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2022年卒就活は、もう始まっています

本サイト「就活の答え」が、この記事のオリジナル(更新前)である「2021年卒就活は、もう始まっています」というタイトルの記事を公開したのは2019年4月のことでした。

「何故、そんなに早く」と思う方もいると思いますが、その意味は、世間的に超売り手市場とされている中でも、就活の難しさを認識していただきたかったからです。

最初に結論を述べますが、その当時の超売り手市場と言われている状況でも、「本当に入りたい企業から内定をもらえる学生は一握りの学生」でしかないという現実です。

学生の皆さんを焦らせるようで本意ではないのですが、大学3年生、大学院1年生も2022年卒での就活に「何となく不安」と思っている方が多いため、出来るだけ早いタイミングで「納得できる、ベストな会社に入社すること」を達成するために必要なこととは何なのか、そしてその理由を解説しようと思って書いた記事なのです。

以下の目次をクリックすれば、自分の現在の状況にあわせて、知りたい内容の読みたい記事に遷移します。

2022年就活のスケジュールと質的な変化

この記事を読む前に、今起こっている新型コロナウイルスの2022年卒・就活に与える影響と、その対策についての記事を緊急に掲載しました。関心がある方は、以下の記事を参照ください。

2018年9月に経団連の中西宏明会長が「現行の就職活動の指針を2021年春入社の学生から撤廃する」と発表しました。この発表を知った21年卒の先輩達は「えっ、で、どうなるの」と思ったことでしょう。

その後大学側から、この撤廃による混乱や就活前倒しによる学業への悪影響、懸念が表明され「3月情報解禁、6月選考開始、10月内定」のスケジュールを継続して欲しいという要請がなされ、結果的に政府による関係省庁連絡会議が開かれ、「現行の日程が定着しつつあり、維持が望ましい」という結論が出されました。

つまり「3月情報解禁、6月選考開始、10月内定」のスケジュールに変化は起きなかったのです。

しかし、この決定の質的変化を見逃してはいけません。

この決定をした関係省庁連絡会議は文部科学省や厚生労働省が参加し内閣官房長官が取りまとめたものです。経団連と、大学側の就職問題懇談会はオブザーバーとして参加しています。

つまり、2020年卒の就活ルールは経団連自らが決定した「指針」に則って行っているものなのに対し、2021年卒以降のルールは政府が決めたものを企業側に要請するという形式になったのです。経団連の「採用指針」の策定は今後行わないという決定は変わっていません。

「就活の答え」ではこの質的変化の影響は色んなところに出てくるだろうと分析しています。

就職・採用活動の日程に関する関係省庁連絡会議のとりまとめ ポイント

政府は当時、2021年の就活日程に関し以下の内容を発表したのです。

  • 学生の就職・採用活動日程(いわゆる「就活ルール」)については、今般の経団連の「指針」に関する方針決定等を受け、学生が抱える不安を解消し、学修時間を確保しながら安心して就職活動に取り組むことができるようにすることが重要
  • このため、政府としては、これまでと同様、今年度末を目途に、2020年度(2021年3月)に卒業予定の学生の就職・採用活動について、経済団体等への要請を行う。その際、日程については、現行と同じ日程(広報活動3月、採用選考活動6月)の遵守を要請する
  • 2021年度(2022年3月)以降に卒業予定の学生の取り扱いは、来年度以降に改めて検討(これまでもルールは毎年度決定)。なお、現時点においては、急なルールの変更は学生に混乱を生じさせるおそれがあること、企業の新卒一括採用を基本とした雇用慣行の見直しには一定の時間を要すること等を踏まえると、当面は現行の日程を変更する必要が生ずる可能性は高くないであろうとの認識を共有
  • 学生が在学中にしっかりと学業に専念し、その成果が企業の採用活動において十分に活用されていくという環境を整えるため、今後、大学側と企業側双方の取組が重要であるとの認識を共有
また、2019年度卒(2020年卒の就活生)までは、①経団連が「指針」を策定し、②大学側(就職問題懇談会)が「申合せ」を行い、③関係省庁(内閣官房、文科省、厚労省、経産省)が連名で経済団体等に対して遵守等を要請、というプロセスで策定されてきましたがが、2020年度卒(=2021年卒就活生)の就活日程は関係省庁連絡会議において検討した結果上記のポイントを決定、2021年度(2022年3月卒)のスケジュールに関しては2019年10月の関係省庁会議で2021年卒と同様、3月企業広報開始、6月選考開始となることが発表されています。

