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【21年・22年卒の就活生へ】「良い会社」とは、どんな会社かを徹底解説します

就活を始める時に考えるのが、「良い会社に入りたい」という自然な気持ちです。ある程度、志望したい業界が見えてきて、企業研究をするときも、同業の企業を比べて「できるだけ良い会社を選びたい」と考えます。

幸いにも内々定を獲得した時も、「この会社は本当に良い会社なのか」という不安を感じる事さえあるのです。

「良い会社」の呪縛は就活を通じても、内定獲得後も、もっと言うと入社後もつきまとうものなのです。

あまりにも自然な感情のために、漠然としてしまう「良い会社」とはどんな会社なのでしょうか?

「就活の答え」では、就活生の皆さんの「もやもや」を晴らすため、「良い会社」について、徹底解説します。

絶対的に「良い会社」は世の中に存在しない

はじめに結論を言うと、この世の中に絶対的に「良い会社」など存在しません。

存在するのは個人が主観的に「良い会社と思える」会社客観的なデータにより「良い会社と言えそうな会社」です。

まず、個人が主観的に「良いと思える」とはどういう意味かを解説します。

これは単純に個人が「良い」と思う価値観が違うからです。

人によって「仕事はきつくても、高給で社会的な評価が高い会社や仕事が良い」と思う人もいれば、「給与は低くても、定時で帰れて休暇もしっかりとれ、自分の好きなことに時間を使えるのが良い会社」と思う人もあり、人の価値観は千差万別だからです。

次に「客観的なデータにより良い会社と言えそうな会社」とは、企業を評価する様々なデータや指標、例えば売上高、利益額、利益率、営業キャッシュフロー、従業員数、報酬、福利厚生、教育制度、評価制度、平均労働時間、離職率、労働災害のトラックレコードなど、客観的なデータや指標によって一般的に「良いと言えそうな会社」です。

これらのデータや指標は客観的であっても、それをどう評価するかは個人によって重視するウエイトが違うため、結局「良い会社」と主観的、相対的なものなのです。 

「良い会社」の定義とは

それでも、「良い」会社」に入りたいと考えるのは、当然です。まず、「良い会社」とはどんな会社なのかを定義してみましょう。

会社には、従業員、経営者、株主(資本家)、顧客といったステークホルダーが存在し、社会的には法人としての人格を持っている存在です。

就活やその後の仕事人生を考えた時に重要なのは「社員にとって良い会社」を選ぶという視点です。

社員(あなた)にとって、良い会社とは「あなたが幸せになれる会社」です。しかし「あなたを幸せにしてくれる会社」という表現は適切ではありません。

会社があなたにしてくれるのは、「あなたが幸せになれるかもしれない環境や機会」を与えてくれるだけであり、それに応えて幸せを感じられるかはあなた次第ということになります。

世の中には、「あなたが幸せになれるかもしれない環境や機会」を与えないで、労働力としてあなたを使い倒す会社も存在します。もちろん、そんな会社は「良い会社」ではありません。

少なくとも、「あなたが幸せになれるかもしれない環境や機会を与えてくれる会社」とはどんな企業なのでしょうか。

次のチャートを見て下さい。

就職して社員になると、あなたは企業に労働付加価値を提供して、その報酬を得るというサイクルが始まります。(チャートの右側)

法人としての企業は顧客に対し、顧客の課題を解決する財やサービスを提供してその対価を顧客から得ることになります。(チャートの左側)

単純化して考えれば、顧客から得る収益による利益が創出できなければ、あるいは少なければ(チャートの左側)、企業は右側の社員に対する報酬以下を充分に提供できません。

顧客から得る収益による、利益が創出できなければ株主に対する配当もできず、株式の価値(株価等)も下がって株主の期待に応えられないという構造になります。

そして、その悪い循環が続くと企業は雇用を維持できなくなり、法人税も収められず、ましてや社会貢献活度をする余裕もなくなり、社会的な名声・評判も落ちることになります。

この負のサイクルに陥らず、顧客に提供した財やサービスに対する対価によって大きな利益を出せる企業が「良い企業の資格」がある企業です。

そして利益は大きい方が良いのですが、右側の社員と企業の関係で、円で囲ったモチベーション・ファクターが上手く回っている会社でなければ良い会社ではありません。

大きな利益を出していても、それが社員の労働付加価値に正当に報いず、安い報酬や長時間の過酷な労働、つまり社員の犠牲によって成り立っているような会社は社員にとっては良い会社ではありません。

