【就活の業界研究】インターネット業界の上位企業の概況を把握しておこう

もう一つの就活

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活初期にできるだけ幅広い業界・業種を理解するために、業界研究コンテンツを作りました。何故それが大事かに関しては以下の記事を参考にしてください。

インターネット業界情報の７つのポイントを押さえよう

インターネット業界主要各社の概況

インターネット情報サービス業界には多くの業種、業態、企業が存在しますが、それでも売上上位企業の業績を把握することでその業界、業態のリアルな現状がみえてきます。

この記事では売り上げの大きい企業5社の有価証券報告書や中期経営計画から、各社の概況を解説します。個別の企業研究に進む前に、上位企業の現状を把握してインターネット業界への理解を深めて下さい。

楽天株式会社

2020年12月期連結決算 (2020年度）

楽天の事業セグメントは大きくインターネットサービス事業、フィンテック事業、前期より新たにモバイル事業が加わり3事業セグメントに分かれています。

インターネットサービスにはインターネット・ショッピングモール『楽天市場』をはじめとする各種ＥＣサイト、オンライン・キャッシュバック・サイト、旅行予約サイト、ポータルサイト、デジタルコンテンツサイト等の運営や、広告等の販売等を行う事業、メッセージング及び通信サービスの提供、プロスポーツの運営等を行う事業が含まれています。

フィンテック セグメントは、インターネットを介した銀行及び証券サービス、クレジットカード関連サービス、生命保険、損害保険サービス及び電子マネーサービスの提供等を行う事業により構成されています。

モバイル セグメントは、通信及びメッセージングサービスの提供等を行う事業で、移動体通信サービス、光ブロードバンド回線サービス、電力供給サービス、IP電話、クラウドサービス、モバイルメッセージング等の提供を含みます。

楽天は楽天グループ会員を中心としたユーザーに対し、様々なサービスを提供するビジネスモデル「楽天エコシステム」を構築し、拡大することを基本的事業戦略としているためM&Aも含めてグループの事業領域の拡大を図っています。

会員一人当たりの生涯価値（ライフタイムバリュー；LTV）の最大化と顧客獲得コストの最小化等の相乗効果を創出し、グループ収益の最大化を目指す戦略を強化、具体的にはメンバーシップ、ビッグデータ、ブランドを核とする「楽天エコシステム」において、国内外の会員が複数のサービスを回遊的・継続的に利用できる環境を整備することで、会員一人当たりの生涯価値の最大化、顧客獲得コストの最小化等の相乗効果の創出、グループ収益の最大化を図るビジネスモデルです。

2020年12月期の連結会計年度におけるセグメント販売実績と利益は以下の様になっています

2020年12月期　セグメント別業績概要

2020年12月期における楽天の連結業績は、売上収益が1,455,538百万円(前連結会計年度比15.2%増)と増収になりましたが、モバイル事業における自社基地局設置等の先行投資が継続中のため、102,667百万円の営業損失（Non-GAAP営業損失＊）を計上した決算となりました。(前連結会計年度は95,129百万円のNon-GAAP営業利益)となりました。

• ＊Non-GAAP営業利益・損失とは、国際会計基準に基づく営業利益から、楽天グループが定める非経常的な項目やその他の調整項目を控除したもの

楽天のビジネスのほとんどすべてがインターネットユーザーを対象としていますが、この記事では、楽天がインターネットサービスとしてセグメントしている以下のビジネスの概況を解説します。

楽天のインターネットサービス

楽天がインターネットサービス事業としてカテゴライズしている主な事業と、主なサービス提供会社は以下の通りです。

インターネットサービス事業の主力サービスである国内ECでは、流通総額及び売上収益の更なる成長を目指し、ロイヤルカスタマーの醸成や新規顧客の獲得のための販促活動、クロスユースの促進に加え、楽天エコシステムのオープン化戦略等に注力しています。

また包括的な物流サービスを提供する「ワンデリバリー」構想のもと、自社物流施設への楽天市場出店店舗商品の受入れ拡大や、自社配送エリアの拡大等、自社物流網の整備・強化、また話題になった送料無料ラインの統一施策の導入により、顧客と楽天サービス出店者双方の利便性向上に注力しています。

インターネット・ショッピングモール『楽天市場』や医療品・日用品等の通信販売等を行う『Rakuten 24』等の物販系ECでは、コロナ禍における「巣ごもり消費」の需要増加により取扱高の押上効果があった一方、外出や旅行やスポーツ・エンターティメントの規制や自粛により、旅行・イベント・スポーツのチケット関連ビジネスが減収・減益となっています。

その結果、インターネットサービスセグメントにおける売上収益は820,115百万円(前連結会計年度比10.3%増)、セグメント利益は40,114百万円(前連結会計年度比62.6%減)という結果になっています。

