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【職種リスト付き】就活の仕事選びで、幸せをつかむための職種研究

就活初期に自己分析から業界研究に進む過程で、大切なのが「職種」に対してどう向き合うかというスタンスをつくることです。

自己分析⇒業界・業種研究⇒企業研究と進んでいくのは王道ですが、企業研究になると途端に知名度や報酬(給与や福利厚生)のことが気になります。

それは普通の反応なので問題はありませんが、同時に「職種」についても自己分析に基づいて深く考える必要があります。

企業研究をすると、とにかくその企業に入りたいという思いが優先してしまい、自分を見失って就活を進めてしまうリスクもあるのです。

職業(仕事)は業種と職種で決まる

社会人になり「職業(お仕事)は何ですか?」と聞かれた場合、「〇〇(業種)で○○(職種)をしています」と答えるのが普通です。

例えば「銀行で法人営業をしています」と答え、「どちらの銀行ですか?」と聞かれたら「○○銀行(社名)」ですと答えるでしょう。

つまり、職業(仕事)を定義するのは、「業種と職種」なのです。合コンなどで、知名度の高い企業を自慢したい人は、いきなり「社名と職種」で答える場合もあるでしょうが、それはあまりスマートな答えではありません。

 大卒新卒での就活では、業種と職種のどちらを優先させるべきか

この質問に対する答えは「どちらと決められる正解」はありません。業種と職種は車の両輪なのです。

そして実質的な報酬(給与+福利厚生)と社会的価値(社会的な役割、知名度やステイタス等)がもう一対の両輪です。

自分の仕事に対するモチベーションがこの四輪に対し、チカラを効率良く伝えることができれば、仕事による「幸福感」を得ることができます。

実質的な報酬と社会的価値は、あなたが企業に対して与えた価値の見返り(結果)であるため、より重要なのは自分に合った、自分のモチベーションがあがる業種と職種に就くことなのです。

業種と職種をどう選べばよいのか

自己分析を進めていくと、「自分の人柄(性格)」、「自分の興味・関心・価値観」、「自分の強み・長所/弱み・短所」が見えてきます。

これらの要素は業種と職種の選択に深く関わります。

「自分の興味・関心・価値観」は主に業種選びを、「自分の人柄(性格)」と「自分の強み・長所/弱み・短所」は主に職種選びを定義づけると考えれば分かり易いかと思います。

例えば「自分はマスメディアや広告に興味関心があり」、「人と仲良くなるのが得意、人を巻きこんでイベント等を企画、実施するのが得意」なので「広告会社の営業」を志望するというフレームで考えればよいのです。

説得力のある志望動機を作っていく第一歩が、自己分析による業種と職種の研究ということになるのです。

就活の面接では職種に対する深い理解と意欲が重要

就活の面接では、志望者が「この業界のこの企業に入りたい」と思っている(だから面接に来ている)ことが大前提となるため、評価者は「この志望者の本気度」を判定しようと思っています。

そこで重要になるのは、志望者の職種に対する考え方(希望)と、その企業におけるキャリアプランです。入社時から5年後、10年を見据え、どんな仕事をして、何を実現したいのかを具体的に語れる志望者は、「志望の本気度が高い」という評価をします。

面接の段階で「この業種が好きだから。興味があるから」、あるいは「昔から、御社の好きで興味がある」としか答えられなければ即死します。

業種・企業研究は当然ですが、職種に対して明確な意思を込めて、中長期のキャリアプランまで明確に答える必要があるのです。

業種と職種は拘り過ぎ、絞り過ぎてはいけない

自分の意思で業種と職種のプライオリティをつけるのは良いですが、絞り過ぎるのはリクが高いです。

「就活の答え」ではエントリー段階では少なくとも3業種での志望を推奨しています。

職種に関しては、「自分の人柄(性格)」、「専門性を含む自分の強み・長所/弱み・短所」、と「志望する企業の応募方式」、「企業の入社難易度」を掛け合わせて個別に決めていく必要があります。

