【就活の業界研究】：重機械メーカー、重工業主要各社の現況を把握しておこう

就活初期にできるだけ幅広い業界・業種を理解するために、業界研究コンテンツを作りました。何故それが大事かに関しては以下の記事を参考にしてください。

「就活の答え」では機械業界を、以下の項目に沿って解説していきます。

機械業界の６つのポイントを押さえよう

この記事では機械製造業界の中でも重機械メーカー、重工業と呼ばれる企業の売上上位企業に絞って、各メーカーの特徴や現況を、直近の有価証券報告書や中期経営計画を基に解説します。

就活生が、未来をこの業界、機械メーカーに託したいと思うか、志望の意思を固める上での参考にして下さい。

機械製造業は工作機械・ロボット、建設機械・プラント、重機械・農業・縫製・食品・印刷産業機械など、様々な分野を専門的に扱っている企業や複数の分野を扱っている企業、更に部品と機械の両方を製造している企業等、あるいは総合電機メーカーの一事業として機械を製造している等、様々なパターンがあります。

従って厳密にカテゴライズするのは難しい部分もありますが、就活生の専門分野や興味のある分野もあるため大枠で分類しています。

それでは、重機械メーカーの特徴から解説していきます。

重機械メーカーとは

重機械とはどんな機械を指すのかは明確に定義されている訳ではありません。また重機械という産業分類が存在している訳ではないため、また機械業界・機械製造業は多岐に渡る機械群で構成されているため、明確に線引きをすることはできません。

この記事では、逆説的ではありますが、総合重機械メーカーと呼ばれる企業が主に扱っている機械群、重工業用の機械群として捉えています。具体的には日本産業機械工業会が分類している「産業機械」（鉱山機械、化学機械、環境装置、動力伝動装置、タンク、ボイラ・原動機、プラスチック加工機械、風水力機械、運搬機械、製鉄機械、ポンプ、圧縮機などを含む機械群）という程度の括り方になると思います。

造船業から陸（おか）上がりして産業機械を生産するに至った、総合重機大手と呼ばれる三菱重工、IHI、川崎重工、日立造船、住友重機械工業、三井E&Sホールディングスの現況を、直近の有価証券報告書や中期経営計画をもとに、その概況を解説していきます。

総合重機メーカーの概況

三菱重工業株式会社

2019年3月期連結決算

総合重機の最大手の巨大企業であり、三菱重工及びグループ企業では以下の4つのセグメントで事業を展開しています。

今期決算の三菱重工の事業別の販売実績の割合は、パワー37.4％、インダストリー＆社会基盤46.8％,航空・防衛・宇宙16.6%、その他1.7％、調整額－2.5％という結果で、バランスの取れたポートフォリオになっています。

現在は2018年度を初年度とした中期経営計画「2018事業計画」を実行中であり、「グローバル 水準の持続性と成長力を有する企業体格の実現」、「事業構造改革の定着」、「長期ビジョンに基づく成長戦略の推進」の基本方針に基づき、各種施策を強力に推進しています。

中長期的には、「MHI FUTURE STREAM」（中長期的な視点で既存事業の転換や新規事業の創出に取り組む活動）を通じて、新たな事業機会の創出や、エネルギー・環境事業の構造転換に引き続き取り組んでいます。

新たな事業分野の例としては、洋上風力発電など再生エネルギーの拡大と再生エネルギーの変動を補うための調整電源及び蓄エネルギーシステムを挙げています。

また、二酸化炭素の有効活用／固定化のためのバイオマス利用、二酸化炭素回収貯留などの分野等、ESG（Environment（環境）、Social（社会）、Governance（ガバナンス））やグローバル指標であるSDGs（をSustainable Development Goals（持続可能な開発目標）を念頭におき、短期・中長期両方の視点での事業拡大を図っていく戦略です。

株式会社　IHI

2019年3月期連結決算

IHIおよびグループ企業は以下の資源・エネルギー・環境，社会基盤・海洋，産業システム・汎用機械及び航空・宇宙・防衛の４つのセグメントを主として事業を展開しています。

IHIグループは，「社会とお客さまの課題に真正面から取り組み，新たな価値を創造する」ことを通じて，持続可能な社会の実現へ貢献していくことを，長期視点に立った“目指す姿”と定義し，新たな中期経営計画「グループ経営方針2019」を策定しています。

2019年度からスタートする3ヵ年は，この“目指す姿”の実現に向けて，事業の中身を柔軟かつ的確に組み替えながら，社会とお客さまにとって新たな価値を創造する企業へと変革することを標榜しています。

 川崎重工業株式会社

2019年3月期連結決算

川崎重工及びグループ会社では航空宇宙システム事業、エネルギー・環境プラント事業、精密機械・ロボット事業、船舶海洋事業、車両事業、モーターサイクル＆エンジン事業及びその他事業を展開しており、総合重機メーカーとして国内第三位という巨大企業です。

