【就活の業界研究】：自動車部品メーカー主要各社の現況を把握しておこう

活初期にできるだけ幅広い業界・業種を理解するために、業界研究コンテンツを作りました。何故それが大事かに関しては以下の記事を参考にしてください。

「就活の答え」では自動車部品業界を、以下の項目に沿って解説していきます。

自動車部品業界の６つのポイントを押さえよう

この記事では自動車部品業界の中で特に就活生に人気が高い、一次部品メーカー、中でも売上上位企業に絞って自動車部品メーカーの現況やその事業を取り巻く状況をまとめて解説します。

就活生が、未来をこの業界、自動車部品メーカーに託したいと思うか、志望の意思を固める上での参考にして下さい。以下上位10社の概況を、直近の年度有価証券報告書や各社の中期経営計画から、就活の業界研究として重要なポイントを解説します。

自動車部品業界上位10社の概況

株式会社デンソー

2019年3月期連結決算

デンソーの事業セグメントは地域制をとっています。「日本」、「北米」、「欧州」、「アジア」、「その他」の各セグメントで「パワトレイン システム」、「エレクトリフィケーションシステム」、「電子システム」、「サーマルシステム」、「モビリティシステム」、「産業機器」、「生活関連機器」の多様な製品群を製造・販売しています。

2019年3月31日時点の株主構成では、筆頭株主のトヨタ自動車が24.38%、第二位株主の豊田自動織機が8.95%を所有しており、トヨタ系列の巨大部品メーカーです。

2019年3月期の連結売上高（販売実績）は5兆3627億円であり、世界の部品メーカーのランキングでも首位のロバート・ボッシュ（ドイツ）に続き第二位という堂々たるグローバル企業です。

販売実績の内、トヨタ自動車向けが1兆3219億円であり、総販売実績に占める割合は24.6％です。トヨタ以外のメーカーとも幅広くビジネスを展開している、まさに日本を代表する自動車業界のリーディングカンパニーです。

デンソーは2017年10月に、2030年の目指す姿を描いた「デンソーグループ2030年長期方針」を策定しています。そしてこの長期方針を実現するために「デンソーグループ2025年長期構想」を策定しています。

具体的には「電動化」、「先進安全・自動運転」、「コネクティッド」、「非車載事業（ＦＡ※・農業）」を注力４分野として取り組みを加速し、2025年度の目標である、売上収益７兆円、営業利益率10％の達成を目指して事業を展開しています。

アイシン精機株式会社

2019年3月期連結決算

アイシン精機の主要事業は自動車部品および住生活・エネルギー関連機器の製造・販売であり、主力の自動車部品は「エンジン関連」、「ドライブトレイン関連」、「ブレーキ及びシャシー関連」、「ボディ関連」、「情報関連」の区分となっており、多様なシステム及び部品の製造販売を行っています。

住生活・エネルギー関連はベッド、ミシン、シャワートイレ、自立支援ベッド、電動車いす、ガスヒートポンプエアコン、コージェネレーションシステムや住宅リフォームまでをカバーしています。

アイシン精機のセグメントはアイシン精機及び中核となる国内子会社を頂点とするグループによって製品・サービス別に構成され、「アイシン精機グループ」、「アイシン高丘グループ」、「アイシン・エィ・ダブリュグループ」、「アドヴィックスグループ」、「その他」に分かれて事業を展開しています。

アイシン精機では、自動車業界に急速な構造変化の波が押し寄せる中、電動化を中心とする「CASEに対応する企業構造の変革」と、それを足元で支える「企業体質の強化」に取り組み、グループで大きな方向を合わせ、組織や仕事のやり方を変革し、次の時代で戦える態勢を着実に整備し、次の時代の成長に向け、2019年度は、「電動化」「自動運転」「コネクティッド」の重点3領域の技術開発を加速させる計画です。

株式会社　豊田自動織機

2019年3月期連結決算

豊田自動織機及びグループ企業は自動車、産業車両および繊維機械などの製造・販売を主な内容とし、事業活動を展開しております。

事業セグメントは「自動車」、「産業車両」、「繊維機械」、「その他」になっており、事業セグメント別販売実績（売上）シェアは自動車　27.6％、産業車両　66.2％、繊維機械　3.4% ,その他　2.8％という割合です。