たとえば、理系の大学院生の場合、研究職への拘りが強ければそれを第一に追求するのは自然でしょう。

研究職でなくても、自分が研究してきたことがストレートに役立つ業界・企業へ拘る人もいるでしょう。あるいは理系の総合職として色んな部門を経験して出世して経営者になりたいと考えている人、など志望動機は様々でしょう。

しかし、あなたを採用する側の事情も冷静に判断しなければなりません。

理系の学生は、研究職、専門職、総合職と採用区分が文系よりも細分化している場合が多く、どの区分で志望するかでも内定獲得の難易度が変わってきます。

また一般的に、企業は学生の専門性で内定の可否をきめているのではなく、学生のポテンシャルを評価して採用を決めています。「あなたが拘っているほど、企業は専門性にはこだわっていない」という事実を受け入れるべきなのです。

分かり易く理系の例を使いましたが、文系の学生も同じです。業種も職種も絞り過ぎたり、拘り過ぎたりしないことです。

業種、職種を絞り過ぎなくても、拘り過ぎなくても、説得力のある志望動機は作れます。「矛盾する」と思うかもしれませんが、次元の違う話なのです。

転職するときに「業種」と「職種」はどちらが重視されるのか

職業選びでは業種よりも職種を優先すべきという解説が、転職をサポートする人材サービスのサイトで見ることがありますが、大卒新卒の就活ではそれほど単純な話ではありません。

この答えにも正解はありません。ケースバイケースです。

転職を考えると、両方揃っている「同業種・同職種の転職(会社が変わる)」が転職において最も「しやすい」パターンになります。

転職を受け入れる企業が求めるのは「即戦力」、「そのジョブを遂行できる人材=ジョブ採用」なので、通常の場合は「同業種・同職種の転職希望者」から候補を選んでいきます。

その次が「近い業界の同職種」、「同業界の近い職種」の順になります。その意味では「職種」重視とも言えますが、それ以上に「人物」、「能力」、「旧職・現職で何を成し遂げたか(実績)の方が重要視されます。

総合職採用の場合は、必ず希望した職種に就けるとも限りません。研究職や専門職採用以外が、あまり悩む意味もありません。

新卒で入社して転職を決意するまで、何を学び、どんな実績を残し、どのような成長を遂げたのかの事実が重要なのです。

それを築くために、業種と職種のどちらを選ぶ方が有利なのかは、個人差や企業の環境・状況により大きく異なります。

大卒新卒時の就活では人生に一度だけ、業種・職種とも未経験で採用される機会になるため、その両方において自分にベスト、ベターな選択肢を追求していきましょう。

「高いスキルを身につける」を職種選択のもう一つの軸にしよう

大卒新卒時の就活では、その「業種」X「職種」で「高いスキルを身につけることができるか」をもう一つの軸にして考えることをお勧めします。

現在のように技術革新とグローバル化が急速に進む社会では、いままで「社員が行ってきた仕事の一部」がAIやロボットに置き換わります。

また「日本人の社員が行うより、海外で行った方が経済効率が良い仕事」も益々増えていくでしょう。

その意味で、長い仕事人生を考えると「人が行なうべき仕事で、高いスキルをみにつける機会がある職種、そのような機会がある企業」を選ぶことが重要になります。

もちろん自分の興味・関心と自分の能力(強み・長所)との見あいは必要ですが、「高いスキル」が身に付いていれば、入社した企業で行き詰ってしまっても「良い転職」という選択肢を取ることができるのです。

職種の変更は20代前半まで。どんなに遅くとも20代後半までしか変更はできません。その意味で入社後5年までのキャリアは非常に大切なのです。

就活のスタートには、自己分析のサポートツールで自分の強みを発見しよう

「自己分析」は就活のイロハの「イ」ですが、時間がかかり大変です。そして自分を冷静に見つめ直すのも難しいものです。

そんな時、力になるのは本格的な適職診断ソフト、「Analyze U+」です。

「Analyze U+」は251問の質問に答える本格的な診断テストで、質問に答えていくと経済産業省が作った「社会人基礎力」を基に、25項目に分けてあなたの強みを偏差値的に解析してくれるものです。

