【就活の業界研究】：プラント業界主要各社の現況を把握しておこう

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就活初期にできるだけ幅広い業界・業種を理解するために、業界研究コンテンツを作りました。何故それが大事かに関しては以下の記事を参考にしてください。

「就活の答え」では機械業界を、以下の項目に沿って解説していきます。

機械業界の６つのポイントを押さえよう

この記事では機械製造業界の中でもプラント業界の売上上位企業に絞って、各企業の特徴や現況を、直近の有価証券報告書や中期経営計画を基に解説します。

就活生が、自分の未来をこのプラント業界に託したいと思うか、志望の意思を固める上での参考にして下さい。

機械製造業は工作機械・ロボット、建設機械・プラント、重機械・農業・縫製・食品・印刷産業機械など、様々な分野を専門的に扱っている企業や複数の分野を扱っている企業、更に部品と機械の両方を製造している企業等、あるいは総合電機メーカーの一事業として機械を製造している等、様々なパターンがあります。

従って厳密にカテゴライズするのは難しい部分もありますが、就活生の専門分野や興味のある分野もあるため大枠で分類しています。

それでは、プラント企業の特徴から解説していきます。

プラント企業の特徴

プラント業界、プラント企業と呼ばれる場合のプラントに明確な定義がある訳ではありません。

プラントとは工場、機械装置一式、設備を意味する英語であり、一般的に「大型の生産設備」を指すものと考えておきましょう。

大型の生産設備の中で、典型的に使用されるのが「石油精製プラント」、「石油化学プラント」、「電力プラント」、「鉄鋼プラント」等の言葉です。

そしてこれらのプラントは機械・設備・工事を統合した巨大なシステムとして捉える必要があり、プラントを手掛ける企業は、調査からはじまり、企画、設計、建設・設備・施工、指導、試運転などの一連のプロセスを行う総合エンジニアリング機能を備えている企業ということになります。

設置する機械類を全て製造している訳ではなく調達して組み合わせ、最適化する機能を果たしています。プラント建設とは不可分であり、プラント建設企業と呼ばれる場合もあります。

プラントの建設は、設計（Engineering）、調達（Procurement）、工事（Construction）の３つのフェーズに大きく分かれます。この３つの頭文字EPCをとって、設計・調達・工事を一括請負するエンジニアリング会社が行うビジネスをEPCビジネス、あるいはEPC事業と呼びます。

プラントビジネスは巨大プロジェクトの受注産業であり、世界的なプラント専業の大手は日揮、千代田化工建設、東洋エンジニアリングの3社です。

それではその3社の特徴と現況をクイックにみていきましょう。

大手プラント企業の概況

日揮ホールディングス株式会社

旧社名：日揮株式会社

2021年3月期連結決算 （2020年度）

日揮では経営改革として2019年10月に新たなグループ会社体制として持株会社体制へ移行し、商号を「日揮ホールディングス株式会社」(英文名JGC HOLDINGS　CORPORATION)に変更にしています。

同時に日揮プラントイノベーション株式会社が商号を日揮株式会社に変更し、海外EPC事業を日揮グローバル株式会社、国内EPC事業を日揮株式会社にそれぞれ承継し、事業を展開しています。

日揮ホールディングス及びそのグループ企業は、各種プラント・施設の計画、設計、建設および試運転役務等を主たる事業としています。

具体的な事業は以下の事業セグメントで区分されています。

日揮ホールディングスの2021年3月期におけるグループ連結業績は、売上高が4,339億70百万円(前期比9.7%減)となり、減収という結果でした。

利益面では営業利益が228億80百万円(前期比13.1%増)、経常利益255億6百万円(前期比14.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益51億41百万円(前期比24.9%増)となり、増益となっています。

売上高は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響が続いたこともあり、前連結会計年度と比較して減少しましたが、営業利益は、総合エンジニアリング事業の既存案件での採算改善に加え、販売費及び一般管理費の抑制によって対前期比で増加、為替差損や営業外費用の減少により経常利益も増加、外国税額の減少によって当期利益も増加したカタチです。