楽天の2021年12月期　(20221年度）の業績サマリー

楽天の決算は12月決算のため、2023年卒の一般選考ルートの就活が解禁された2022年3月1日時点で、2021年度の連結業績の概要が発表されています。

以下が概要となりますので、楽天を志望する就活生の皆さんは下記業績も把握しておきましょう。

2021年12月期連結決算 （2021年度）連結業績概要

楽天　2021年12月期のセグメント別業績概要

2021年度における楽天の連結業績は、売上収益が1,681,757百万円（前連結会計年度比15.5％増）と過去最高を達成しています。

インターネットサービスセグメントでは、インターネット・ショッピングモール『楽天市場』における共通の送料無料（込み）ライン導入に代表される顧客利便性向上の施策等により、コロナ禍の「巣ごもり消費」等を背景に増加した顧客の定着が国内ＥＣ取扱高の伸長に貢献し、国内ＥＣ流通総額は５兆円を超え成長しています。

全体の業績、利益面では前年度に引き続き、モバイルにおける自社基地局設置等の先行投資が継続中のため、Non-GAAP営業損失は224,999百万円（前連結会計年度は102,667百万円の損失）という結果でした。

モバイルセグメントは、デバイス売上の増加、プラットフォーム事業「楽天シンフォニー」の売上計上などにより、2021年度の売上収益は2,275億円と前年比31.9％増の大幅な増収を達成しており、楽天経済圏における今後の動向に注目していきましょう。

Zホールディングス株式会社　（旧社名：ヤフー株式会社）

2021年3月期連結決算 (2020年度）

Zホールディングスの親会社はソフトバンクグループの持ち株会社3社（ソフトバンクグループ、ソフトバンクグループジャパン、Aホールディングス）とソフトバンク株式会社の4社、Zホールディングス自体も傘下に子会社（ヤフー株式会社、LINE株式会社、株式会社ZOZO、アスクル株式会社等々）や関連会社（PayPay株式会社、等々）を持ち様々なサービスを提供しています。

Zホールディングスの2021年3月期における連結業績は、(株)ZOZOを連結子会社化（2019年11月）したこと、LINE(株)と経営統合したこと（2021年3月）、アスクルグループの売上収益が増加したこと等により、売上収益が前年同期比で増加し、1兆2,058億円(前年同期比14.5%増)となり増収となっています。

利益面では営業利益が1,621億円(前年同期比6.5%増)、調整後EBITDAは2,948億円(前年同期比18.8%増)、親会社の所有者に帰属する当期利益は前年同期にPayPay(株)の持分変動利益108億円を計上した影響等により、前年同期比で減少し701億円(前年同期比14.1%減)という結果でした。

Zホールディングスの事業セグメントは大きく、メディア事業とコマース事業、その他に分かれています。セグメント毎の売上と利益の状況は以下の通りです。

2021年3月期のセグメント別業績概要

コマース事業は「ヤフオク！」や「Yahoo!ショッピング」、アスクル等のコマース関連サービス、「Yahoo!プレミアム」等の会員サービス、クレジットカード等の金融関連サービスが主な事業内容です。

メディア事業は検索連動広告やディスプレイ広告等の広告関連サービスが主な事業内容となります。

子会社にはヤフー株式会社(100%）、アスクル（45.1％）、一休（100％）、ワイジェイFX（100％）、ワイジェイカード（100％）ジャパンネット銀行（46.6％）、ZOZO(50.1%)などを通じて事業展開をしています。（　）内は所有割合です。

その他は、LINEディスプレイ広告、アカウント広告等や、ビジネス(法人向け)のLINE FRIENDS, O2O、コマース、AI関連、公金決済関連等、パーソナル(個人向け)ではLINE コミュニケーション、コンテンツ、金融サービス関連、「Yahoo！メール」、公金決済関連等によって構成されています。

Zホールディングスの事業戦略

Zホールディングスグループは、情報技術の力で全ての人に無限の可能性を提供する「UPDATE THE WORLD」をミッションに掲げ、『人類は、「自由自在」になれる』というビジョンの実現を目指しています。

Zホールディングスはコマースとメディアという異なる事業領域において、eコマース、メディア、決済を中心とした100を超えるサービスを展開しており、膨大な量と種類のデータを保有しています。オンラインからオフラインまで一気通貫でサービスを提供する、世界的にもユニークな企業グループに成長しています。

今後はこのビックデータを活用して各サービスを再連携することによって、新たなサービスや事業の創出、拡大を目指す戦略です。

豊富なデータ量と多様性あふれるデータ資産を持ち合わせた国内最大級のデータ所有者として、その能力を最大限に引き出し、「データの蓄積・活用を通じて利用者を最も理解する存在」、ひいては「日本の利用者を最も理解する国産プラットフォーマー」となるべく事業を展開しています。