遵守を要請するといっても、守らない企業に対しての罰則は設けられていません。

つまり運用は企業の考え方次第という余地を残した決定であり、妥協の産物、企業側が渋々認識を共有したものであるという点は見逃せません。政府は企業に対して「守ってください」と言うだけなのです。

就活スケジュールの形骸化が加速

そもそも経団連が何故、「採用選考に関する指針」の廃止を決定し、発表したのかをチェックしておきましょう。

現在でも就活スケジュールは形骸化しています。

そもそも外資系企業や経団連に加盟していない企業、メガベンチャー企業、新興IT企業などは経団連の決めた指針に従う必要はないため、3年生の早い段階、もしくは大学2年生にもコンタクトを開始し、優秀な学生の囲い込みを行っています。または通年採用というカタチで門戸を開き、能力のある学生をじっくり選別しています。

企業にとって優秀な学生を一人でも多く獲得したいというのは当然であり、経団連傘下の名だたる一部上場企業でも6月選考開始と同時に内々定を出す企業もたくさんあります。

きちんと指針を守っている企業は、優秀な人材の獲得競争に後れをとってしまうことになっているのが現状です。

一言で言うと「形骸化」です。

この形骸化したルール(正確には指針に過ぎませんが)を、経団連自らが決めているということに非常に違和感を持っていたのが中西会長であり、経団連傘下の企業なのです。また中西会長は「ルールを作って徹底させることは、経団連の役割ではない。強制力も持っていない」と述べています。

経団連の加盟企業の中には2015年卒採用までとられていた「12月に採用広報解禁、4月選考解禁」を望んでいる企業も多く現状のまま変えない方が良いと思っている企業は少数、全体の10%程度だという調査もあるくらいです。

以上の事実を積み重ねて考えていくと、現在でも形骸化している就活スケジュールが2021年卒以降の就活では一層前倒しするかたちで、形骸化がさらに加速しています

新型コロナウイルスとオリンピック延期の影響

2020年7月~8月に開催する予定であった東京オリンピックは、新型コロナウイルスの影響で1年後へと延期になりました。

企業はオリンピックが予定通り開かれる前提で2021年卒の採用計画を立てていたため、特に志望者の殺到する人気企業は前倒しのスケジュールで進めてきました。そのため新型コロナウイルス問題が勃発した直後の3月1日時点の内定率は15.8%*(リクルートキャリア調べ)前年同期比7.1%増の高いレベルにあったのです。

*キャリタス就活の調査による内定率は15.9%(前年同期比2%増)

もちろん、政府が決定したスケジュールに沿えば、6月1日より選考解禁であり、そこから面接が行われるのが建前です。しかしそれを守っている企業は少数です。

新型コロナウイルスの影響で大打撃を受け、21年卒の新卒採用活動を凍結→中止した航空業界大手の全日空や日本航空でも、早期に内定を出していた、ごく一部の学生の内定はそのまま活かしているのです。

経団連傘下の大企業でも4月・5月で採用したい学生に実質的な「内定意向」を伝えて囲い込みを行うことが明らかです。早めに囲い込み、個別のコンタクトで実質的な内々定へ導いています。6月1日になったら最終面接を行い、内々定を出すというパターンです。

