【就活の業界研究】建設会社の業態と、スーパーゼネコンの概況をチェックしておこう

就活初期にできるだけ幅広い業界・業種を理解するために、業界研究コンテンツを作りました。何故それが大事かに関しては以下の記事を参考にしてください。

「就活の答え」では建設業界を、以下の項目に沿って簡潔に情報をまとめていますので活用してください。

建設業界の７つのポイントを押さえよう

この記事では建設業界の構造を主要企業のタイプ別で分類し、且つスーパーゼネコン5社の概況やその事業を取り巻く状況を直近年度の有価証券報告書からまとめて解説します。

自分自身の未来を建設業界に託したいと思うか、志望の意思を固める上での参考にして下さい。

建設企業の分類

建設企業にはタイプがあるため、それぞれの特徴のアウトラインと代表的企業名をリスト化します。個別の企業研究に役立てて下さい。

ゼネコン、スーパーゼネコン

ゼネコンとは総合建設業者の事です。総合とは何を意味するかというと法律に明確に規定されている訳でもなく、一般的に「一つの会社で設計・施工・研究開発を行っている」企業で、且つ売り上げ規模の大きい会社という意味で使われています。

設計、施工、研究開発はそれぞれ独立した機能を持っており、これらの機能を３つとも持っているということは売り上げ規模が大きく、資金の調達力もある会社を指すことになります。

また総合と言っても建設工事を全部を自社で行うのではありません。元請けとして工事を受注し、その責任において数多くの建築、土木、設備系サブコントラクターを指揮して工事を行います。

リーダーとして全てを指揮するために、施工部門には建築、土木、設備の施工管理部門を持つ必要があります。

そのゼネコンの中で、特に売り上げ規模が一兆円を超える企業5社をスーパーゼネコンと称しています。ゼネコンの中のカテゴリー分けは以下のようになります。

スーパーゼネコン5社：売上規模1兆円以上

ゼネコン準大手企業：単独売上高が3,000億円を超える主なゼネコン

中堅ゼネコン：売上高が1,000億円～3,000億円の主なゼネコン

ハウスメーカー：

ハウスメーカーと呼ばれる戸建注文建築や賃貸アパート・マンションの施工、（一部商業施設やロジスティックセンターの建設も行っています）

プラントエンジニアリン企業：

プラント（化学工場など製造業の工場やエネルギープラント）を設計、施工することに特化した建設会社のことを指します。

土木業界主要企業：

その他電気通信、空調などに特化した会社：

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スーパーゼネコン5社の概況

就活生に特に人気の高いスーパーゼネコン5社の現況を直近年度の有価証券報告書や中期経営計画を基に概要を解説していきます。

建設業界全般に言えることですが、2020年度（2021年3月期）は、新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、国内の一部建設工事で4月下旬から一時的に工事中断を実施しており、海外の一部建設工事においても一時的な中断がありました。

これら工事におけるコスト増加により、2020年度の業績には一定の影響が出ました。また感染症蔓延の収束がなかなか見えず、特に民間消費、民間建設需要が減退する傾向が続いたため、多くの企業が2019年度の業績との比較では、減収や減益の決算になってしまいました。

2021年になっても、新型コロナウイルス感染症拡大の収束がなかなか読み込めない状況が続きました。2021年度は、2020年度に比較すれば回復を示す企業が多かったものの、景気の本格回復には至らず、建設資材価格の高騰等もあって不透明な状況が続きました。

2021年度、2022年度(2023年3月期)の決算では、原材料やエネルギーコストの上昇、建設現場での労働者の不足、人件費の高騰などによって、各社の業績は特に利益面において影響が大きく、難しい状況が継続しています。

建設業界を目指す皆さんは、進行中の2023年度の四半期決算の概況や、各社から発表されるニュースにアンテナを張っておきましょう。

株式会社　大林組

2023年3月期連結決算（2022年度）

大林組の主な事業セグメントは建設事業 (国内建築事業、 海外建築事業、国内土木事業及び海外土木事業) 及び不動産事業、その他事業に分かれています。その他事業は子会社を通じてのPFI事業＊や、太陽光、風力、バイオマス、地熱の発電事業、ICT関連事業や金融事業が含まれます。

