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【就活の業界研究】旅行業界の構造と、主要旅行会社の現況を知っておこう

就活初期にできるだけ幅広い業界・業種を理解するために、業界研究コンテンツを作りました。何故それが大事かに関しては以下の記事を参考にしてください。

「就活の答え」では旅行業界の中でも、就活生に人気の高い旅行会社の情報を以下の項目に沿って簡潔にまとめていますので活用してください。

旅行会社の7つのポイントを押さえよう

  • 旅行会社のビジネスモデルを理解しよう
  • 旅行業界の現状と課題・未来
  • 旅行会社にはどんな仕事があるのか、職種の情報
  • 旅行会社に働く人のモチベ―ションは何か
  • 旅行会社に向く人、向かない人は誰か
  • 旅行業界の構造変化
  • 国内大手旅行会社を取り巻く現況
この記事では伝統的に就活生に人気がある旅行業界の構造と大手旅行会社の現況やその事業を取り巻く状況をまとめて解説します。就活生が、未来をこの業界、旅行会社に託したいと思うか、志望の意思を固める上での参考にして下さい。

ただし、2020年3月より、新型コロナウイルス感染症蔓延の影響で最も大きな打撃を受けた業界の一つが旅行業界です。この記事ではコロナ以前の平常時におけるトレンドと、コロナが及ぼしている影響の両方の側面から分析をしています。

旅行業界は2021年卒、2022年卒の大卒新卒の採用を見送り、あっても障がい者のみという企業がほとんどでした。

2023年卒以降も厳しい状況が続くものと予想されています。旅行業界を志望する就活生は、この業界を取り巻いている厳しい状況を理解した上で、他の業界にも視野を広げて就職活動を進めることをお勧めします。

旅行業界にこだわりを持っている学生は、近接業界やサービス業として親和性の高い他の業界に一旦入り、キャリアを積んで平常時に戻った際に、キャリア採用として旅行会社にチャレンジすることもできます。

様々な選択肢と可能性を考え、就活を進めていきましょう。

旅行業界の構造の変化

伸びる旅行EC市場規模(コロナ禍以前の状況)

経済産業省の「電子商取引(EC)に関する市場調査」によると、2013年に2兆 4415億円だった「旅行サービス」におけるBtoCのEC市場規模は、コロナ禍以前の2019年では約6割増の3兆8971億円まで拡大しています。

2014年以降の前年比伸び率は、7.7%、9.7%、 5.4%、11.0%~とその後2ケタ増で推移していました。2019年でも対前年4.8%増を記録するなど、OTA(Online Travel Agent) 等による取り扱いが堅調に増加していることがその理由とされています。

直接のEC以外の、旅のキュレーションサイト、比較サイト、個人ブログやSNSなど、旅行 X デジタルの流れは留まるところを知りません。OTA業者も含めて、旅行代理店としての手数料ビジネスで旅行業、旅行会社を考えるのは、もはや機能しない発想と言っても良いでしょう。

大手旅行会社の状況

2019年度の大手の旅行会社5社(JTB、エイチ・アイ・エス、KNT、日本旅行阪急交通社、)の旅行事業部門の取扱高(売上高)は、2018年度と比較するとマイナス成長となっています。

これは2020年2月に始まった新型コロナウイルスの影響が各社の第4四半期(2020年1月~3月末)の業績に悪影響を及ぼしたことが大きな原因です。

また2019年10月に実施された消費税増税も、国内消費を冷え込ませたことも影響しています。

2020年3月期決算資料などによると、各社でインバウンド旅行の取扱は拡大していたことが分かります。急激にFIT化(外国人が団体旅行やパッケージツアーを使用しないで個人で旅行をすること)しつつある訪日旅行事業の強化=伸びている市場を確実にビジネスの成長に結びつけることが課題ととらえ、好調であったインバウンド需要の取り込みに努力をした結果でした。

また旅行会社の今後は、OTA対策、連携のほか、MICE(Meeting, Incentive Tour, Convention, Exhibitionの略)、地方創生事業への取り組みなどを通じた法人営業強化が収益を上げる上で重要な課題となっていました。