本当のあなたの強みや向いている仕事を素早く「見える化」してくれます。

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具体的な職種のリスト

職種名や職種の位置づけ、どこまでを職務範囲とするかは業界・企業によってかなり差があります。

例えばA社の「営業職」は所謂セールスしか行わないが、B社の「営業職」はセールスに加え、営業企画や販売促進までが職務範囲、ということは普通にあることです。

従って下記のリストは、あくまで初動で職種をざっと理解するためのものです。

ざっと理解した上で、業界・企業研究、OB/OG訪問を行って、具体的な仕事の内容を理解していってください。

営業

法人営業企業に自社の製品・サービス等を提案・販売する。新規開拓営業の仕事と、既存顧客が中心のルート営業により、顧客と自社のインターフェースの役割
個人営業一般の個人顧客向けに、自社の製品やサービスなどを提案・販売する。訪問販売や、店舗・ショールームでのセールス中心
国内営業国内の法人・個人に対する営業活動全般
海外営業海外の法人・個人に対する営業活動全般
MR医科向け製薬会社を代表し、医師や薬剤師に自社の医薬品に関する情報を提供

企画・マーケティング

マーケティング調査顧客・競合・自社のデータの収集・調査・分析により市場の動向消費者のニーズを調査
商品企画世の中のニーズ・流行に合った商品を企画する仕事です。情報収集や分析・将来予測・企画・生産・販売にいたるまで、商品開発に関する一切を取り仕切る
営業企画営業計画管理、販売・営業戦略立案、小売店や営業への情報・ノウハウの提供
販売促進小売店販売支援、POP等の販売支援ツール、プロモーション企画、店頭イベント開催等
広告宣伝製品・サービス、企業の認知度アップ、販売促進のための広告宣伝制作・媒体購入・予算管理、イベント実施
WebマーケティングWebサイト、Web販売チャネルへの集客、商品・サービス販売促進を担当
店舗企画・開発出店戦略・計画立案、市場・立地・商圏調査、店舗・施設・什器・設備の企画開発を行い開店までを担当

管理・事務

営業事務売上管理や営業用資料の作成、納品書・請求書の作成、経費処理等の営業活動支援のための事務
一般事務書類の管理・整理、備品の購入など、さまざまな庶務業務
秘書・受付来客対応、役員スケジュール管理、庶務業務
人事・教育採用、教育、業績評価、勤務状況管理、配属、福利厚生
広報製品・サービス、CSR、IR、企業活動全般についての報告・発表・イベント
総務・業務職場環境の整備、事務用品、備品の手配や管理、郵送・社内便管理等
財務・経理・会計資金管理、売掛管理、経費管理等経理業務、決算業務
法務・特許事業の法務全般を担当。契約書の作成・管理、弁護士との連携によるトラブル回避、弁理士との連携による特許・知財管理
物流・在庫管理原材料調達、生産から製品が顧客に渡るまでの物流・倉庫管理、ロジスティクス戦略の立案と実行
購買全社の仕入れを一括管理し調達先の選定や入札を実施してコストの削減と仕入れ業務の効率化を担当
貿易・国際事務輸出入に必要な事務全般、書類作成、海外業務サポート
医療事務病院が診療報酬支払基金に支払いを請求する「レセプト」を作成、請求事務、病院内事務を担当