海外建築事業では北米、インドネシア、タイ、台湾、シンガポール、ベトナム、カタール等に進出して事業、海外土木事業では北米及び東南アジア等で建築工事の受注、施工を行なっています。

海外土木事業は、大林組およびカナダの現地法人であるケナイダン等が北米及び東南アジア等で土木工事の受注、施工を行っています。

2023年3月期（2022年度）連結業績の概要

大林組の2023年3月期における連結業績は、売上高が円安基調の為替換算の影響などにより海外子会社の建設事業売上高が増加したことなどから、前連結会計年度比（以下、前年度比）610億円 (3.2%)増の1兆9,838億円となっています。

損益の面では、前年度に国内建築事業において大規模工事複数件で工事損失引当金を計上したことによる反動増などから、営業利益は前年度比527億円(128.5%)増の938億円、経常利益は前年度比509億円(102.2%)増の1,008億円、親会社株主に帰属する当期純利益は前年度比385億円(98.5%)増の776億円でした。

2023年3月期の事業セグメント別連結業績の概要は以下の通りです。

2023年3月期連結決算　事業セグメント別業績概要

中長期計画

長期的には2017年に発表した中期経営計画で、創業150周年(2042年)の「目指す将来像」を明確にしています。

目指す将来像は「最高水準の技術力と生産性を備えたリーディングカンパニー」に「多様な収益源を創りながら進化する企業グループ」というものです。ゼネコンの枠にとらわれないで成長し、事業環境の変化にしなやかに適応していくビジョンを描いています。

具体的に主力の建設事業では、木造・木質化建築プロジェクト・チームを新設や、木造建築市場への取り組み強化やBIM(Building Information Modeling)/CIM(Construction Information Modeling)などの3次元モデルを業務プロセスの基盤として確立、更に次世代生産システム(低床式AGV、溶接ロボット、耐火被覆吹付ロボット、配筋検査システム等)の開発を進め、高付加価値サービス提供の実現や生産性向上、生産力の確保に注力しています。

長期ビジョンを見据え、大林組では現在、新たな中期経営計画である「中期経営計画2022」を策定し、事業を展開しています。

この計画では、①　建設事業の基盤の強化と深化、②　技術とビジネスのイノベーション、③　持続的成長のための事業ポートフォリオの拡充、の3つの基本戦略に取り組むことで、連結営業利益1,000億円を経営指標として、安定的に利益を創出できる事業基盤を構築するとともに、計画期間内の更なる収益向上を実現していくことを目指しています。

また2023年度までを建設事業の基盤強化への取り組みに注力し、2024年度以降2026年度までを変革実践への取り組みステージとして、中期的な成長への道筋を確立する方針です。

全体像は以下の通りです。

上記は骨子のみですが、就活で大林組を志望する皆さんは、業界研究や大林組の企業研究を深めるのは当然として、中長期のビジョンや成長の機会を深く理解して、就活の軸や志望動機の作成に役立ててください。

鹿島建設株式会社

2023年3月期連結決算（2022年度）

鹿島建設の事業セグメントは、土木事業、建築事業、開発事業、国内関係会社事業、海外関係会社事業に分かれています。

開発事業は鹿島建設が自主開発、受託開発、コンサルティング業務を行っている事業や意匠設計、構造設計、その他設計やエンジニアリング全般を指します。

国内関係会社の事業とは、国内関係会社が行っている事業で、主に日本国内における建設資機材の販売、建設用機械の納入、専門工事の請負、総合リース業、ビル賃貸事業等の建物総合管理業を指します。

海外関係会社の事業とは、鹿島建設の海外関係会社が行っている、米国を中心とする北米、欧州、アジア、オセアニアでの建設、開発事業です。

2023年3月期（2022年度）連結業績の概要

鹿島建設の2023年3月期における連結業績は、売上高が前連結会計年度比（以下、前年度比）15.0%増の2兆3,915億円(前連結会計年度は2兆796億円)でした。増収は建設事業売上高及び海外関係会社売上高の増加が主な要因でした。

利益面では、建設事業や国内関係会社、海外関係会社における売上総利益の増加が、研究開発費などの販管費増加を補い、営業利益は前年度比0.1%増の1,235億円(前年度は1,233億円)となっています。