しかしながら、2020年3月以降、新型コロナウイルスの蔓延が、好調であったインバウンド需要もほとんどゼロにしてしまいました。アウトバウンド需要もゼロレベルまで落ち込み、更に国内での移動制限、移動、観光の自粛によって、旅行業界は大打撃を受けています。

観光庁のまとめている、主要旅行業者の旅行取扱状況年度速報で、2020年度(2020年4月1日から2021年3月31日)のデータを、2019年度と2018年度で比較したのが次の表になります。

区分2020年度取扱額(千円)2019年度取扱額(千円)対前年比2018年度取扱額(千円)対前々年比
海外旅行42,495,9261,826,181,58197.7%減2,054,601,35097.9%減
外国人旅行*9,099,145226,101,57696.0%減233,912,48096.1%減
国内旅行948,138,7152,566,074,28763.1%減2,797,141,37266.1%減
合計999,733,7854,618,357,44478.4%減5,085,655,20180.3%減

*日本の旅行会社によるインバウンド旅行の取扱い

以下は旅行会社上位5社(JTB、エイチ・アイ・エス、KNT-CTホールディングス、日本旅行、阪急交通社、日本旅行)の2020年度の取扱額を、2019年度、2018年度と比較したデータになります。企業が置かれている現在の厳しさを直感的に理解できるデータのため、是非目を通しておいてください。

旅行会社上位5社(JTB、エイチ・アイ・エス、KNT-CTホールディングス、日本旅行、阪急交通社、日本旅行)の取扱額:

会社名2020年度取扱額(千円)2019年度取扱額(千円)前年度比(%)2018年度取扱額(千円)前年度比(%)
JTB(9社計)421,545,3661,577,140,26526.71,693,222,90224.9
エイチ・アイ・エス(6社計)26,954,278465,201,5845.8539,140,3755.0
KNT-CTホールディングス(13社計)99,806,011458,127,09221.8496,302,57220.1
(株)日本旅行97,814,734424,642,16423.0449,839,23521.7
阪急交通社(3社計)58,444,002335,605,67817.4369,971,13715.8

出典:令和2年度主要旅行業者の旅行取扱状況年度総計(観光庁)

この旅行大手の取扱高データの推移のを見れば、直感的に2023年卒の新卒時の採用が非常に厳しいことが理解できると思います。単純化してしまえば、ビジネスの約8割が失われているのです。

2020年夏から12月までは、政府も国内旅行に関して 「Go To Travel」キャンペーンという需要喚起策や、資金繰りを支えるスキームを実施してはいますが、海外との往来に関しては何もできませんでした。

「Go To Travel」キャンペーンも新型コロナウイルス蔓延の第3波によって、2020年12月に中止を余儀なくされています。

その後2021年に入っても、ウイルスの変異株による春の第4波、夏に第5波が襲い、第5波は東京オリンピック、パラリンピックを無観客開催に追い込み、国内旅行の機会さえも奪ってしまいました。

旅行・観光はコト消費としては非常に有望な産業であり、地方経済への影響も大きいため、新型コロナウイルスの問題が全世界で収束に向かうことを祈るのみです。

事業再編の動き

JTBグループは、2018年1月、社名を「ジェイティービー」から「JTB」へ変更しました。また4月には新たな価値提供に向けた経営改革として、地域別・機能別の事業会社15社を本社に統合し、「個人」と「法人」を軸とする組織再編を行なっています。(2021年3月現在9社の旅行会社体制)

KNT-CTホールディングスも大規模な事業構造改革として近畿日本ツーリストと近畿日本ツーリスト個人旅行の2社を統合し、新たに2017年6月に「KNT-CTグローバルトラベル」、2018年4月には「KNT首都圏」「KNT関東」「KNTコーポレートビジネス」「KNT-CTウェブトラベル」を設立しました。個人旅の商品はクラブツーリズムに集約して経営資源を集中して投下する体制を敷いています。(2021年3月現在13社の旅行会社体制)