モチベーション・ファクターが効く会社とはどんな会社か

モチベーション・ファクターが効く会社は、社員が顧客の課題を解決するために主体的に働いており、会社はそのモチベーションを保ち、加速させるような「働きやすさ」と「働き甲斐を実感できる報酬等」を提供している会社です。

社員が顧客の課題を解決するために主体的に働くことと、「働きやすさ」と「働き甲斐を実感できる報酬等」を提供することは鶏と玉子の関係になりますが、就活というポイントでみると最も重要なのは、次の顧客の課題解決ファクターです。

  • 企業の顧客の課題を解決するというミッションが、自分の「やりたい仕事」と「なりたい自分」のベクトルと重なっていること

上記がまずあることが前提で、次にくるのが以下のポイントです。

  • 「働きやすさ」と「働き甲斐を実感できる報酬等」を提供していること

この2つのポイントは「あなたが幸せになれる会社」を選ぶ上で非常に重要です。

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企業理念やビジョンだけでは幸せになれない

どんな企業でも立派な企業理念やビジョンを掲げています。

それをチェックして自分のベクトルと合っているかを考えることは大事ですが、往々にして抽象的であったり、似たり寄ったりであったりして「よく分からない」ということが起こります。

たとえば「すべてはお客様のために」や、「お客様との信頼を築く」、「世界最高水準の技術と品質」のような理念は、多くの企業が使っていて,「それで???」ということになります。

就活生に注意深く見て欲しいのは、その企業が社会的に「何のために存在しているか」というポイントです。そこには事業領域や顧客の課題があり、それを解決したいと思うかどうかという視点で情報をみていくことです。

顧客の課題解決に大きな共感があることが、就活時や就職後のモチベ―ションの源泉になります。

まずそこを押さえましょう。

「やる気」の搾取をされないかをチェック

顧客の課題解決に大きな共感を以って仕事ができることは「幸せ」に繋がりますが、それだけでは「幸せ」にはなれません。

お客様のために、あるいは自社のミッションを達成するために連続して過酷な労働を余儀なくされ、健康を害したり、過労死においこまれたりということは絶対にあってはならないことです。

世の中的に誰しもが知っている企業、大きな利益を創出している企業でも労働災害や過労死が起こっていることはご存知かと思います。

ビジネスなので一時的に仕事を集中して行わなければならないことがあります。また責任感が強い社員やモチベーションが高い社員程、長時間労働を厭わないということも良くあります。

企業によっては、それが「正しい」、「素晴らしい」、「あたりまえ」となっている場合もあるのです。

さすがに真正面にそれを求める企業は少なくなっていますが、不文律、社風、会社・部門の常識というようなものが存在している職場も多いのです。

そんなことは企業のWEBサイトや会社案内には書いてありません。口コミサイト、転職サイト、「ブラック企業大賞」で検索、厚生労働省の「労働基準関係法令違反に関わる公表事案」である程度調べることになります。一番確かなのは、個人的にOB/OGに本音の部分で労働環境についても聞いてみる事です。

将来も「良い会社」であり続けられるか、という視点

就活時に「良い会社」を探すうえでもう一つ大事なのが「将来」という視点です。

新卒で入社する企業を選ぶ場合、はじめからジョブホッピング(転職)を前提としたキャリアプランを描いている人は稀でしょう。

多少のニュアンスの違いはあるが、長くその会社に勤め、成長して「やりたい仕事」と「なりたい自分」のビジョンを描いています。

そこで重要なのが、自分が選んだ「良い会社と思える会社」が、将来も良い会社であり続けられるかという疑問です。

この、「将来予測」は非常に難しく、正確に当てることなどできません。技術革新のスピードが速く、経済全体(生産と消費の構造)がグローバル化している現在では、消費財やパーソナルギアでは「今日、流行ったものが明日には時代遅れ」になることも普通に起こります。

さすがに巨大インフラや巨大資本が必要な事業、パテントで守られている事等はそこまでの短期間で劇的な変化はないですが、AIや5G,6G、IoT、ロボット、バイオテクノロジー、量子コンピュータ等の技術革新によって5年、10年のスパンでは産業構造や主要企業が劇的に変わってしまうことも起こっていくでしょう。

その意味で、未来予測は難しいのですが、確実に分かっていることも実はあるのです。

日本においては、人口減少、少子化、高齢化、国内労働力不足は確実に起こります。就活においても、自分も興味がある業界がどのような影響を受けるかは、経済産業省や主管官庁、金融系のシンクタンクやコンサルティングファームの産業レポート等でかなり詳しく予測されています。(検索すれば、ほとんどダウンロードが可能です)