経常利益は、営業外収益の増加等により同3.0%増の1,567億円(同1,521億円)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は、特別損益が改善したことから、同7.6%増の1,117億円(同1,038億円)でした。

2023年3月期の事業セグメント別連結業績の概要は以下の通りです。

2023年3月期連結決算　事業セグメント別業績概要

中長期計画

鹿島建設では、2021年度から2023年度の3年間をカバーする「鹿島グループ中期経営計画(2021~2023)―未来につなぐ投資―」を基に事業を展開しています。

この計画の中では、鹿島グループが目指す方向性を内外に共用するためのビジョンステートメントと大切にしたい価値観を以下のように定義しています。

そして、自らの企業風土を「誠実さ」、「たゆまぬ技術革新」、「鹿島品質へのこだわり」として、その企業風土の上に大切にしたい価値観によって既存ビジネスの成長(中核事業の一層の強化)と新しいビジネスモデルを育成（新たな価値創出への挑戦）、経営基盤の整備とESGの推進をしていく方針を掲げています。

具体的には、「新たな価値創出への挑戦」の戦略として、環境・エネルギー、スマートシティ・スマートソサエティ、インフラ運営など有望分野における社会課題解決型ビジネスの収益源化を目指す、としており、そのためにシンガポール、シリコンバレーなどとのグローバルネットワークを活かした異業種・ベンチャー企業との提携を推進するとともに、新たに設定した戦略的投資枠を活用し、積極的に新ビジネスの探索・創出を図っていく計画です。

現在は、中長期的目標である「2030年にありたい姿」を念頭に置き、「1. 中核事業の一層の強化、2. 新たな価値創出への挑戦、3. 成長・変革に向けた経営基盤整備とESG推進」を3つの柱として、事業を展開しています。

主要な施策は以下の通りです。

上記は骨子のみですが、就活で鹿島建設を志望する皆さんは、鹿島の歴史やDNAを深く理解するとともに、現在進行中の中期経営計画の方向性や具体策を研究して、その成長の機会を自分に当てはめ、自分自身の就活の軸や、志望動機の作成に役立ててください。

中期経営計画を基に、現在具体化しているプロジェクト、事例を知ることで、自分自身のビジョンもより具体的に鮮明化できると思います。

大成建設株式会社

2023年3月期連結決算（2022年度）

大成建設の事業セグメントは土木事業、建築事業及び開発事業を主な事業とし、各事業に関連する事業とその他事業をグループ企業とともに展開しています。

開発事業は不動産の売買、宅地の開発・販売、保有不動産の賃貸等の開発事業、その他事業は、受託研究、技術提供、環境測定等建設業に付帯関連する事業、レジャー関連事業、PFI事業が含まれています。

2023年3月期（2022年度）連結業績の概要

大成建設の2023年3月期における連結業績は、売上高が前連結会計年度比（以下、前年度比）6.4%増の1兆6,427億円となっています。この増収は建築事業で、前年度末繰越工事高が増加し、また、工程も順調に進捗したこと等が寄与しています。

利益面では、営業利益が前年度比43.0%減の547億円でした。この減益の主な要因は以下の通りです。

経常利益は、営業外損益が持分法による投資利益の増加等に伴い好転したものの、営業利益の減少により、前年度比38.9%減の631億円、親会社株主に帰属する当期純利益は、同34.0%減の471億円となっています。

尚、2022年度における受注高は、土木事業及び建築事業で大型工事の受注件数が増加したことから、前連結会計年度比13.9%増の1兆8,104億円でした。

2023年3月期の事業セグメント別連結業績の概要は以下の通りです。

2023年3月期連結決算　事業セグメント別業績概要

中長期計画

大成建設はグループ理念(人がいきいきとする環境を創造する)の下、自由闊達・価値創造・伝統進化の3つの価値を“大成スピリット”として全役職員が共有し、自然との調和の中で、安全・安心で魅力ある空間と豊かな価値を生み出し、次世代のための夢と希望に溢れた地球社会づくりに取り組むことを標榜しています。