ちなみにシェアの大きい産業車両とは主力のフォークリフトトラックを中心とした産業車両だけではなく、「搬送」「保管」「仕分け」にかかわる物流機器・システムを開発・生産・販売しています。

自動車部門では、車両組立やエンジン、カーエアコン用コンプレッサー、自動車用電子部品・機器、プレス金型など、車両及び自動車関連製品の開発・生産を行っています。

繊維機械はトヨタグループのルーツである豊田佐吉による自動織機の発明から発している事業であり、紡機および織機の開発・生産・販売を一貫して行い、その大部分の製品を世界市場へと送り出しています。

尚、車両およびエンジンなどの商品を主にトヨタ自動車株式会社に販売しており、2019年3月期の連結会計のトヨタ自動車向けの販売額は総売上高の9.5％となっています。

株式会社　ジェイテクト

2019年3月期連結決算

ジェイテクト及びグループ企業は、機械器具部品及び工作機械の製造販売を主な事業としているトヨタ系の部品メーカーです。事業セグメントは機械器具部品と工作機械の２つでシンプルな構成ですが、主力の機械器具部品事業はステアリング事業、駆動事業、軸受け（ベアリング）事業の3事業で構成されています。

また工作機器事業では、研削盤、切削機、マシニングセンタ、制御機器(IoE関連製品を含む)、工業用熱処理炉等を製造販売しています。

ちなみにジェイテクトの連結売上高に占める海外売上高の割合は62.3％を占めておりグローバルな事業展開を行っている企業です。またジェイテクとの筆頭株主であるトヨタ自動車株式会社との取引金額は、連結売上高の15.9%の割合です。

ジェイテクトの売上高の約8割は自動車産業ではCASEに代表される技術革新が進んでおり、大変革期を迎えようとしています。変化に対応していくため、ジェイテクトでは中期経営計画を毎年ローリングし、既存事業の競争力の強化を図るとともに、自動車産業に限定されない次世代に向けた新規事業の創出、及びこれらの事業戦略を中長期で支える基盤構築に注力しています。

豊田紡織株式会社

2019年3月期連結決算

豊田紡織グループは、自社並びに関連会社とするトヨタ自動車㈱、連結子会社80社及び持分法適用関連会社16社で自動車部品及び繊維製品の製造・販売を事業活動として展開しています。

販売実績の内、トヨタ自動車向けが4,391億円であり、総販売実績の31%、またトヨタ車体に対する販売は1432億円であり、11.6％となっています。（2019年3月期連結決算の実績）

事業セグメントは地域制をとっており、「日本」、「北中南米」、「アジア・オセアニア」、「欧州・アフリカ」となっています。

セグメント別の販売実績の割合は、日本　51.4%、北中南米　18.5%、アジア・オセアニア　23.2％、欧州・アフリカ　6.9％の構成比です。（2019年3月期連結決算）

豊田紡織としてもＣＡＳＥやＭａａＳといった将来の変化に、着実に対応を図っていく必要を認識しており、それに対応する技術革新の取り組みを加速しています。

2018年５月に発表した中期経営計画においては、2020年度（2021年3月期）の経営目標として安定的に営業利益率５％以上確保できる 事業基盤の確立のために、売上高１兆4,000億円、営業利益700億円を目標に掲げて事業を展開しています。

日本精工株式会社

2019年3月期連結決算

日本精工の事業セグメントは、産業機械事業、自動車事業、その他というシンプルな構成です。

産業機械事業は、一般産業向けの軸受、精密機器関連製品の製造・販売、自動車事業は、自動車及び自動車部品メーカー向けの軸受、ステアリング及び自動変速機用部品等の製造・販売が主たる事業であり、日本精工及びグループ企業で製造・販売を行っています。

事業別の主要製品は以下の通りです。

日本精工グループは、「MOTION & CONTROLを通じ、円滑で安全な社会に貢献し、地球環境の保全をめざすとともに、グローバルな活動によって国を越えた人と人の結びつきを強める」という企業理念のもとで事業を展開しています。

