、組織コミュニケーション基盤、製造・物流基盤においてもデジタルトランスフォーメーションを進め、経営スピードを高めていく計画です。

中長期では書籍、映画、アニメ、ゲーム、及びUGC(User Generated Content)プラットフォーム等を通じて多彩なポートフォリオから成るIP(Intellectual Property)を安定的に創出し、それらを世界に広く展開することを中核とする「グローバル・メディアミックス」の推進が基本戦略となっています。

東映アニメーション株式会社

2021年3月期連結決算 (2020年度）

東映アニメーションは主に劇場・テレビ向けの各種アニメ作品等の企画・製作及び放映権等の販売を行う映像製作・販売事業、製作した作品の商品化権等に基づき作品のキャラクターの使用をライセンス許諾しロイヤリティを得る版権事業、キャラクター商品等を販売する商品販売事業を主な事業としています。

東映アニメーションは2021年３月31日現在でテレビアニメ作品228タイトル、劇場アニメ作品253タイトル、その他にTVSP等を合わせ、総コンテンツ数にして約13,000本を保有しているアニメ界の巨大企業です。

東映アニメーションの事業セグメントは以下のようになっています。

2021年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2021年3月連結決算　セグメント別業績概要

東映アニメーションの2021年3月期におけるグループ連結業績は、売上高が515億95百万円(前連結会計年度比5.9%減)、利益面では、営業利益は155億3百万円(同3.7%減)、経常利益は160億40百万円(同2.5%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は110億67百万円(同3.2%減)という結果でした。

新型コロナウイルスの感染拡大による映画興行収入の不振、テレビアニメの新作話放送休止、商品販売店舗の営業自粛、イベント・催事の延期・中止等が影響した結果となっています。

東映アニメーションの経営方針は以下の3つの柱から成り立っています。

東映アニメーションは作品の企画立案から作画、彩色、編集、撮影、録音といった、アニメーション製作の全工程をグループ内で行える体制に特徴があります。

コンテンツやIPのメディア横断的な展開に加え、海外進出にも積極的に取り組んでおり、国際的に通用する高品質のコンテンツ作りと、蓄積されたコンテンツを活用したビジネスを展開する力を更に強化することによって、真のグローバルアニメーションカンパニーを目指しています。

具体的には以下の4項目を重点課題として事業を展開しています。

株式会社アミューズ

2021年3月期連結決算 (2020年度）

アミューズはアーティストマネージメント事業を中心とした芸能プロダクション事業が中核事業になりますが、単なるプロダクションの枠組みを超えて、グループ全体の事業の核を「コンテンツビジネス」におき、文化を創造する総合エンターテインメント集団としての企業基盤の強化を図っています。

アミューズはアーティストとの間でそれぞれ個別にマネージメント専属契約を締結し、この専属契約に基づいてアーティストの創作活動を支え、出演業務等全般的な活動等の全般的なマネージメントを行っています。

コンテンツを生み出すアーティストを発掘・育成し、創作活動を行う機会と場所を提供し、支援することでコンテンツを創出するとともに、外部の優良なコンテンツを探し出して保有し、有効に活用して事業展開する経営方針をとっています。

展開している事業セグメントは以下の通りです。

2021年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2021年3月連結決算　セグメント別業績概要

アミューズの2021年3月期におけるグループ連結業績は、営業収入が398億3千9百万円(前年同期比32.3%減)、営業利益35億7千4百万円(前年同期比30.7%減)、経常利益33億2千万円(前年同期比35.7%減)、親会社株主に帰属する当期純利益16億6千5百万円(前年同期比44.7%減)となり、減収減益の決算となりました。

新型コロナウイルス感染症拡大と緊急事態宣言が発出されたことを受け、ライブイベントや舞台公演等の開催を自粛したことにより、イベント収入やグッズ売上が減少したことが大きく響いた結果となっています。

中期的にはアミューズグループの持つ特徴及び強みを最大限発揮することにより、エンターテインメント企業として、国内外で確固たる地位を築くことに注力していく計画です。

現在は以下の経営方針を掲げて事業を展開しています。

アミューズの特徴として収益がトップアーティストに偏る傾向が強い為、アーティストのポートフォリオの拡充は更なる成長のためにも実用不可欠です。

アミューズだけではありませんが、エンタメ業界への就活を検討している方は、今期(202１年度）のぎ各社の業績推移をチェックしていきましょう。

そしてリスクヘッジできる他の業界・業種への志望や、将来的にキャリア採用でエンタメ業界への就職につながるルートも併せて検討していきましょう。

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まとめ

以上、アウトラインのみですがエンターテイメント業界の売上上位企業の概況を解説しました。

エンターテイメント業界全体は非常に裾野が広く業際はどんどん広がり、かつ融合しています。またデジタル環境の急速な変化によって業界の収益構造やビジネスモデルも変化し続けています。上位企業だけでもその成り立ちや成長の過程も異なり、特徴も大きき違うため、同じ視点での比較や評価が難しい業界です。

従ってこの業界を目指す就活生は大枠のあたりをつけたあと、企業毎の詳細な研究が不可欠になります。

説得力のある志望動機をつくるためには個別の深い企業研究は避けては通れません。真剣に研究すればするほど理解も深まり、その企業に対する志望意欲も高まっていくものです。

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