またLINEとの経営統合によって、サービスを提供する国と地域は230にまで広がっています。LINEのアジア主要国と地域における1億6700万人の利用者基盤を活かし、各事業でのシナジー創出に取り組む方針です。

株式会社リクルートホールディングス

2021年3月期連結決算 (2020年度）

リクルートホールディンスの2021年3月期における連結業績は、売上収益が2,269,346(百万円)となり、前年同期比で5.4%減の減収という結果でした。

税引前当期利益が前年同期比25.5%減の168,502(百万円)、当期利益が同27.3%減の131,690(百万円)、親会社の所有者に帰属する当期利益は同27.0%減の131,393(百万円)の減益の決算となっています。

リクルートの事業セグメントはHRテクノロジー、メディア＆ソリューション、人材派遣、に分かれています。

2021年3月期の事業別の業績概要は以下の通りです。

2021年3月期連結決算　事業セグメント別業績概要

インターネットサービスが重要なメディア&ソリューション事業の2021年3月期における連結業績は、売上収益が、前連結会計年度比11.1%減の6,720億円、利益面では調整後EBITDA＊は前連結会計年度比41.6%減の1,067億円という結果でした。

＊Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortizationの略。日本語へ訳すと「利払い前、税引き前、減価償却前、その他償却前利益」

リクルートのメディア&ソリューション事業は、日本国内の企業クライアントの業績及び生産性の更なる向上の支援を目指しています。

日本国内の販促・人材領域で提供してきたサービスを更に進化させ、テクノロジーやデータを駆使したオンラインプラットフォームや業務・経営支援ツールであるSaaSソリューションの提供を通じて、企業クライアントの集客・顧客管理、採用や人材管理、決済等にわたる、事業運営に係る経済活動全般を支えるエコシステムを構築しています。

具体的には、販促支援メディアとHR支援メディアに分かれており、以下のメディアを運営しています。

リクルートの事業戦略

もともと新卒のリクルート事業から出発して紙媒体のメディア開発、そしてリアルビジネスの多角化を推進していった会社ですが、事業とインターネットを融合することとネット企業のM&Aを通じて発展しているユニークなポジショニングを持った企業です。

リクルートは産業界と生活者を結びつける「No.１のマッチングサービス」を、一つでも多く生み出し、生活者一人ひとりのポジティブな行動を支援する企業になることを目指し、事業活動を展開しています。

リクルートを志望する皆さんは、リクルートグループが創業より大切にし、ビジネスのエンジンとして活用してきた「リボンモデル」＝「個人ユーザーと、企業クライアントが出会う場(プラットフォーム)を作り出し、より多くの最適なマッチングソリューションを提供することにより双方の満足を追及する」のコンセプトを良く理解しておきましょう。

このコンセプトで次々に新しいビジネスを創出している企業であり、アントレプレナー精神が重視されているのです。

事業別の戦略の概要は以下の通りです。

リクルートは人材派遣分野で積極的に海外での事業にも投資を行っています。ネットビジネスの拡大とともに、培ってきた人材部門でも国内外にしっかりとした収益の基盤を構築しています。

リクルートの今後の成長のキーワードは、グローバル市場でグローバルリーダーになることです。世界で戦ってみたい野心のある方は、深い企業研究をしてみて下さい。

株式会社ミクシィ

2021年3月期連結決算 (2020年度）

ミクシィの2021年3月期の連結業績は、売上高が119,319百万円(前連結会計年度比6.4%増)の増収、利益面では、営業利益が22,928百万円(前連結会計年度比33.7%増)、経常利益は23,019百万円(同36.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は15,692百万円(同45.8%増)となり、増収増益を達成しています。

ミクシィは事業セグメントを デジタルエンターテインメント事業、スポーツ事業とライフスタイル事業の3つに分けています。

デジタルエンターティメント事業では、「モンスターストライク」を主力としたスマートデバイス向けゲームの提供を行っており、主にユーザーからの有料サービス利用料を収益源として事業展開しています。

スポーツ事業は、プロスポーツチーム経営や公営競技関連事業への投資を行っており、主に興行収入及び車券等販売委託料を収益源として事業展開、ライフスタイル事業は、SNS mixiの運営や、家族向け写真・動画共有アプリ「家族アルバム みてね」、サロンスタッフ直接予約アプリ「minimo」などの、インターネットを活用した人々の生活に密着したサービスの運営を行っており、ユーザーからの有料サービス利用料及び企業側からの広告料を収益源として事業展開となっています。

2021年3月期におけるセグメント別の業績概要は以下の通りです。

2021年3月期連結決算　セグメント別業績概要

セグメントの売上収益と利益の構成をみると、ミクシィはスマホゲーム会社と言った方が適切な状況です。

ミクシィの成り立ちは日本初のSNSサービスでした。そのSNSサービスがTwitterやFacebookにシェアを奪われた際、SNSとは異なるスマホゲームに注力して「モンスターストライク」大ヒットを生みだした企業です。（モンストは世界累計利用者数が5,500万人を突破：2021年4月現在）