現在は2026年に中長期的な持続的成長を可能にする企業基盤を確立することを目指して、2019年度から2021年度までの3ヵ年を第6次中期経営計画としてスタートさせています。

第6次中期計画の目標は「次の成長に向けた事業基盤の強化」であり、新たな成長に向けて以下の3戦略に注力をしていく計画です。

カルソニックカンセイ株式会社（旧）、マレリ株式会社

2019年3月期決算

この決算はマレリとの経営統合前の、2019年３月期　(2018年度）の実績です。

カルソニックカンセイグループ全体の連結売上高は2018年度 8,921億円となり、日本・米州・欧州・アジアでバランスのとれた売上高比率となっています。

カルソニックカンセイ及びグループ企業はコックピットモジュール・内装、電子、熱交換器、空調、コンプレッサーなど、クルマの重要な役割を担う製品群を開発・提供しています。モータースポーツ活動にも積極的にコミットしており、モータースポーツ好きの方はご存知の企業かもしれません。

カルソニックカンセイは2017年5月に東京証券取引所第一部への株式上場を廃止しています。それ以前は日産自動車が株式の41%を保有し日産の連結子会社でしたが日産が米投資ファンドのコールバーグ・クラビス・ロバーツ（ＫＫＲ）に約２０００億円で売却し、KKRがCKホールディングス株式を通じてTOBを実施して90％以上の株式を取得したためです。

日産が株式を売却した理由は、カルソニックカンセイを独立した部品メーカーとして競争力を高めた方が、将来的に日産にとってもメリットがあると判断したと説明されています。

これは日産という枠の中では大変革期を迎える中で、部品メーカーとしての競争力を削いでしまうという考え方によるものです。

カルソニックカンセイの製品は国内外18社の自動車メーカーに供給されていますが、製品の8割は日産向けと推定されています。現在、世界15カ国に展開し、81の生産工場と14の開発拠点を持っており、グローバルに事業を展開している代表的な部品メーカーの一つであすが、真のグローバルサプライヤーとしての道は半ばであり、日産自動車の業績に大きな影響を受けることは念頭に置いておきましょう。

尚、カルソニックカンセイは2019年１０月に、FCA（フィアット・クライスラー・オートモービルズ）系列の部品メーカーである、マニエッティ・マレリと経営統合し、新会社はマレリ株式会社、ブランドも「マレリ」で共通化しています。

豊田合成株式会社

2019年3月期連結決算

豊田合成及びグループ企業は「日本」、「米州」、「アジア」、「欧州・アフリカ」の各セグメントで自動車部品に関する事業を展開しています。

具体的にはドアウェザストリップ・ガラスランなどのウェザストリップ製品、機能系コンポーネント・燃料タンクモジュール構成部品などの機能部品、インストルメントパネル・コンソールボックスなどの内外装部品、ハンドル・エアバッグモジュールなどのセーフティシステム製品などの自動車部品およびその金型・機械装置を製造・販売しています。

トヨタ自動車は豊田合成の発行済株式の42.84％を保有している筆頭株主です。

豊田合成グループは中長期経営計画である「2025事業計画」を2018年５月に発表しており、2025年度の経営目標である売上収益１兆円以上、営業利益率８％、ROE 10％の実現を目指しています。その実現のために活動の3本柱として以下の戦略を掲げています・

株式会社小糸製作所

2019年3月期連結決算

小糸製作所及びグループ企業は、自動車照明器、航空機部品、鉄道車両部品、各種電気機器、計測機器などの製造・販売、並びにこれに関連した物流などを主たる業務として事業を展開しています。

事業セグメントは地域制をとっており、日本、北米、中国、アジア、欧州、その他、全社（共通）となっており、ＬＥＤヘッドランプ、ディスチャージヘッドランプ、前照灯並びに補助灯、標識灯、ハイマウントストップランプ、ハロゲン電球、その他各種小型電球、灯具、鉄道車両電装品等の製造・販売が中心です。