2021年3月期の連結決算における、各事業の業績概要は以下の通りです。

事業セグメント別業績概要：2021年3月期連結決算

日揮グループの事業計画

日揮では、2016年度から2020年度までの5か年を対象とする中期経営計画「Beyond the Horizon」を推進してきました。その間、2020年度の売上高1兆円以上、親会社株主に帰属する当期純利益600億円、自己資本利益率(ROE)10%以上を掲げて事業を行ってきました。

しかし、経営実績は、残念ながらいずれも目標値を下回る結果となっています。

日揮グループの長期ビジョン

日揮グループでは、事業を取り巻く環境の激変を踏まえ、今後もグループが持続的に成長していくために、「人と地球の健やかな未来づくりに貢献する」という長期的でグローバルな視座のもと、グループに集う全ての人たちがその存在意義に共感し、自らを変革していく必要があると考え、企業の存在意義を再定義し、その道標として、長期経営ビジョンである「2040年ビジョン」をまとめています。

長期経営ビジョン「2040年ビジョン」の骨子は以下の通りです。

中期経営計画「BSP2025」

日揮ホールディングスでは長期経営ビジョン「2040年ビジョン」における最初の5年間―「挑戦の5年(2021~2025年度)」を対象期間とする新中期経営計画「Building a Sustainable Planetary Infrastructure 2025(BSP 2025)」を策定し、事業を展開しています。

就活で日揮グループを志望する皆さんは、企業研究を深めることは当然として、成長のための大きな変革と、成長戦略の概要、技術的な背景等を理解して自分自身のビジョンや志望動機の作成に活かしていきましょう。

千代田化工建設株式会社

2021年3月期連結決算（2020年度）

千代田化工建設は三菱商事が筆頭株主（60.36％保有）の総合エンジニアリング企業です。主力のエンジニアリング事業では、各種産業用・民生用設備並びに公害防止・環境改善及び災害防止用設備に関する総合的計画、装置・機器の設計・調達・設置、土木・建築・電気・計装・配管等工事及び試運転等、その他これらに付帯する一切の事業を行っています。

2021年3月期における千代田化工建設のグループ連結売上高の事業別概要は以下の通りです。

尚、国内売上高は146,084(百万円)となり、構成比46.3%、海外売上高は169,308(百万円)で、構成比は53.7%となっています。

千代田化工建設は2019年3月期で巨額の赤字を計上しました。この赤字の原因は米国で遂行中のキャメロンＬＮＧプロジェクトにおいて労働者の人件費が高騰し、且つ労働者の定着率も下がり生産性も上がらない状態で工事コストが大幅に増加してしまったことによるものです。

このプロジェクトを受注した2014年時点で建設のみならず、設計や資材調達までジョイントベンチャー（ＪＶ）のパートナーに任せ切りにして設計が遅れたことと、総投資額6000億円という大型のＬＮＧプロジェクトであるだけに打撃が大きかったようです。

前連結会計年度では遂行中案件の想定外のコスト増及び訴訟・仲裁等についてのリスクの見直し等による追加コストを計上した結果、繰越剰余金がマイナスとなり、この早急な債務超過状態の解消のため、三菱商事(株)及び(株)三菱UFJ銀行との間で再生支援の枠組みについての基本合意書及び三菱商事(株)との間で株式引受契約書を締結し、財務及び事業基盤の強化をしています。

財務面では、2020年6月に開催した株主総会において決議された資本金及び資本準備金の額の減少、並びに剰余金の処分により、千代田化工建設単体の累積損失(2020年3月末現在1,354億94百万円)を解消しています。

千代田化工建設の中期経営計画

この財務強化策とともに、新たな中期経営計画「再生計画~再生と未来に向けたビジョン~」を策定し、リスク管理体制の高度化、EPC(設計・調達・建設)遂行管理力の進化、人財の高度化・拡充に取り組んでいます。

新たな中期経営計画での、新たな取り組みは以下の通りです。

千代田化工建設も再生のための変革を推進中です。もともとチャレンジ精神や目標達成への意識の高さが重視されるプラント業界ですが、適性や仕事に対するビジョンが合致する方は業界・企業研究を深めて、業界・企業への志望意欲を高めていきましょう。

東洋エンジニアリング株式会社

2021年3月期連結決算（2020年度）

東洋エンジニアリングは1961年5月東洋高圧工業株式会社(現・三井化学株式会社)の工務部門が分離独立してできた企業であり、石油・石油化学プラントに実績を持つエンジニアリング会社です。