また、中長期的な外部環境や構造変化を、「IX(インダストリー・トランスフォーメーション)：業界再編圧力の高まり、SX：環境・社会課題を事業を通じて解決する方向へ、DX：DXが競争力を左右する時代へ」の3つのXとして特定し、その中で大成建設が中期的に目指す姿を「TAISEI VISION 2030」としてまとめ、以下のように規定しています。

また2030年度に目指すべき業績を数値イメージも示しています。就活で大成建設を志望する方は、この中期ビジョンを理解しておきましょう。

現在は、この「TAISEI VISION 2030」の実現に向けて、2021年度から2023年度に渡る中期経営計画を遂行しています。既存事業に対する取り組みに加えて、M&Aの活用による事業領域の拡大に向けた取り組みを実施する計画となっています。

また重点課題としてサステナビリティ関連事業をあげ、エネルギー・環境分野で、環境分野のフロントランナーを目指して、カーボンニュートラルに向けた取り組みを加速する方針を打ち出し、それを可能にする基盤整備を実施する計画です。

就活では、この現在進行中の中期経営計画や今後発表される2024年度から始まる次期中期経営計画もウオッチしながら、企業研究を深め、自分自身のビジョンを固めていきましょう。

清水建設株式会社

2023年3月期連結決算（2022年度）

清水建設の事業セグメントは建設事業、開発事業、その他事業というシンプルな構造です。

その他事業はエンジニアリング事業、LCV事業（Life Cycle Valuation: 施設・インフラのライフサイクルにわたり、その価値を最大化するためにレベルの高い技術やサービスを提供することを意味する事業コンセプト）及び子会社による建設資機材の販売・リース事業等が含まれています。

2023年3月期（2022年度）連結業績の概要

清水建設の2023年3月期における連結業績は、売上高が前連結会計年度に比べ(以下、前年度比)30.4%増加し1兆9,338億円となっています。

利益面では、営業利益は前年度比で21.0%増加し546億円、経常利益は12.2%増加し565億円、親会社株主に帰属する当期純利益は2.7%増加し490億円となり、増収増益を達成した年度となっています。

2023年3月期の事業セグメント別連結業績の概要は以下の通りです。

2023年3月期連結決算　事業セグメント別業績概要

＊セグメント利益の調整額-50,184百万円は、セグメント間取引消去等

清水建設の事業戦略

清水建設は1887年に相談役として迎えた渋沢栄一翁の教えである道徳と経済の合一を旨とする「論語と算盤」を「社是」としており、この考え方を基に「真摯な姿勢と絶えざる革新志向により、社会の期待を超える価値を創造し、持続可能な未来づくりに貢献する」ことを「経営理念」としています。

清水建設は、2030年を見据えたシミズグループの長期ビジョン「SHIMZ VISION 2030」と当面5年間の基本方針と重点戦略を取りまとめた「中期経営計画〈2019‐2023〉」を基に事業を展開しています。

長期ビジョンでは目指す姿を「スマート　イノベーション　カンパニー」とし、建設事業の枠を超えた不断の自己変革と挑戦、多様なパートナーとの共創を通じて、時代を先取りする価値を創造(スマート イノベーション)し、人々が豊かさと幸福を実感できる、持続可能な未来社会の実現に貢献する、と定義しています。

中期経営計画の基本方針は、建設事業の深耕・進化と、非建設事業の収益基盤確立及び成長を支える経営基盤の強化を図り、グローバル展開の加速とESG経営の推進によってシミズグループの企業価値向上を実現し、SDGsの達成に貢献するとしています。

このように事業活動の機軸を「社会」や「環境」に於いているところも清水建設の特徴です。

事業の核である建設事業では、社会と建造物の持続可能性（サステナビリティ）を徹底的に追求するとしており、建設事業の持続的成長と次の世代の収益の柱として、グローバル事業、ストックマネジメント事業、サステナビリティ事業を重点注力分野として事業基盤の確立に取り組んでいます。

ビジョンの達成に向けて、中期計画では以下の3つのイノベーションを融合させ、新たな価値を創造するイノベーションカンパニーを目指すとしています。

スマート イノベーション カンパニーへの進化により、2030年度に連結経常利益2,000億円以上を目指し、その連結売上利益の事業別の構成は、建設65%、非建設35%、地域別では、国内75%、海外25%を想定しています。