経営戦略としては企業メッセージ「安全を光に託して」のもと、更なる発展・飛躍に向けて以下の戦略を展開中です。

小糸製作所の筆頭株主はトヨタ自動車であり、トヨタは発行済み株式の20％を保有しています。

NOK株式会社

2019年3月期連結決算

NOK及びグループ企業は、シール 製品、電子部品、事務機用ロール製品等の製造・販売を主に事業を展開しています。

具体的な事業ごとの主要製品は以下の通りです。

シールとは自動車のエンジンやギヤードモータなどに使用され、主に回転軸端部からの油漏れや、外部からのほこりの侵入を防止する部品です。創業以来のオイルシール製品はNOKの中核事業です。

自動車や航空機、船舶、鉄道車輛、建設機械、農業機械、石油化学プラント、家電製品など、さまざまな分野における機械の密封装置として欠かすことのできない製品であり、日本のオイルシールの歴史を作ってきた企業です。パッキンやOリングなど、ゴムを使用したシーリングのリーディングカンパニーです。

オイルシール以外の工業用ゴム・樹脂製品、防振・防音製品、プラント機器、エレクトロニクス製品、工業用樹脂部品、潤滑剤などの幅広い製品群を持っています。

事務用ロール製品とは、コピー機等に使用されており、現像ロールは一定量のトナーを感光体に搬送するために使用され、帯電ロールは感光体に一定電荷を付与するために使用される筒状の部品、加圧ロールは、トナーを定着させる際に均一な圧力を加えるために使用されるロール、給紙ロールは、用紙を１枚ずつ確実に送り出すために使用される部品です。

またNOKは古くからドイツのフロイデンベルグ社と資本提携を行っており、フロイデンベルグはNOKの発行済み株式の25.11％を保有しています。

メガサプライカーの動きをウォッチしておこう

自動車部品メーカーは、完成車メーカーの資本が入っていたり、そうでなくても特定の車メーカーへの納入シェアが高く、系列がまだ色濃く残っている業界です。

しかし世界にはドイツのボッシュをはじめとするメガサプライヤーが存在しており、生産の海外移転を前提にするとそれらのメガサプライヤーとは競争になります。日本メーカーへの部品供給は当然として、海外の完成車メーカーからの受注を目指すことが成長につながるため、広範な部品ニーズやモジュールのニーズにこたえるため、シナジーがつくれる部品メーカー同士が経営統合をしていく傾向が出ています。

9019年10月30日に、日立製作所とホンダは傘下の部品メーカー4社を経営統合することを発表しています。具体的にはホンダが出資している傘下の部品メーカー、ケーヒン、ショーワ、日信工業の3社に対してTOB(株式公開買い付け）を行って完全子会社化し、その後日立の完全子会社である、日立オートモーティブシステムズがその3社を吸収合併して統合する計画です。

新会社は日立が66.6%、ホンダが33.4％を出資する資本構成になり、日立の幅広いネットワークを活用して需要を拡大し、規模のメリットで技術研究開発やコストダウンという両社にとってのシナジーを生みだす目論見です。

この統合が実現すると新会社はデンソー、アイシン精機に続き国内3位の部品メーカー、（売上の単純合計は、１兆7,000億円）が誕生することになります。

前述のカルソニックカンセイとマニエッティ・マレリの統合も日産、FCAのそれぞれの系列色を薄めていき、グローバルサプライヤーとして体力の強化を狙ったものです。

自動車部品メーカーを就活の対象に考えている就活生は、部品メーカー同士の合従連合の動きも注視しておきましょう。

まとめ

以上、自動車部品メーカーの上位企業の現状のサマリーですが、部品メーカーの事業内容と規模感、各社がいかにグローバルな存在であるかは感覚的にも理解できたと思います。

上位企業は理工系の学生に非常に人気の高い企業であり、難関です。自動車部品業界に興味や志望意欲を繋ぐことができた方は、志望企業候補のあたりをつけて、詳細な企業研究を進めて下さい。

上位企業の多くはインターンシップに積極的です。OB・OG訪問も含めぜひトライして門戸を開いていってください。

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