現状はゲーム、特に「モンスト」に依存している結果になっていますが、ミクシィの中期的な経営戦略は、「事業ドメインをコミュニケーションサービスとし、コミュニケーションサービスを通して世の中に新しい価値を生み出し続けること」しています。

モンストのeスポーツイベントの開催やグッズの製作、映画や人気アニメ、人気IPとのタイアップやコラボ、オリジナルアニメの配信や劇場版公開などに加え、グッズ販売等を行う常設店舗を開設する等、リアルとバーチャルのシナジー創出にもチャレンジしています。

ミクシィは、スポーツ事業でプロスポーツチーム経営、公営競技関連事業への投資を行っています。

中期経営方針を「エンタメ×テクノロジーの力で世界のコミュニケーションを豊かに」と定め、スポーツ事業へ積極的な投資を行い、中期的に第二の収益の柱へと成長させることを方針として掲げています。

プロスポーツチーム経営に関しては、2019年10月に株式会社千葉ジェッツふなばしを子会社化、公営競技関連事業については、前期子会社化した株式会社チャリ・ロト(競輪の車検販売事業）に加え、2019年11月に株式会社ネットドリーマーズ(競馬総合サイトの運営事業）の全株式を取得し、共同で新たなサービスの開発を進めています。

ライフスタイル事業では、「家族アルバムみてね」や「minimo」の成長に引き続き注力しています。

GMOインターネット株式会社

2020年12月期連結決算 (2020年度）

GMOインターネットはインターネットという事業ドメインの中で多角化を積極的に進めています。

GMOインターネットの2020年12月期の連結業績は、売上高が210,559百万円(前年同期比7.3%増)となり増収、利益面では営業利益が27,893百万円(同10.3%増)、経常利益は27,136百万円(同10.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は10,284百万円(同23.4%増)となり、増収増益を達成しています。

GMOインターネット及びグループ企業では、インターネットインフラ事業、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、暗号資産事業、インキュベーション事業を展開しています。

それぞれの事業ドメインの中に、以下の事業を事業ごとの子会社を設立してマネージする経営を行っています。

2020年12月期におけるセグメント別の業績概要は以下の通りです。

2020年12月期連結決算　セグメント別業績概要

現状大きな利益を生んでいるのがインターネットインフラ事業と金融事業です。

GMOインターネットは「すべての人にインターネット」をコーポレートスローガンにして、事業展開としては「強いところはより強く、弱いところはNo.1の商材をもつ」を基本方針にインターネットが関与できるビジネス、またインターネットビジネスをサポートするビジネス領域に果敢にチャレンジしている企業です。

ドメイン、レンタルサーバーや決済、セキュリティなど数多くの事業(サービス)においてナンバーワンの実績をあげており、特にインターネットビジネスに取り組む個人や企業の多様なニーズに応えています。

金融事業でもコストリーダーシップ戦略のもと、国内外における顧客基盤の拡大に取り組んでおり、外国為替証拠金取引高で９年連続世界一(2012~20年の年間取引高におけるGMOクリック証券の取扱高)を実現しています。

GMOグループは99社もの子会社と構成しているため、各社が自律的な意思決定を行なうことでスピード感のある事業経営を実現し、且つグループシナジーを追求することが成長への課題となっています。

また、既にセキュリティ事業などで本格的な海外展開を果たしていますが、今後さらに成長性の高い海外市場を取り込むために、海外市場においても「総合インターネットグループ」としての地位を確立することを課題として事業を展開しています。

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まとめ

以上、アウトラインのみですがインターネット業界の売上上位企業の概況を解説しました。インターネット業界全体は非常に裾野が広く業際はどんどん広がっています。

従ってこの業界を目指す就活生は大枠のあたりをつけたあと、企業毎の詳細な研究が不可欠になります。説得力のある志望動機をつくるためには個別の深い企業研究は避けては通れません。真剣に研究すればするほど理解も深まり、その企業に対する志望意欲も高まっていくものです。

インターネット業界はマーケティングという観点からも最もチャレンジングな業界です。

新しいビジネスを生み出す力が根本的に備わっている業界なのです。逆に言えばそれができなければ、あっという間に市場から追い出されてしまう厳しい業界でもあります。

企業によっては海外市場にも活躍の場が開かれています。タフな業界ですが、適性がある方には大きな「やりがい」を感じることが出来る業界です。興味があるかたは是非チャレンジしてみてください！

実力、スキルを身に付ければキャリアの汎用性という意味でも自分の「強み」を育てることが出来、将来的な転職をする際にも自分を売り易い業界、でもあります。

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