HISは2017年10月、カナダの旅行会社Jonview Canadaを買収したほか、インドのOTAへの出資など引き続きグローバルな展開を行っています。更に、旅行事業以外の事業として電力事業や格安SIMの新会社の設立などの多角化も積極的に進めています。

 新興勢力もの活発な動き

オンライン専業のエボラブルアジアは、OTAとの業務提携により領域を拡大しながら、2018年5月、DeNAトラベルを買収しました。現在では株式会社エアトリして事業を展開しています。

尚、エボラブルアジアは2016年に東証マザーズ、2017年3月に東証一部に上場(市場変更)している企業です。「One Asia」をビジョンに掲げ、オンライン旅行事業(エアトリ)、訪日旅行事業及びITオフショア開発事業の3つの事業を営む企業であり、旅行業界の中でもその動向が注目されています。

TTA(Traditional Travel Agent:店舗販売を持つ伝統的旅行会社)の新しい事業

2017年11月、日本旅行はポニーキャニオンと、東武トップツアーズはニールセンスポーツジャパンと業務提携をしています。その狙いは新たにエンターテインメントビジネス、コンテンツビジネス、スポーツマーケティングを地方創生やインバウンド事業に活用することです。

顧客・消費者のライフスタタイルの動線上で、旅行会社として培ってきた強みを活かすという発想に基づく業界の大きなトレンドの現れです。一言で言えば「脱・代理販売」の流れです。

他業界からの新規参入状況 (コロナ禍以前の状況)

コロナ禍以前の状況では、オンラインを武器にした異業種からの参入も相次ぎました。日本市場だけでもLINEやDMMが旅行事業に参入しました。エイベックス・グループ・ホールディングスもエイベックス・トラベル・クリエイティヴを設立、通販でおなじみのジャパネットたかたもクルーズ事業を自ら手掛けるなど、その販売を得意の通販で行うという、異種格闘技戦のようなマーケットになりつつありました。

IT系企業は、旅行会社の既存の構造や発想の外から、旅行というサービスを再定義して事業化することを考えているため、今後旅行市場を塗り替えてしまうようなポテンシャルを持っています。

旅行の前、中、後の人間の心理や、情報のシェアを考えるとLINEやFacebookなどのSNSが提供するプラットフォームとの親和性の高さは、就活をしている皆さんならすぐに理解できるでしょう。SNSのプラットフォームは情報のシェアという意味で大きな影響力を持ち、ツアーの前、中、後でマネタイズできる接点を創るという戦略なのです。