そのため、リクルーターによる相談会のような疑似面接がインターンシップも開始から、実質的な絞り込みが行われていくと認識しておいてください。

特に理工系の皆さんはリクルーターとのコネクションによって、3月~4月中に実質的な選考が行われ、内々定を出す上場企業も多いのです。

新型コロナウイルスという予想もしなかった事態が勃発し、先行きが不透明な業界(観光、航空、娯楽、イベント、外食等)は22年卒の新卒採用を行わない企業も出てくるでしょう。旅行業界最大手のJTBでは、2020年11月20日段階で、既に2022年卒の新卒採用を見送ることを発表しています。

2021年卒では採用中止まではいかなくとも、優秀な人材のみを採用して、採用予定数を満たさなくても採用活動を終了する企業もありました。

また会社説明会や対面での集団面接等ができないことと、東京オリンピックの準備~本番までの6月から8月の空白期間が出来たことで、採用スケジュールを当初計画より期間を延ばす企業や、内定出しを完了するタイミングを後ろ倒しする企業も数多くみられました。

春採用で人気企業から早期内定を獲得できていない優秀な学生を採用したいという企業も多いので、そのような企業は二次募集、三次募集というかたちで夏・秋まで採用活動を継続していたのです。

このように不安定な状況下では、エントリーシート選考や、筆記試験、面接の初期段階で思うように選考を通過できない就活生は、随時エントリーを追加し、持ち駒が途切れないように最後まであきらめないことが重要です

2020年12月現在でも、東京オリンピック・パラリンピックの開催は正式には決定していないため、基本的には開催することを前提にした採用スケジュールを組んでいる企業が殆どです。

したがって、オリンピックのスケジュールとの重複を避けるため、早期化の流れは変わっていません。

早期化に対応し、且つ就活の途中経過・結果を冷静に分析・判断して「最後までやり抜く粘り強さ」も必要になることを頭に入れておきましょう。

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インターンシップ重視の傾向

2018年10月に政府が要請するかたちで決着した2021年卒の就活スケジュールに関して、その後、2019年2月に政府は「採用直結型のインターンシップの禁止の要請」をする方針であることが報じられました。

背景には学生に対して2020年夏開催予定であったオリンピックにボランティアとして参加して欲しいので、その日程とインターンシップ開催が重なるのは好ましくないということや、政府自らがまとめた2021年卒の就活スケジュールを骨抜きにされ批判されたくないということが背景にあるようです。

「就活の答え」では採用直結型」とういう点と、何ら罰則がない要請であるという2点において、この要請も形骸化するものと予測していました。

そもそも、今まで、そして現在もおこなわれているインターンシップですら、外資系企業やIT系企業の一部を除いて建前では「採用直結」とはしていません。

しかし、これを真に受けてはいけません。企業インターンシップ(会社紹介的な、I Dayではなく、数日間に及ぶもの)に関しては、その選考の倍率も高く、位置づけとしては、「本選考」のようになっています。

そして、インターンシップで優秀と思われる(インターンの選考に残ったことで既に証明され、実地でよほどひどくなければ殆どOKという意)学生には、ばっちりリクルーター(リクルーター制度がある企業は)がついて、内定獲得までフォローしてくれるというのが実情です。

企業はインターン参加を条件にしていない(通常のプレエントリーから志望した学生)も、排除せず、優秀であれば囲い込むということであって、インターンシップが本選考化する動きはもはや止められない状況です。

企業は今のグレーゾーンのスタンスを加速させることはあっても、後退させることはないでしょう。オリンピック関連で開催時期の調整を行う企業がある程度でしょう。

企業が本格的なインターンシップや通年採用に期待しているのは、同質化した平均的に良くできる学生ではなく、変化の激しい時代でも活躍できる本当に優秀な学生、「採りたい学生を採る」ということです。このトレンドは益々重要視されています。