クリエイティブ関連職

デザイナー各業界・企業でのデザインを開発。広告会社では広告企画立案そのものに関与する
コピーライター広告宣伝物の文章を作成。広告会社では広告企画立案そのものに関与する
制作・編集書籍・雑誌、番組、Webサイトのコンテンツ制作、企画、プロデュース、スケジュール管理、内部、外部スタッフのキャスティングやコーディネート全般を担当
記者・ライター新聞や雑誌に掲載する記事を取材し執筆する。ライターは媒体から独立して取材・記事執筆を行う存在
ゲームクリエイターゲームソフトを制作。業務は細分化され、専門職は多岐にわたっている
プロデューサーディレクター(監督)のもとで、制作に必要な各種コーディネート業務全般を担当。制作進行責任を負う
ディレクター制作物全般の監督業務で、制作物の最終責任者
IT・ソフトウエア関連
システムエンジニア(SE)顧客の業務目的に合ったコンピューターシステムの設計を担当。顧客の業務内容を理解してプログラマーに仕様書を書き、納品後の検証、管理、運用サポートも実施
プログラマーコンピューターが動くために必要なプログラムを作る
ネットワークエンジニア顧客のニーズを実現するための、ネットワーク環境を整える仕事。ネットワークの設計、構築、テスト、運用管理、セキュリティ対策全般に責任を持つ
セールスエンジニア技術営業とも呼ばれる。コンピューター、通信、ソフトウエアに関する技術的知識を持つ営業担当。法人営業のサポートも行う
カスタマーエンジニア顧客へのシステム・機器の導入時に、顧客スタッフの教育を担当。納入後はシステムの定期点検・トラブル対応、システムの拡大・改良を担当
システム保守・運用顧客企業に代わって、コンピューターシステムの正常で安定したシステムの稼働と、トラブル等への緊急対応を実施

生産・製造関連職

生産管理工場(生産現場)が計画通りに稼働するための、実現可能な生産計画を作成するとともに、生産で利益を生めるような効率化を実施する
品質管理求められている品質を第三者的にチェックして、改善が必要な場合は経営に提案を行う
生産・製造ライン運用生産ラインを計画通りに効率的に運用するために必要な運用管理、保守、メインテナンスに責任を持つ
研究・開発
基礎研究世界で実現、もしくは証明されていないことを、長期的視点に立って技術を研究するのが基礎研究です。戦略的研究、基盤的研究であり、主にメーカーの潜在的成長を担う
応用研究基礎研究の成果を実用化可能な技術に転換させる方法が研究テーマであり、基礎研究と技術開発とをブリッジする
技術開発企業によっては開発研究とも呼ばれる仕事です。研究成果を具体的な新製品という形に仕上げる重重要役割。生産・製造するために必要な機械やその機会に必要な生産技術の研究も行う
生産・製造技術開発製品を製造するための製造技術の改良や、新製品の生産に必要な新製造技術を考案する仕事。生産現場への設置、稼働。定着までを仕切る
機械・電機・電子機器設計機械や電気機器、電子部品の新製品や改良品の設計を担う。これらに必要な回路設計も担当

建築・土木系

建築土木企画・設計建築と土木の企画をして、その企画を実際の設計図に落とし込む根幹の仕事を担当
調査・測量・製図・積算実際の建設予定地を調査、測量、図面化して工事の見積の積算を知る業務
施工管理実際の土木、建設、住宅、プラントなどの工事を施行し、計画・工程表、予算案通りに進捗しているかの運用・管理をする現場での仕事

金融関連職

トレーダートレーダーは株式や債券の売買に関する情報を顧客に提供し、注文受けたらディーラーに取り次ぐ仲介の役割祖担います。

バイサイドのトレーダーは、ファンドを運用するファンドマネージャーの依頼を受けて、セルサイドのトレーダーに売買の執行を依頼

ディーラートレーダーからの注文や自社の判断により、株や債券、ファンドをはじめとする、金融商品売買で利益(売り買いで生じるトレーディング収益)の獲得を担います
ファンドマネージャーファンドマネージャーは投資信託の運用を行う専門家。投資信託の運用方針に従って、市場や銘柄の分析、選定、組み入れ比率や売買のタイミングを検討し、投資家から預かった資産を運用し、その最大化を目指します
融資預金業務によって預かった金を、資金を必要としている企業や個人に貸し付ける、その利息によって利益を得る業務を担います
証券アナリスト企業や産業に関する情報を分析し、投資対象としての価値を現在、将来を俯瞰して判断、投資家への助言や投資管理サービスを行う仕事
アクチュアリー保険の設計を行う。数理的、統計的な過去のデータ分析と検証により、保険商品の掛け金と保険金、配当のバランス、保険会が合準備しておくべき金額を計算する専門職
ファイナンシャルプランナー個人顧客の資産運用に関する節税や資産運用の計画立案やアドバイスを行い、個人の金融資産を運用と管理をサポートする仕事
金融ITエンジニアファイナンス(finance=金融)とテクノロジー(technology=技術)を組み合わせ、仮想通貨や電子マネー、ロボットアドバイザー(AIが投資アドバイスをする)やRPA(ロボット・プロセス・オートメーション)等のITエンジニアリングを担当