自分は旅行業界に向いているタイプか、適性を診断してみよう

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旅行会社の上場企業

上記の大手5社以外にも、新興の旅行会社の中には、オンラインという新しいチャネルに特化することで上場を果たしている企業も沢山あります。

以下、一覧表でリストアップしておきますので、是非企業のホームページ、IR情報(有価証券報告書)、採用ページ等を併せてチェックしてみて下さい。

名古屋鉄道国内・海外ツアーを取り扱っている名鉄観光をじめ、碧海観光、豊鉄観光サービス、中央アルプス駒ケ岳ロープウェイ、新穂高ロープウェイ、ぎふ金華山ロープウェイ等を展開。
アドベンチャー航空券や旅行商品の比較・予約サイトの「skyticket」等を中心に事業を展開。Webシステム開発で徹底的に無駄と戦い、顧客に価格とサービスで感動を還元する戦略をとっている。リユース商品やスポーツアパレル等の販売も行っている
旅工房オンライン主力。個人旅行事業、法人旅行事業、インバウンドの3つの事業を営んでいるが、個人旅行事業が売上の8割を占めている。個人旅行ではWEbシステムによる世や悪手続きのほかに「トラベル・コンシェルジェ」による旅行のカスタマイズができる人的サポートも行っている
エアトリ(株式会社エボラブルアジア)2007年5月11日設立。事業内容は、オンライン旅行事業(営業利益の約8割),訪日旅行事業(インバウンド)、ITオフシェア事業(ベトナムにてIT人材育成)の3事業がメインで、アジアをつなぐ架け橋となる独自のビジネスモデルを展開。個人旅行以外にも企業の出張に係る移動および宿泊の手配をするBTM事業「エアトリTTM」も展開
HANATOUR JAPAN主に韓国、中国、東南アジアからのインバウンド旅行商品の企画、各種手配、移動、買い物、宿泊までをワンストップで提供。事業セグメントは、旅行事業、免税販売店事業、バス事業、ホテルなど宿泊運営事業を展開
ユーラシア旅行社世界各地の遺跡、自然、伝統文化、芸術など様々なテーマで、世界160ヵ国で顧客の知的好奇心を満たす海外ツアー、海外旅行を企画・販売しているのが特長
オープンドアTVCMでおなじみの、旅行会社や予約サイトが販売する旅行商品を一括で検索できる国内・海外格安旅行比較サイト「トラベルコちゃん」をはじめ、日本をはじめとする世界中の航空券やホテルの宿泊プランなどを多言語で紹介
ベルトラ国内及び海外の現地体験ツアー(国内及び世界150ヵ国に展開)に特化したオンライン予約サービス「ベルトラ」を運営。いわゆるオプショナルツアーに特化し、旅先での体験から行き先を検索できるしシステムを組んでいる
ベストワンドットコム店舗を持たないクルーズ旅行・船旅中心のオンライン旅行会社を展開。主に個人顧客をターゲットに、海外・国内クルーズの乗船券やパッケージ旅行の販売や、クルーズ旅行に必要な航空券、ホテル、送迎、オプショナルツアーなど様々な旅行商品を提供。社長の澤田秀太氏は、HIS代表取締役会長兼社長の澤田秀雄氏の長男

まとめ

皆さんが就職を考えている大手旅行会社は、現在置かれている状況も、それを踏まえた上での未来に対するアプローチの方法や戦略に違いがあります。そのため、旅行業界を志望すると決めたら、徹底的に企業研究をするべきです。

そして本当に旅行業を将来まで続く自分のキャリアとして検討するならば、既存の旅行会社のありかたを研究するだけでは不十分なのです。これは既存の大手旅行会社に就職したいと考えている学生に特に言っておきたいことです。

新型コロナウイルス感染症の収束の時期も、収束の仕方も非常に不透明であり、コロナ禍で大打撃を受けている旅行会社が、大卒新卒の採用を再開できるタイミングは2023年卒の就活には間に合わないと考えた方が良いかもしれません。

ワクチンの接種が全世界で順調に進めば、一気に旅行業もV字回復が期待できるため、採用活動が再開されない場合は一旦自分の特徴が活かせる関連業界や旅行に関連した業務がある業界に身を置き、近未来でのキャリア採用で旅行会社に就職する道も探っていきましょう。WEBビジネスやコンテンツ制作会社等で旅行を扱うこともできるでしょう。

前述の激甚的な業績悪化のデータを理解すれば、就活を旅行業界に賭けるのは、現状では非常にリスクが高いと言えます。

大手旅行会社さえも、過去に培ってきたノウハウだけで生きていけるとは決して思っていません。

先が見えない時代だからこそ若い学生の柔軟な発想や、VRやSNS、IoTやAI、シェアエコノミーに対する受容性など、現在の経営者にはない、テクノロジーに対する感性やポテンシャルに期待しているからです。

コロナ禍では旅行会社がバーチャルツアーを有料コンテンツとして販売するなど、今までには全く考えられない方法で将来のビジネスにつなげる努力もしています。他の業界でも旅行関連のビジネスに携わることは十分可能です。

他業界で従来の旅行会社の社員ではできない発想や経験を身に付け、革新的な旅行ビジネスを開発できるかもしれません。

もちろん、旅行会社の社員としての基本的な素養や興・・価値観は必要ですが、それをどのように実現するかについては、既存の考え方にとらわれない発想や行動が求められていると理解してください。

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