ちなみに清水建設のコーポレートメッセージはジ「子どもたちに誇れるしごとを。」です。

就活で清水建設を志望する皆さんは、企業理念やDNAを自分事化して深く考えると同時に、中期ビジョンや経営計画も深く理解して就活に臨んで下さい。

株式会社竹中工務店

2022 年12月期連結決算（2022年度）

竹中工務店の事業セグメントは、建設事業、開発事業、その他事業に分けています。

中核の建設事業は竹中工務店が建築工事業、連結子会社の竹中土木が主として土木事業を、竹中道路が道路舗装工事業を行う体制になっています。

海外展開は、米国、欧州、タイ、中国、アメリカ、インドネシア、マレーシア、ベトナムにて建設事業を展開しています。

開発事業では、国内のオフィスビル賃貸業やハワイやカリフォルニアでのリゾート開発、オフィスビル賃貸事業を手掛け、その他事業は連結子会社を通じて不動産管理事業や保険代理業等を行っています。

2022年12月期（2022年度）連結業績の概要

竹中工務店の2022年12月期における連結業績は、売上高が1兆3,754億円余(前連結会計年度比（以下、前年度比）9.1%増となっています。

損益面では、建設事業において工事利益が減少したことなどから、営業利益が283億円余(前年度比38.9%減)、経常利益は393億円余(前年度比31.8%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は302億円余(前年度比23.1%減)となり、総じて増収・減益の年度となっています。

2022年12月期の事業セグメント別連結業績の概要は以下の通りです。

2022年12月期連結決算　事業セグメント別業績概要

中長期計画

2014年に「2025年のグループ成長戦略」を策定して、長期的な視点にたった経営を展開しています。

現在は、中期経営計画として「新3か年事業計画（2023~2025）」を基に事業を推進しています。

竹中工務店グループの新3か年事業計画における2023年12月期の目標は、足元の状況と大型工事の動向など事業環境の変化を踏まえ、売上高1兆4,100億円、営業利益425億円、経常利益485億円、親会社株主に帰属する当期純利益325億円となっています。

特徴的なのはグループの重要事業領域を「まち」として捉え、「まちづくりの全てのステージ」で最良の品質とソリューションを提供し、建設とサービスを融合した新しい価値をつくることを目指していることです。

更なる安全・安心技術やエネルギー有効活用技術を建築を含む様々な社会システムの構築に活かし、「まちづくり総合エンジニアリング企業」に成長する事を目指して、まちづくりを通して人々が明るく豊かに暮らすためのサステナブル社会の実現に貢献していくことをビジョンとしています。

竹中工務店は、創業以来続く「棟梁の精神」をもって、まちづくりの全てのステージに最良の品質とソリューションを提供し社会に貢献することを標榜しています。

そこで暮らす人々の豊かさと幸せを願い、信用を大切にしたより良い仕事を通じ、棟梁として責任をもって、まちを未来へとつないでいくという創業の精神は、現在の事業戦略でも中心となっています。

就活で竹中工務店を志望する皆さんは、創業の精神を深く理解して、自分事化することにより、就活の軸や志望動機の作成に活かして下さい。

まとめ

以上、アウトラインのみですが建設業界の企業の業態とスーパーゼネコン5社の概況を解説しました。

建設業界は裾野が広く、準大手ゼネコンや中堅ゼネコン、土木業界やプラントエンジニアリング企業、設備系建設会社など、特徴や強身を持つ分野がある企業が沢山あります。

従ってこの業界を目指す就活生は大枠のあたりをつけたあと、企業毎の研究が不可欠になります。

専門分野や自分の強みを活かし、説得力のある志望動機をつくるためには避けては通れません。真剣に研究すればするほど理解も深まり、志望意欲も高まっていくものです。

スケールが大きく、社会的な意義も大きい建設業界はチャレンジしがいのある業界です。特にスーパーゼネコン各社は年収も高く、就活のハードルは非常に高くなっています。

原材料の価格高騰、エネルギーコスト高や、人的リソース不足による労働環境などの重い課題もありますが、技術革新によって解決できる部分もあります。

海外志向の強い学生にもチャンスは広がっています。ぜひ今後の企業研究を徹底して行い、自分にベストな選択をしてください。

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