早期インターンシップの重要性が増しています

2021年卒の学生向けにこの記事のオリジナルを公開した2019年4月というとても早い段階でも、外資系企業の一部は新3年生(もしくは2年生を含む)を対象としたグループワーク体験セミナーを行っています。また大手就活サービスのWebサイトではサマーインターンシップに参加するためのノウハウを教えるセミナーなども積極的に開催しています。

もちろんサマーインターンシップはベンチャーから大手企業まで数多く開催されています。

インターンシップはボランティアではりません。平気で参加を拒否されます。

人気企業や優良企業の場合、ンターンシップに参加するにも「選考」を通過しなければならないのです。選考を通過してインターンシップに参加するためには、就活本番で必要な要素を早い段階である程度用意しておかなければならないのです。

特に、エントリーシートや面接のエッセンスである自己紹介、自己PR、この業界・企業に興味を持った理由、仕事に対する価値観や実現したいことなど、インターンシップへのエントリー段階で答えなければならないポイントも多いのです。(人気企業は、ほとんど本選考状態です。直接問われないかもしれないが、その準備は必要と認識してください。)

まだ自己分析や業界研究も充分行われていない段階で、特に大学3年生には高いハードルですが、企業側はインターンシップを通じて自社で活躍してくれそうな優秀な人材に早期にコンタクトを開始して、囲い込みをしたいと考えているのです。

特に前述した状況の変化によってサマーインターンシップから、オータムインターンシップ、ウィンターインターンシップへと囲い込みの前倒しが進むことが予想できるのです。

サマーインターンシップの多くは5月情報がオープンになり、6月に締め切り、選考の後7,8月に開催というパターンが多いです。

サマーインターシップを行わない企業は、2021年卒の内定式が行わてれる10月1日以降、オータムインターシップを行っていきます。企業によっては12月から2月にウィンターインターシップを行います。

コロナの影響でオンライン形式を取り入れる企業が多くなっていますが、オンライン形式でも企業にとっての目的は同じ、「優秀な学生を発見して、早期に囲い込む」です。

学生がインターンシップへの参加を目指すことは、就活に対する意識付けにもなり、参加できれば企業や社員の雰囲気や学生のレベルも体感できるため、その後の就活を進めるうえでとても価値があります。

早く就活のスタートが切れる、自分の適性について考えるきっかけにもなり、本当にやりたい仕事や、向いている仕事に対する考えをまとめられるという良いきっかけになります。

上記のような短期インターンシップ以外でも、アルバイトの代わりに大学1年や2年から、もしくは大学3年生の時に長期インターンシップに参加する方法もあります。

通常のアルバイト以上の時給がもらえ、且つ企業の実際のビジネスの一部を担当することによって、ビジネスパーソンとしての仕事に対する意識、対人コミュニケーション能力や専門知識の習得が可能です。学業とのスケジュール調整ができれば就活への実利が期待できる方法です。

自分には大学のランクも含めて、ポジティブにアピールできるものがないと感じているノンバイザーには、就活を逆転するための一つのチャレンジになります。

インターンシップに対する準備

「就活の答え」では就活に必要なノウハウを出来る限り丁寧に解説した記事を掲載しています。数多くの業界研究に関する記事もありますので、自分に興味がありそうな業界をカテゴリーの「良く分かる業界研究」、「業界研究まとめ記事」をクリックしてみつけてみてください。また「業界・業種別、就活で人気の50社の志望動機」も参考になると思います。

時間がなければ内定者のエントリーシートを読んで参考にする方法はおススメですが、就活初期段階で他人のエントリーシートを真似するのはお勧めできません。

簡単でも、自己分析、他己分析を行って「自分」を見つめ直して自分の強みや、弱い所、長所や短所を把握することからスタートしましょう。他人のエントリーシートは、ある意味完成形なので、はじめからそれを真似してしまうとかえって遠回りになるリスクもあるのです。参照にするにしても、まず自分のバージョンを作ってみるのが基本です。

就活の答えでは、強みや長所別の「自己PR」の書き方、面接での説明の仕方も詳しく解説しています。あわせて参考にしてください。

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