具体的な事業セグメントは以下の通りです。

2019年3月期の連結総売上高に対する各事業セグメントの売上比率は以下の様になっています。（内部売上・振替高調整前比率）

上記の中で産業用ロボットは精密機械・ロボット事業のセグメントに位置しており、汎用、塗装、クリーン、ピッキング等の多機種を製造・販売しており、国内出荷シェアではパナソニック、安川電機に次いで第三位という位置づけです。

自動車のスポット溶接や塗装に使用する多関節ロボットや半導体製造装置に組み込むクリーンロボットが日本柱ですが、医療用ロボットの本格開発に着手する等の新マーケット開拓・拡大にも取り組んでいます。

ロボット以外では油圧機器のショベル分野における増産体制の早期実現、高シェアの維持・拡大とショベル以外の建設機械/農業機械分野向けの拡販にも注力しています。

日立造船株式会社

2019年3月期連結決算

日立造船及びそのグループ企業では、主として以下の環境装置・プラント、機械装置、インフラ設備等の設計、製作、据付、販売、修理、保守・保全及び運営等を主な事業として展開しています。

日立造船グループでは、事業規模のみならず収益性・健全性を兼ね備えた社会的存在感のある企業グループを目指して、2030年での達成を目指した長期ビジョン「Hitz 2030 Vision」を掲げるとともに、2017年度を初年度とする3か年の中期経営計画「Change & Growth」を展開中です。ちなみにHitzは略称社名です。

長期ビジョン「Hitz 2030 Vision」では、今後世界的に、環境汚染や食料・水・エネルギーの不足の深刻化が予測される中で、日立造船グループが社会全体の環境システムの維持・向上に貢献する「循環型社会の実現に向けたソリューションプロバイダー」となることを目指しています。

そのためにバリューチェーンの拡大、既存技術の高度化、新製品・新事業の創出、グローバル化の推進及びダイバーシティ・マネジメントの推進に取り組んでいます。

また中期経営計画「Change & Growth」では、2017年度から2019年度までの3か年を「Hitz 2030 Vision」実現のための基盤整備の期間と位置づけ、事業基盤の再構築と生産性向上、グループ総合力の発揮及びポートフォリオ・マネジメントの推進に取り組んでいます。

具体的にはICT・ロボットを活用し、製造・設計部門のほか間接部門において生産性の向上を図る。また、AOM(アフターサービス、オペレーション、メンテナンス)事業拡大の一環として、遠隔監視サービスの横展開(シールド掘進機、舶用原動機等)、ビッグデータを活用したごみ焼却施設等の安定運転に取り組む等の方針が示されています。 

住友重機械工業株式会社

2019年3月期連結決算

住友重機械工業及びそのグループ企業は総合機械メーカーとして以下のセグメントで事業を展開しています。

住友重機械工業は各事業セグメントの売上構成のバランスが取れている点です。また特に機械コンポーネント部門、精密機械部門、建設機械部門及び環境・プラント部門において北米、アジア及び欧州を中心にグローバルに事業を展開しており、海外の需要の増加に対応するため、販売網の整備と生産設備の拡充を行っています。

株式会社三井E&Sホールディングス

２019年3月期連結決算

三井E&Sホールディングス及びグループ会社では、以下の船舶、海洋開発、機械、エンジニアリングの４つの事業を展開しています。

三井E&Sホールディングスは2018年４月に純粋持株会社体制に移行し、船舶・艦艇事業、機械・システム事業、エンジニアリング事業を、それぞれ担う３つの事業会社に分割しています。

三井E&Sホールディングス　グループはエンジニアリング事業の海外大型EPCプロジェクトの損失により、財務基盤を大きく毀損していることから、この回復が急務とされています。

また造船事業やエンジニアリング事業など既存事業の収益も悪化しており、不採算事業からの撤退や新たな収益の柱となる成長事業の育成が必要となっているため、「三井E&Sグループ事業再生計画」を定め、財務基盤の回復及び収益体質の強化に注力しています。

2019年度からの４年間を、事業基盤を再構築し、飛躍に向かい力を溜める期間と位置付け、「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域から、機械事業、海洋事業及び発電事業を注力事業と位置付けグループ内の連携を強化する戦略です。造船事業、社会インフラ事業は、グループ外企業との協業・連携により成長を目指していく計画です。

尚、2019年11月には、1,000人以上の人員削減と配置転換を含む事業再生計画を発表しています。不採算事業や不動産の売却を柱とする大規模な追加リストラを行うこととしており、プラント事業では子会社の三井E&SプラントエンジニアリングをJFEエンジニアリングに売却する基本合意をしています。

まとめ

以上、主要分野別で重機械メーカーの上位企業の現状をみてきました。凝縮したサマリーですが、機械メーカーの事業内容と規模感、各社がいかにグローバルな存在であるかは感覚的にも理解できたと思います。

上位企業は理工系の学生に非常に人気の高い企業であり、難関です。機械業界に興味や志望意欲を繋ぐことができた方は、志望企業候補のあたりをつけて、詳細な企業研究を進めて下さい。

上位企業の多くはインターンシップに積極的です。OB・OG訪問も含めぜひトライして門戸を開いていってください。

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