もちろん企業の有価証券報告書や中期経営計画もWEBでダウンロードして読むこともできます。

これらの資料には、企業が直面している問題が書かれており、前述の第三者による産業レポートと併せて読むと、10年程度の近未来の予測はかなり理解できます。

どんな環境になっても「変化に対応できる企業」が勝てる企業ということになります。それは人類の進化の歴史と同じです。

過酷な環境になっても、その変化に適応して自ら進化できる企業が、将来も「良い会社」であり続けられる重要な要件になります。

企業研究するときは、官僚的で硬直的な社風ではないこと、変化に対応して成長してきた歴史、社員の自主性を尊重しているか、技術革新に対する姿勢、新しい領域へのチャレンジの歴史や今後の方針を注視していきましょう。

「どんな場合でも、良い会社」なんて存在しない

最後は、人間関係です。

企業には色んなセクションがあり、色んな性格の人が働いています。

あなたは企業の命令で、ある部門や支店・支社、場合によっては子会社に配属になるかもしれません。

そして、総合職の場合、数年ごとのジョブローテーションでキャリアを積んでいくのです。

その都度、上司や部下、同僚や付き合うスタッフが変わります。営業セクションでは顧客という最も大切、且つ大変な人たちと付き合わなければなりません。

その人達を選ぶことは、基本的に出来ません。

あなたは、与えられた環境と人間関係の中であなたのミッションを達成していくことが求められます。

あなたに関連する人たちの全員が、あなたという存在を理解し、尊重し、サポートしてくれるとは限りません。

むしろ、人間関係に悩んで、仕事がつまらなくなる、仕事ができなくなってしまう、というようなことも起こり得ます。

ここでリクナビNEXTの退職理由の本音ランキングを見てみましょう。(リクナビNEXTより引用)

  • 1位:上司・経営者の仕事の仕方が気に入らなかった(23%)
  • 2位:労働時間・環境が不満だった(14%)
  • 3位:同僚・先輩・後輩とうまくいかなかった(13%)
  • 4位:給与が低かった(12%)
  • 5位:仕事内容が面白くなかった(9%)
  • 6位:社長がワンマンだった(7%)
  • 7位:社風が合わなかった(6%)
  • 7位:会社の経営方針・経営状況が変化した(6%)
  • 7位:キャリアアップしたかった(6%)
  • 10位:昇進・評価が不満だった(4%)

リクナビの調査では、1位、3位は人間関係が退職の引き金になっていることを示しています。つまり、今までは「人間関係も良く、良い会社と感じ、モチベーションを感じていた」人でも、移動した先での仕事内容や人間関係に悩んで、退職してしまうことがあるのです。

就活を頑張り、内定を獲得できたとしても「良い会社」は「いつでも良い会社」ではないことは覚悟しておきましょう。

入社後、人間関係がしっくりいかない場合でも、前述した重要ポイント2点があればそれを克服できることも多いのです。

  • 企業の顧客の課題を解決するというミッションが、自分の「やりたい仕事」と「なりたい自分」のベクトルと重なっていること
  • 「働きやすさ」と「働き甲斐を実感できる報酬等」を提供していること

むしろ、企業はそれを期待しています。企業も社員全員の人間関係まで目配せして人事はできません。(特別な事情がある場合、特定の社員にすることもありますが一般的にはしません)

そんなパズルは不可能であるため、「人の問題」も越えられるモチベーションの高い人を優れた人材として評価するのです。

この人のファクターを実感するのは、OB/OG訪問やインターンシップです。そしてできるだけ多くの機会をつくり、比較できるようにすることです。

面接に行ったときの会社の雰囲気、人事や面接官の態度にも、社風はにじみ出ます。しっかり観察して、自分の性格や価値観とのフィット感も重視してください。

まとめ

以下に「良い会社」をみつける重要ポイントを箇条書きでまとめます。

  • 「良い会社」とはあなたが幸せになれる会社のこと
  • あなたにとっての「良い会社」の最も重要な条件とは、企業の顧客の課題を解決するというミッションが、自分の「やりたい仕事」と「なりたい自分」のベクトルと重なっていること
  • あなたにとっての「良い会社」の条件として、次に重要なのが企業が「働きやすさ」と「働き甲斐を実感できる報酬等」を提供していること
  • 「やる気」の搾取にあわないようにチェックすること
  • 「良い会社」とは環境の変化に対応し、自ら進化できる会社
  • 「どんな場合でも、良い会社」なんて存在しない。自分で克服することも必要

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