主な事業内容であるEPC事業は、一般化学、石油化学、石油精製、天然ガス、電力、原子力、水、交通、高度生産システム、物流、医薬、資源開発、バイオ、環境その他各種産業におけるプラントの研究・開発協力、企画、設計、機器調達、建設、試運転、技術指導などを内容としており東洋エンジニアリング及びグループ会社が、グローバルな体制で総合エンジニアリングビジネスを展開しています。

東洋エンジニアリングの2021年3月期におけるグループ連結業績は、完成工事高が複数の国内向けバイオマス発電所、ロシア向けエチレン・ポリエチレン製造設備、インド向け化学肥料コンプレックス等のプロジェクトが進捗した一方、大型プロジェクトの期間進捗率が前年同期と比較して減少した結果、前連結会計年度比350億円(16.0%)減の1,840億円という結果でした。

利益面では、営業利益が前連結会計年度比2億円(14.6%)減の16億円、経常利益は当連結会計年度における為替レートの円安傾向に伴い為替差損益が改善した結果、前年度比3億円(12.7%)増の27億円、親会社株主に帰属する当期純利益は、子会社等の税金費用を19億円計上した結果、前年度比8億円(51.0%)減の8億円という結果でした。

2021年3月期決算における地域別売上は以下の通りです。

東洋エンジニアリングでは過去3期に渡って米国向けエチレン製造設備プロジェクトの収支悪化、プロジェクト損失の影響を受けてきました。

損失発生の根本的要因の一つには、契約形態の選択の誤りがあり、顧客との契約は固定金額契約であったのに対し、下請工事会社との契約は実費精算型契約となっており、コストリスクを一手に負う形となっていたこと、もう一つの要因としては、米国の熟練工不足と低生産性により人件費が増大したことが挙げられています。

この状況を変えるために、米国向けエチレン製造設備プロジェクト対応、 事業構造の変革、 組織力の強化、 財務基盤の強化を柱にした再生計画の取り組みを進めた結果、2020年3月期の連結決算では4期ぶりに営業利益を黒字化しています。

東洋エンジニアリングでは引き続きプロジェクトのリスクマネジメントを強化するとともに、事業構造の変革としてプラント事業中心の事業ポートフォリオから、プラント事業とインフラ事業の2本柱へと変革することを掲げて取り組んだ結果、2事業の連結粗利益および事業本部人員比率は、2019年度末にはほぼ半々となっています。

組織力強化に向けたグループ全体での業務最適化を進めた結果、各EPC拠点の業績寄与の割合が拡大、また足元のEPC案件での粗利益率は、再生計画実施以前の案件と比較して大幅に向上したことから、再生計画は一定の役割を終えたという認識です。

東洋エンジニアリングの中期経営計画

現在はポストコロナとカーボンニュートラルへの移行を見据え、2021~2025年度の5年間にわたる中期経営計画を策定し、事業を展開しています。

中期経営計画では、環境調和型社会と豊かな暮らし(経済性・利便性)の両立を目指し、「EPC強靭化」戦略と「新技術・事業開拓」戦略の二重螺旋を紡いで深化させていく方針となっています。

東洋エンジニアリングは、　グループのミッションを “Engineering for Sustainable Growth of the Global Community”と規定し、「世界水準のエンジニアリングの提供によって、多様な顧客各社の課題を総合的に解決し、顧客ニーズの充足を実現するとともに、エネルギー・素材等の供給と環境保全を調和させ、持続性のある地球社会の実現に貢献する」としています。

また目指す企業像を “Global Leading Engineering Partner”とし、「世界第一級のエンジニアリング企業グループとして、顧客の立場に立脚し共に課題を解決することによって、品質、HSE(健康・安全・環境)、納期、価格等を含む総合的な価値を提供し、顧客にとって最も信頼できる継続的なパートナー」となることを標榜しています。

グループで共有する価値観や行動基準も “Integrity, Creativity, Diversity, Learning, Team”として明確にしています。

就活で東洋エンジニアリンググループを目指す方は、再生から新たな成長へと向かう中長期の戦略・計画をしっかり把握して、自分自身のビジョンや志望動機を固めていきましょう。