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就活で日本郵政に興味を持ったら、まずグループの研究をしてみよう

「就活の答え」の業界研究は、業界ごとに以下のポイントをカバーした記事を提供しています。

  • その業界の基本ビジネスモデル
  • 業界の現状と課題・未来
  • 業界の特徴的な仕事、職種の情報
  • 業界で働く人の「やりがい」やモチベ―ションは何か
  • 業界に向く人、向かない人はどんな人か
  • 業界の構造と主要食企業の概要、もしくは主要企業リスト

上記のポイントは業界毎にいくつかの記事に分けて「よく分かる業界研究」の中に掲載しています。この記事では日本郵政グループ(日本郵政、日本郵便、ゆうちょ銀行、かんぽ生命))に関する記事をまとめました。

日本郵政グループの採用方針は、郵便、銀行、生保の3事業を統括する日本郵政株式会社と3事業を行っている日本郵政グループに分けられています

統括会社である日本郵政株式会社の新卒採用の総合職はIT技術系、建築技術系のみの限られたものでした。

3事業会社の募集は総合職についてはグループ一括で行われますが、選考は志望者が希望する会社毎で行われる形です。総合職の中でもクオンツ・アクチュアリーに関しては別枠での応募となります。

総合職以外に、地域基幹職、エリア基幹職という応募方法があります。地元を離れたくない、離れられない就活生はこのカテゴリーでの応募になります。また一般職という応募方法は日本郵便とかんぽ生命の2社のみで行っています。

これらの職種別の勤務形態や給与体系、キャリアパスになるため、当然年収にも差が出てきます。

また日本郵政スタッフ株式会社(日本郵政の100%子会社で、シェアードサービス会社&総合人材サービス会社として、日本郵政グループをはじめ一般企業へのサービスの提供を行っている)と日本郵政インフォメーションテクノロジー(日本郵政グループのIT機能会社として、グループ各社のITシステムの開発・提供・運用を行っている)の2社が個別に新卒採用を行っています。

離職率に関しても事業会社毎で差があります。グループ会社の会社、職種、コースの併願は可能ですが、選考は会社毎で行われます。併願は可能とはいえ、基本は郵便事業、銀行事業、保険事業の事業会社ごとの企業研究をしっかり行って、志望動機を固めていく必要があります。

以下の4つの記事を参考に3事業をクイックに俯瞰してみて、日本郵政グループへの志望意欲が高まるかを自己分析していきましょう。

日本郵政グループ各社ってどうなっているの?そのビジネスモデルは?

もともと日本郵政公社が行っていた事業が民営化され、その事業は郵便、銀行、保険の3事業会社に分かれているものの、サービスは全国津々浦々にある郵便局で一体的に行われています。そのためグループ全体のビジネスモデルがどうなっているかをまず理解しないと先に進めません。

以下の記事で日本郵政、日本郵便、ゆうちょ銀行、かんぽ生命のグループ4社のビジネスモデルを分かり易く解説します。日本郵政グループ研究の第一歩として参考にしてください。

日本郵政グループの現状と課題、未来について理解を深めよう

日本郵政グループへの志望を検討している就活生に向けて、日本郵政グループ各社の現状と課題、未来への成長戦略については以下の記事で解説しています。人口動態が及ぼす影響、政治の影響も併せ、グループを俯瞰して分析をしています。

日本郵政グループは主要4社体制で経営されており、特殊な事業構造と特徴を持っています。あまりに身近な存在の為、そして「つぶれることはない」という安心感から、事業の現状は見えにくいものです。

就活は自分の将来の生活や幸福度に大きく関わるため、各社の事業の現在と課題、そしてその未来を俯瞰してみておくことは就職することを前提にすると、とても大事なことです。将来のビジョン、実現したいことなど、志望動機の作成にも参考にして下さい。

日本郵政グループ各社の仕事内容や職種、「やりがい」や適性をチェックしよう

就活で日本郵政への志望を検討している学生に向け、日本郵政グループ事業会社3社の職種、働く人のモチベーションや「やりがい」、向いている人、向かない人の資質を以下の記事で解説しています。グループ3社の特徴をよく理解し、自己分析の結果と併せ、ESへの参考にして下さい。

日本郵政グループ各社の現状・業績を理解しておこう

日本郵政グループの「総合職」採用はグループ一括の選考を行い、選考に残っていく過程で日本郵便、ゆうちょ銀行、かんぽ生命のグループ3社への志望を選び、入社希望会社毎の選考が行われて採用が決まっていく選考方式をとっています。

以下の記事では日本郵政グループ3社、日本郵便、ゆうちょ銀行、かんぽ生命の概況を直近の決算データから解説しています。3社は事業の性格や業績が大きく異なるため注意が必要です。まず概況をつかんで志望イメージを固めよう。

事業会社の内、1社を希望してもグループ全体の業績や状況、課題を理解しておくことは不可欠です。以下の記事をスタートに、志望意欲が高まった人は個別の企業研究をしていきましょう。

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