流通・サービス

スーパーバイザー流通業小売業における自社店舗やフランチャイズ加盟店の店舗運営に関する指導や経営的なアドバイス、サポートを担当
バイヤー商品の仕入れ担当。仕入先の選定や価格交渉、仕入れ数量管理、在庫管理、発注業務を行う
店舗運営店舗運営を担当。パートやアルバイトの採用、店舗としての売上、仕入れ、販売促進の計画・実施を担当し、店舗運営としての利益に責任を持つ
販売・接客・スタッフ店舗にて直接顧客に接し商品を販売、サービスの提供を担当。顧客との直接的なコミュニケーションによりファン増加、来店頻度、消費金額の増加に責任を持つ
マーチャンダイジング(MD)流通小売業としての商品開発やどんな商品を調達、仕入れ、品ぞろえをするべきかの企画、計画を担当。販売管理、予算管理など、トータルに商品計画を決定し、管理する責任者
スペシャリスト職・士業
コンサルタント各分野のコンサルタントに細分化しているが、顧客企業のみでは解決できない課題に対して、顧客企業の経営トップとともに改善案を考え、提案を行い、場合によっては依頼企業の経営・会計・人事などと共に改善策の実行上の助言と指導までを担当する
教師・講師公務員の場合と私学によって差があるが、生徒に対して必要な教育・指導を実施
インストラクター実務的、実行上な技術指導を行う
保育士保育園での未就学児の世話を担当
弁護士弁護士は法律の専門家として基本的人権を守り、社会正義の実現を使命として、様々な問題を法律の定めに従って解決する職業
公認会計士企業が作成する財務諸表が適正であるかを、第三者的立場で公平・公正に監査し証明する役割を担う
税理士税金の計算や、確定申告書、相続税申告書、青色申告承認申請書、その他税務署などに提出する書類を作成し決算報告書の作成を担う。また財務書類の作成、会計帳簿の記帳代行、その他財務に関する業務を企業の依頼によって担当する
薬剤師製薬会社が作った薬を薬局で売る、医師が指示した処方せんにしたがって薬を調合(調剤)し、患者に説明をしる仕事。国家試験に合格することが必要
管理栄養士学校・病院・福祉施設等の給食・食事の栄養管理や、病気やケガをした人に対する療養のために必要な栄養指導、個人の身体状況、栄養状態などに応じて、健康の保持・増進のための栄養指導を行う
介護福祉士・介護士・社会福祉士障害者や高齢者の介護を行う。ケアワーカー(介護福祉士)も社会福祉士も国家試験に合格して資格を得る必要あり
警察官個人の生命と財産を保護し、社会の安全と秩序を守る公務員
消防士消火や火災・災害時の救助救命活動を担う地方公務員
自衛官国土防衛及び災害・復旧対応を担う特別職の国家公務員

上記はQuick Referenceにすぎません。少しでも「面白そうだな」と思った職種があれば、業界研究と並行して、自分なりに深く研究することをお勧めします。

まとめ

  • 職業(仕事)は業種と職種で決まる
  • 大卒新卒での就活では、業種と職種の両方の選択が大切
  • 就活の初期で業種と職種をどう選べばよいのかを真剣に考えてみよう
  • 就活の面接では職種に対する深い理解と意欲が重要
  • 業種と職種は拘り過ぎ、絞り過ぎてはいけない。説得力のある志望動機を作るのは別次の話であり、混同してはいけない
  • 転職するときに「業種」と「職種」はどちらが重視されるのかはケースバイケース
  • 「高いスキルを身につける」を職種選択のもう一つの軸にしよう
  • 具体的な職種のリストを参考にしながら、業種・企業での違いを把握しよう

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